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ハイブリッド戦争のはずが20世紀型戦闘 ロシアの誤算と泥沼化なぜ
(出典：2022年4月12日 朝日新聞）
私たちAtlasは、コロナ騒ぎが起きる2019年以前から、近い将来、戦争や経済危機が起きると説明してきました。ところが、ウクライナ戦争が地味な戦車や戦闘機が主流になるとは思ってもいなかったわけです。
私は、てっきり弾道ミサイル数発で勝敗が決まると考えていました。また、ナチス思想を持つ残虐な人間がまだ生き残っているとも思っていませんでした。私自身、ウクライナの戦場にはいませんが、現地の動画を通して何が起きているのかを分析しています。
この2ヵ月半、ウクライナ戦争を分析してはっきりと分かったことは、これだけ科学が発達して便利になった2022年でも人間は大量に殺害されるということです。巨大地震や大津波ではなく、戦争によって誰かに殺される可能性についても考えなくてはならなくなりました。
ウクライナ戦争の戦況については、西側メディアが報道している内容とは異なり、実際にはロシアが有利に進めています。3月の一般教書演説で、バイデンは議会で勝利宣言をしていましたが、それまでロシア軍は敗戦に追い込まれていたように思います。
特に、ロシア軍の特殊部隊スペスナズの軍事作戦がことごとく失敗して全滅したことで、プーチンは軍事通信の傍受を防ぐなどの見直しを行ったものと考えられます。また、ウクライナ軍は米軍やNATO軍から情報を得ており、先回りして待ち伏せしていることを知ったわけです。
ウクライナ戦争の責任はアメリカにある！――アメリカとフランスの研究者が
(出典：2022年4月13日 Yahooニュース）
ディープステート（DS）は、このままの勢いでロシアのプーチン政権を倒して、次に中国を台湾に侵攻させる戦略に出ることを話し始めていたかもしれません。米軍とNATO軍兵士の誰も死者が出ることなく、アメリカとイギリスは一時的に勝利に酔いしれました。
一方、EUの中心国であるドイツやフランスは逆らえなくされ、日本もフェイクニュースで日本国民を洗脳して反対派が出ないようにコントロールしているのは明らかです。しかし、インドやブラジル、インドネシア、そしてサウジアラビアなどはアメリカを捨て、ロシア側についています。
フランス大統領選挙では、今回も不正投票によってマクロンが再選を果たしました。三度目の正直であったルペンが敗北した後、順調に上昇していた金（ゴールド）価格が下落しました。株式市場も下落し、為替相場は1ドル131円台に突入しています。
NYダウ一時1300ドル安 金融引き締め「軟着陸」に不安
(出典：2022年5月6日 日本経済新聞）
先週のニューヨークダウ平均株価は連日のように下落が続いており、3月9日以来の32,000ドル台の年最安値を付けています。また、原油価格は1バレル110ドル台を行ったり来たりしていますが、下落する可能性が出てきました。
日経平均株価は26,000円台まで値を下げていますが、3月9日の24,000円台の年最安値には届いていません。要するに、政治的にはアメリカがロシアに勝利したとしても、経済的にはロシアが勝利したとしか思えない結果となっています。
ウクライナ戦争というのは、「エネルギー戦争」であり、「通貨戦争」であるため、これからも世界の基軸通貨ドル・ユーロ・円とルーブル・人民元の戦いは続いていくのは間違いありません。しかし、最終的にはFRBや日銀などの金融緩和によって、米ドル＝日本円は信用を失っていきます。
投資家のほとんどはこのことに気づいており、当分の間は株価が大きく上昇することはありません。それよりも、すでに危険な状態に入っている債券市場で金利が上昇し、世界中で懸念が持たれています。
ウクライナ戦争は他人事ではない…日本国民が「改憲必要派」に転じている背景
(出典：2022年5月7日 現代ビジネス）
さて、バイデンがいくらプーチンとロシアの悪口を言ったところで、さらにロシアの状況が良くなっていることでヨーロッパ各国の首脳たちが騙されていることにようやく気づいたようです。イギリスがなぜ、ウクライナ侵攻前にEUから離脱したのかを考えると数十年前から計画されていたからです。
このままロシアを敵視したままでは、やがてヨーロッパが核戦争に巻き込まれることになると、ヨーロッパに住んでいる人たちは考えるようになりつつあるようです。それは、北方領土に近い日本に住んでいる私たち日本人も同じです。
私が心配しているのは、日本人の多くがテレビを視聴しており、四六時中プーチンの悪口を聞かされて洗脳されていることです。ワクチン接種の時と同様、DSは日本政府とマスメディアを使って集団洗脳を仕掛けています。
だから、日本国民の中で憲法9条の改正に賛成したり、核兵器を保有する必要があるなどと言い始めています。しかし、日本の場合は何もしないで我慢しておくことで、何とか世界の流れに乗らないのが一番です。
アメリカから何を言われたとしても、黙ったままで平和憲法と非核三原則を最後まで変えないことで生き残ることができると思います。戦争だけは二度とせず、天皇を中心にして国民が団結すること以外に方法はないということです。
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2022年5月10日
