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映画「ダム・マネーウォール街を狙え！」予告編
(出典：2023年11月21日 Youtube@映画ナタリー）
ハリウッド映画などでお馴染みの、ニューヨークの金融街「ウォール・ストリート」を拠点にしている投資銀行やヘッジファンドの仕事は、国際経験が浅く、英語が読めない視野の狭い銀行や企業、そして個人投資家を騙して儲けることです。
例えば、日本の総理大臣に指示・命令し、新NISAのような一見お得な政策をメディアに宣伝させ、金融市場に誘導することが手口となっているわけです。彼らは別名「金融マフィア」と呼ばれており、株価を意図的に乱高下させてカネを奪い取るのが上手です。
普通の人間は、保有している株が上がれば「一喜一憂」し、下がれば「意気消沈」するというシンプルな喜怒哀楽を顔に出しながら日々を生きています。いかなる局面においても落ち着いていて、どんなことにも動じない「泰然自若」の人はほんの少数です。
謎のテンバガー投資家が警告「米国株大暴落、2つのシグナル」…実体がないのに市場が“バラ色のシナリオ”を想定
(出典：2024年2月3日 Yahooニュース）
だから、彼らは「上げて落とす」という、まずは相手の気分や期待度を高めておき、それから落ち込ませたり、落胆させたりする方向にしていきます。つまり、一旦気分が高揚する分だけ落差が生じ、落胆やぬか喜びの度合いを増やすという汚い手を使うことになります。
「投資で資産を増やしたかっただけなのに…」、と思う日本人は多いですが、その結果が株価大暴落による大損害という悲劇です。この悲劇はいつ起こるかわかりませんが、明日にでも起こり得ますが、2年後かもしれません。
自民党の議員が詐欺師であることが明らかになりましたが、それよりも大胆な詐欺師が世界中で暗躍しています。テレビCMなどの宣伝広告によるイメージ戦略は効果が高く、よく知られた有名企業はそれだけで信用度が高くなっています。
その有名企業の株を買うことで、金持ちになることを夢見ているのが普通の日本人です。日本国民が保有する預貯金額は約2000兆円であり、その約1/3がいわゆる「タンス預金」とされています。
たんす預金、3カ月連続減少 新札切り替えの影響か
(出典：2024年2月6日 日本経済新聞）
現金を自宅の金庫などで保管するタンス預金は、3ヵ月連続で減少しており、長期化する物価高と7月3日の新札切り替えに向けて、現行の紙幣を手放す動きが始まっています。しかし、その一部は確実に金融市場に投入されているのは間違いありません。
高齢者にとってタンス預金は老後資金であり、株価大暴落でアメリカの金融マフィアに奪われた場合、大量の貧困層が街に溢れる可能性があります。あるいは、自宅でひっそりと餓死する高齢者も出てくるかもしれません。
つまり、今の時点ですでに騙されていることは確定しており、これから若い世代も騙されることになります。近い将来、日本は世界有数の貧困国と成り果て、大量にホームレス化して治安が悪化し、まともに暮らせなくなる可能性があります。
その時、自民党や公明党はすでに消滅しており、別の政党が政権を握っていると思われますが、誰が総理大臣をやっても日本は復興することは不可能です。消費税法が最初に施行されたのは1989年ですが、その時の竹下首相（2000年死亡）と閣僚たちのほとんどはすでに亡くなっています。
また、1997年に消費税率を5％に引き上げた橋本首相（2006年死亡）も亡くなっており、消費税率を10％に引き上げた安倍首相（2022年死亡）も、一応この世には存在しないことになっています。要するに、10年後の2034年には岸田首相もこの世にいないのは確実です。
様々な増税で日本国民を苦しめ、カルト宗教を解散せず、パーティ券のキックバックで脱税してきた自民党の岸田文雄と閣僚たちは一切責任を取らずに、結局、彼らが死んだ後も残された日本国民の重荷にとして記憶に刻まれることになりそうです。
日銀保有ＥＴＦ、ＧＰＩＦに購入指示や要請できない＝武見厚労相
(出典：2023年11月27日 Reuters）
誰も責任と取らない（取れない）のが日本であり、いよいよアメリカ流の自己責任社会が本格的に始まろうとしています。しかし、今年前半までは日経平均株価を上昇させるために、政府は日銀とGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）に日本株を買わせます。
また、「値がさ株」には株式を分割させ、株式が上昇しているように見せかける演出を行うはずです。そして、7月3日の新札切り替え前後で新たな作戦を仕掛けてくるものと思われます。そのための防御策として、とりあえず1口座1000万円までのペイオフ制度に対応しておくことです。
もし8月も株価上昇が続くようであれば、次は金融市場で想定外のことが引き起こされる可能性がさらに高まっていきます。実際に、日本の株式市場はすでに大幅に上昇しており、一進一退が続いたところでついに決断を下すことになるというのがシナリオです。
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2024年2月8日
