トランプは反ユダヤ主義だ、ユダヤ系アメリカ人が反発、支持率も半減
(出典:2019年12月9日 Newsweek)
この200年を考えてみると、イギリスとアメリカによる世界覇権体制に不可欠な諜報機関や中央銀行などの運営には、マスメディアや銀行決済などの世界的な「ユダヤ系ネットワーク」が支配していたことが明らかになりつつあります。
そのユダヤ系ネットワークは、本来ユダヤ人の所有物であるはずですが、実際にはイギリス人とアメリカ人(アングロ・サクソン)がユダヤ人の知恵や能力を借りて、これまで世界支配の覇権体制の土台として使ってきました。
イスラエルは、大英帝国(イギリス)から独立しましたが、イギリスは1917年のバルフォア宣言でパレスチナ全体のイスラエル(ユダヤ人国家)として戦後すぐの1946年に建国を認められた国です。
ところが、次第にパレスチナと対立する構想に転換し、アメリカが設立した国連によってパレスチナとの分割を決議させられています。
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(出典:2020年1月11日 Buzzfeed)
イギリスは、表向きにはイスラエルとパレスチナの和解させようとしていましたが、これが単なる演技であったことは、例えばイギリスが同時期にインド独立の際に、独立後のインドを弱体化するためにわざとインドとパキスタンに分割して対立させたことを見ればわかるはずです。
当時のイギリス政府は、ユダヤ人を待遇していましたが、途中からイスラエル建国を歓迎しなくなりました。その理由は、イスラエルが建国後に発展してイギリスから勝手に自立していくことが予測されたからです。
一方、アメリカでは民主党がトランプ大統領よりもさらにイスラエルに対して批判的であり、イスラエルはトランプ大統領に頼るしかない状況に置かれていますが、そのトランプ大統領は中東にある全ての米軍基地の撤退を進めています。
イスラエルは、もはやアメリカに頼れなくなりつつあり、代わりにロシアのプーチン大統領に頼ってイランとの全面戦争を何とか回避しようとしています。そういう意味では、プーチン大統領は重要な存在になってきています。
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(出典:2020年1月7日 MAG2ニュース)
プーチン大統領は、軍事的に支配するような中東覇権を望んでいないため、イスラエルと中東諸国を和解させ、中東地域の対立構造を崩していきたいと考えていると思います。当然、アメリカの影響力が下がるほどイスラエルの与党リクード党は弱くなるわけです。
リクード党の党首でイスラエル首相のネタニヤフという人物は、最初からイギリスやアメリカの傀儡政権なので、イランに攻撃されることになれば自国を自滅させるための中東大戦争を起こすために、プーチン大統領を暗殺する可能性があります。
逆に、プーチン大統領が暗殺されずに3月の再々やり直し選挙でリクード党が敗北すれば、イスラエルに中東和平を進められる政権が誕生するかもしれません。そうなれば、ようやくイスラエルと中東諸国の和解が始まるということです。
ユダヤ系ネットワークを土台に作られたイギリスとアメリカの世界覇権システムの一部である諜報機関CIAやMI6、モサドや世界各国の中央銀行(日本は日銀)は、今や崩壊寸前です。
また、ディープステート(軍産複合体)を代表する政治家(アメリカ民主党)やFBIのエージェントたちは、大統領選挙やロシアゲートなどでトランプ大統領に政治的に負け続けているのが現状です。
欧米諸国や日本の中央銀行は、自滅するための金融緩和(QE)政策を2009年から何年も続け、バブル崩壊で株価が大暴落することや、米ドルの基軸通貨としての安定さはいずれ失われることになります。
イスラエルは、与党リクード党から労働党に政権が移る頃には、イギリスとアメリカの世界覇権ではなくなり、中国やロシアを中心とした覇権構造によって国際秩序が再生されることになるのは明らかです。
要するに、アメリカ覇権が終焉を迎え、世界が多極化したとしてもユダヤ人は覇権の黒幕であり続けるわけです。なぜかと言えば、習近平主席やプーチン大統領はこのユダヤネットワーク(諜報機関と中央銀行システム)に支援されているからです。
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