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ビットコイン急騰の影にヘッジファンドのアルゴリズムか
2017年12月以来、しばらく仮想通貨は冬の時代が続いていましたが、ようやくビットコインを筆頭に価格が上昇し始めています。
これほど相場が上がった要因として中国が挙げられていますが、EU（欧州連合）に投資していた中国がイギリスのEU離脱直前に、一気に資金を引き上げ始めたというのが真相のようです。
中国本土に資金を戻す際、銀行を経由せずに仮想通貨を経由して投資資金を回収しているというわけです。そのため、一時的な需要増減で仮想通貨の価格が急騰したということです。当然のことですが、投資は完全に自己責任の世界です。よく考えて投資するべきです。
私は、カリフォルニア大学院在籍時に金融工学を一通り学び、2000年までのいわゆるITバブル時にはシリコンバレーで起業しました。チャート読みは当然ですが、政界情勢の裏側の分析を得意としています。
このコラムを読まれている方に多いのですが、特に資産を多くお持ちのお医者さんや企業経営者の方もおられるようです。一般的には、医者は高給取りが多いですが、投資については素人であるわけで、上手に運用されている方は少数というのが現状です。
株式投資で大きな損失を出しているとみられる医者も結構おられ、投資を行うのなら自分でトレーダーの勉強やマクロ経済学についての最低限の知識が求められています。ただ、そういう勉強をすると、私の主張している政治経済の分析が理解できるようになると思われます。
いずれにしても、テレビや新聞では本当のことを報道しないからこそ、このコラムを読めば読むほど、さらに賢くなることができるかもしれません。
ところで、世間のいわゆる金融アナリストというのは、株価が下がるのは「いつか」を言わない傾向があります。しかも、自分で投資しているわけでもないため、信用するべきではないのは明らかです。
実際に、日本の株式市場や仮想通貨市場というのは、外国人投資家が相場を動かしているわけです。株価は、先物取引で価格を操作できることもあり、金（ゴールド）や原油価格なども同じ原理で動いています。
例えば、大手投資銀行のゴールドマン・サックスは、自社で石油タンクを持ち、原油卸売業者ということで原油先物市場に直接介入しています。株価チャートは、需給関係のボリュームの限界があることで未来が予測できるようになり、AI（人工知能）投資が主流を占め始めています。
私の予測は、株価チャート分析プラス、過去の歴史のサイクル、そして太陽黒点数による政治・経済の予測をベースにしています。単に、米中貿易戦争やユーロ圏の崩壊、円高リスクで判断することはありません。
結局、マスメディアが報道するような「上がるものは下がる、下がるものは上がる」というのは、後付けの理由でしかないことは明らかです。
さて、話を仮想通貨に戻しますが、仮想通貨（暗号通貨）の問題である「セキュリティー問題」を解決したという報道がされるといよいよ始まることになります。確かに、「完全な仮想通貨」はマサチューセッツ工科大とイスラエルで研究開発されています。
「完全な仮想通貨」は、外資系銀行に買収された日本のある銀行か、あるいは何かと話題の「みずほ銀行（元第一勧業銀行」から発行され、日本円で預金すればこの世界共通の仮想通貨を手に入れることができるというものです。
当然、その時点で世界統一通貨である仮想通貨は莫大な価値を持つように演出されることは間違いありません。2024年に新1万円の顔になる渋沢栄一は、官僚時代に設立を指導していた第一国立銀行（第一銀行、第一勧業銀行を経て、現：みずほ銀行）の頭取に就任し、以後は実業界に身を置いていました。
https://ja.wikipedia.org/wiki/渋沢栄一より
2024年発行予定の渋沢栄一の肖像が使われる新一万円札。
1873年に渋沢栄一により創設された日本最古の銀行、第一銀行の壱円札。
さらに、2020年4月の予算委員会で無事に予算が通るかどうかが問題です。このままでは株価が大暴落し、国債金利が暴騰することになりそうです。最後の最後にジリ貧に持ち込まれた日本はデフォルト（国家債務不履行）寸前まで追い詰められることになります。
デフォルト寸前となる日本では、その時点で金（ゴールド）が枯渇しており、紙クズ同然の日本円を全てその銀行に預金することで、国民がこぞって世界共通の仮想通貨を入手しようとします。つまり、それしか資産保全の手段がないように演出されるというわけです。
仮想通貨をいくら保有しているのかを見るには、パソコンやスマートフォンが必要です。インターネットでつながっていることから、慶応大学湘南キャンパスにある日本のメインサーバーのスイッチを切られることになれば、日本は全ての国富を失うことになります。
要するに、ビットコインを筆頭に仮想通貨というのは、これから登場する世界共通の仮想通貨へのお試し機関であるということです。最終的には、日本の富を全て奪うために計画されており、そのことについての非公開情報があります。
結局、最後に価値を持つのは金地金（ゴールド）である可能性が高くなってきました。私たち日本人は、国際金融資本の計画に備えつつ、日本を守っていかねばならないというわけです。
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