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トルコが欧米諸国から制裁されている2つの例から学ぶ 「フェイク・ニュース」の見破り方|Atlasマンツーマン英会話

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トルコが欧米諸国から制裁されている2つの例から学ぶ 
 「フェイク・ニュース」の見破り方

Warning fake news

        

マスメディアが報道するニュースというのは、基本的にフェイク・ニュースが主流になっていますが、そもそもウソのつき方には、でっちあげの記事を作るというよりも、真実の部分を隠して記事にするという手法が採用されているように考えられます。

 

私もそれがわかっているので、新聞やTVは、まず見ません。あまり三次元の世界にフォーカスしたくはありませんが、ウソだと分かって観れば、テレビから距離を置いてみれるという「メリット」もあるかと思い、書いてみたいと思います。

 

実際、マスメディアで報道されているような「フェイク・ニュース」というのは脳内の枠組み上では存在してはいません。なぜなら、それぞれの人の脳内では存在と認識という違いがあるからです。物事そのものは確かに存在していますが、常に価値観を伴っているわけではありません。

 

価値をそこに見出すのは私たち自身であって、単なる存在ではなく、これこそ認識そのものです。まずは価値観を認識することから始まります。そして、認識が相対的であることを知る必要があります。

 

しかし、絶対な認識などこの世には存在していません。だからこそ、政治家やビジネスマンというのは「嘘」と「真」を取り混ぜて、相手の腹を読み合っているわけです。物事そのものとは区別しなければならないということです。

 

結局、私たちは物事そのものではなく、価値観を認識しながら考えることしかありません。それは「何を思うか?」、そして「どのように思うか?」です。それによって、現実を全く異なるものとして認識することができるようになれるわけです。やがて認識は現実と同一し、最終的に現実そのものとなっていきます。

 

大事なことは、私たち自身の「思い」や「考え」を今一度問うことです。なぜなら、それによって全て異なるものとして見えてくることになるからです。そこに全ての答えがあり、それが真実となっていくということです。

 

ここで一つの例として今、国際情勢でトルコが制裁されていることを挙げてみたいと思います。

 

「トルコに大規模制裁」米国人牧師拘束で
2018年7月27日の毎日新聞へのリンク画像です

 

「アメリカ人牧師を解放しろ」とトランプ大統領がツイッターで述べたと報道されていますが、これは明らかに事実を一つの側面でしか報道しないため、視聴者には一体何が起きているのかわからなくするためのフェイク・ニュースと言えそうです。

 

トランプ政権がトルコに対し、現在投獄中のアメリカ人牧師の解放を要求していると世界中のマスメディアが報道し、その後、ペンス副大統領がそのことについて演説を行った直後にトランプ大統領がツイートしたというわけです。

 

これはまたもやアメリカ中央情報局(CIA)がギュレン運動に関与した可能性があります。なぜなら、アメリカ連邦議会による来年度の防衛法案が、投獄中の牧師を解放しない限りトルコへのF35戦闘機の売却を停止すると記載しているからです。

 

アメリカがトルコへの直接的な影響力増大を図っていることで、トルコがF35を購入するようにアメリカに対し柔軟な姿勢を示すのか、またはロシアから代替の戦闘機を購入することになるのかに注目すべきです。

 

さらに2つ目の例として、昨年からトルコ・リラが米ドルやユーロなどに対して急落していますが、これもトルコのエルドアン大統領の政策のせいだと欧米のマスメディアでは報道しています。

 

トルコの通貨安対策に呆れる投資家、広がる不信感
2018年5月16日のロイターへのリンク画像です

 

実際、トルコ・リラが急落しているのは欧米諸国による経済制裁が原因となっています。ところが欧米のマスメディア(日本も含む)は、「アメリカ人牧師の拘束」と「トルコ・リラ急落」には関係があることについては一切報道していません。これも真実を報道しないフェイク・ニュースの一つだと言えます。

 

要するに、トルコとアメリカが対立している原因とは、トルコはNATOという欧米諸国の軍事協定に属しているため、敵国としてはロシアと中国ということに一応しているわけです。本当はここからすでにフェイク・ニュースなのですが、ここでは長くなるので書きません。

 

トルコがなぜ敵国であるロシアから戦闘機や武器を買おうとしているのかと言えば、トルコ国民にはアメリカに対して不満が溜まっているからです。例えば、アメリカは対IS作戦のため、トルコの空軍基地を利用させてもらっているわけですが、トルコが敵対しているクルド人にアメリカは武器を提供し続けていることが明らかになっています。

 

さらに、欧州諸国に対する不満も大きくなりつつあります。現在の欧州全体諸国としての問題は、大量に流入するシリアなど中東からの難民問題ですが、トルコはシリア難民約500万人のうちの半分以上にあたる約300万人をトルコ国内で保護する協力を行っています。

 

しかし、欧州諸国はトルコのエルドアン大統領の強権政治に非難の声を強めています。中でもドイツは、ドイツで開かれたG20に出席したエルドアン大統領によるドイツ在住のトルコ人集会の開催を認めなかったり、サッカー・ドイツ代表のトルコ系ドイツ人であるエジル選手への差別などこうした一連の動きに対して、エルドアン大統領は怒りを込めた発言をしています。

 

今回の欧米諸国とトルコの政治的背景というのは、比較的シンプルで分かりやすいのですが、欧米のマスメディアはわざと真実が分からないように報道しています。これは立派なフェイク・ニュースということを理解することが重要になってくると思われます。

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