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2024年が世界経済にとって激動の年になる理由…ハーバード大教授が日本にも言及
(出典：2024年1月15日 BUSINESS INSIDER）
最近、11月に実施予定のアメリカ大統領選挙について、ドナルド・トランプの優勢が伝えられるようになりました。
もしトランプが再選した場合、これまで「陰謀論」として見なされていたものが、実はそのほとんどが「事実」であることが明らかになります。例えば、すでにアメリカではEV（電気自動車）が売れなくなっています。
アメリカの消費者はEVよりもハイブリッド車を求めている
(出典：2023年11月5日 BUSINESS INSIDER）
そもそも、「地球温暖化説」が嘘であったが明らかになり、現実的には冬季の充電効率が悪いことや充電スタンドの整備が進んでおらず、産業としての成長が見込めなくなったわけです。これまで、EVの問題を指摘されてこなかったのは利権構造があるからです。
例えば、リチウムバッテリーは火災を引き起こしやすく、一度出火すると消火するのに半日かかるとされています。また、自動運転技術搭載のEV用トラックが発売されたとしても、価格高騰で誰も買えなくなる可能性があります。
世界経済は不安定な1年に、成長見通し低迷＝ＷＥＦ調査
(出典：2024年1月15日 Reuters）
2024年は、ついにアメリカの景気後退（リセッション）突入で、企業倒産が連鎖する懸念する声が世界中で聞かれています。失業率は2020年に起きたコロナ騒ぎよりも高くなり、失業者の多くは二度と同じ職場に戻って来れなくなると思います。
これは日本を含む世界中に起きることであり、失業者を減らすために各国は「ベーシック・インカム」を導入するしかないものと考えられます。問題は、欧米諸国など外国人移民が多数流入している国では失敗するということです。
地方自治体が外国人移民を養うには予算が足りなく、政府が補助金を出さなければ市町村はあっという間に債務不履行に陥り、財政破綻してしまいます。その点、日本は移民が少ないので成功する最初の国家になるかもしれません。
ただし、食料やエネルギーの供給量が足りなければ価格は高騰し、低所得者には回らなくなるかもしれません。今回の能登半島地震では、学校の体育館や公民館に避難した人たちは添加物が多く、糖質が高いパンやカップラーメンなどが支給されました。
「支援待っていたら全員飢えていた」被災者あふれ住民独自に避難所開設も多く 能登半島地震発生から1週間
(出典：2024年1月8日 東京新聞）
健康を害する食品ばかりを食べるようになれば、ワクチン接種で低下させた免疫力をさらに悪化させることになります。つまり、物価高というのは命にかかわることであり、政府や自治体は医療体制の中に有能な栄養士を置く必要があります。
また、医薬品の供給網にも問題が起きる可能性が高く、医薬品が手に入りにくくなるのを防ぐためにも病院で最大量の処方箋を書いてもらい、ドラッグストアなどで購入した漢方と一緒に大量に備蓄しておきます。
〔能登半島地震から2週間〕断水・停電復旧状況の推移(1月14日現在)
(出典：2024年1月14日 レスキューナウ）
1月1日の震災後から2週間以上が経ち、停電や断水の復旧作業が始まっています。送電網に問題があって電力の供給が遅れているとのことですが、水道管の破裂は復旧にかなりの時間を要すると説明されています。
今後、地震が原因ではない突然の大停電も予想されており、そのほとんどが人為的に引き起こされる計画的な災害である可能性があります。災害というのは自然に起こったものなのか、それとも人為的に起こされたものなのかの議論がSNS上で展開されていますが、そういう問題ではなくなりつつあります。
なぜかと言えば、震度7の地震は多くの死傷者を出し、健康リスクを悪化させたり、集落が捨てられて家族が離散するからです。倒壊したり、全焼した土地は買い手がつかなく、タダ同然で資本家の手に渡ります。
災害が起きなくても、高値につりあげた不動産価格は必ず暴落することになり、アメリカ発の金融危機をきっかけに日本でも大きく落ち込む可能性があります。元の状態に戻るにはかなり長い時間がかかるため、我慢しきれず安値で売ろうという動きが始まります。
資本家にとって投資の機会となるのが間違いありませんが、これが貧富の格差が拡大する原因の一つです。事業や株で増やした資産は、より確実に収入を増やしてくれる不動産や土地に流れていくのがこれまでの資本主義の特徴でした。
いずれにしても、日本やアメリカでは過去のセクハラ問題や性的人身売買についての暴露がさらに増え、政治家や官僚、大企業の幹部、芸能人たちの多くが関与していることで役職や仕事を失うことになると思います。
一般国民であっても、これまで性的暴行などの疑いがあった人間が強制わいせつで逮捕されるようになりました。これだけメディアが情報が流しても、何も気づかない日本人の多くは五感（見る・聞く・嗅ぐ・味わう・触れる）が鈍っているとしか思えません。
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2024年1月18日
