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コロナワクチンと同じmRNA技術を用いたインフルエンザワクチンが開発される
(出典：2022年12月6日 Newsweek）
岸田政権は、有害なファイザーとモデルナ製ワクチンの「5回目接種」を開始して1ヵ月が経とうとしていますが、今度はmRNAインフルエンザワクチンの話が出てきました。すでに数十万人がワクチンが原因で亡くなっているのは明らかです。
死亡者が多数出ていることを知っているはずですが、なぜか5回目接種を待ち望んでいる人たち（4回接種済み）がいます。また、6ヵ月以上の赤ちゃんにも接種させている愚かな親がいますが、この親は無意識に我が子を殺めているわけです。
日本政府は、「新型コロナウイルスが次々と変異していることから、その都度最新のワクチンを接種する必要がある…」と全く根拠のない説明をしているが、本当に4回も5回もmRNAワクチン（インフルエンザ予防接種も含む）を接種すれば、死者数は数百万人に到達します。
政府 防衛費43兆円の中身を説明 「反撃能力」は長射程のミサイルの関連経費に5兆円程度想定
(出典：2022年12月7日 TBS NEWS DIG）
一方、以前から自民党や官公庁、メディア、大企業など怪しい動きに警戒していた人たちは、最初からこのワクチンが「生物兵器」であることを知っていました。だから、全体の約20％の日本人は一度も接種していません。
ところが、職場で接種するように命令されたり、同調圧力を加えられて渋々接種した人たちが大勢います。1回接種でも死者は出ており、そのことを知った人たちは怒りが収まらなくなっているようです。
その怒りを誰にぶつければいいのかと言えば、それは菅と岸田政権の閣僚や厚労省、病院、製薬会社、そして地方自治体の知事や市長に向けるわけですが、その上から命令したのが世界支配層、つまりディープステート（DS）です。
ロシアのプーチン大統領がこのDSとウクライナで戦っているように、私たち民衆も自分と家族を守るためにDS（とその手先）と戦わなければなりません。しかし、直接対決ではなく自己防衛という方法で戦っています。
現段階で、すでにDSと人類の戦争は水面下で始まっており、政府に依存するばかりで戦えない人はすでにワクチンの後遺症で動けなくなったり、死んでいます。彼らは「戦争」の被害者であり、犠牲者であるのは間違いありません。
北海道新聞：事件事故
(出典：北海道新聞）
最近、現役の議員が自分の妻を殺害したり、保育士が幼児をバスに置き去りにしたり、介護士が入所者を虐待するといったことが毎日のように報道されるようになりました。自宅近くでも、頻繁に今までなかったような交通事故が起こっています。
私は、ワクチンを接種してしまった人たちに囲まれて暮らしており、誰もいない道路でマスクを着用した愚かな人たちの様子を観察しています。彼らと言い争うようなことはせず、あくまでこれから起きることを淡々と予測する日々を送るだけです。
しかし、まだ幼い子どもたちに親がワクチンを接種させることには強く反対します。英語どころか日本語さえ読めない（読まない）人たちに説得したところで、すでに意味などないのが現状です。だから、すでに戦争が始まっていると言えるわけです。
1回でもワクチンを接種した場合、mRNAは確実に体内に残っています。私は専門家ではないので詳しい説明はできませんが、遺伝子に組み込まれているということで、これからどのような変異が起きるのか様子をうかがっています。
気づけば「社員9割が外国人」武田薬品日本人社員の試行錯誤
(出典：2019年6月4日 朝日新聞GLOBE+）
ファイザーやモデルナ、ノババックスという製薬会社はアメリカ企業ですが、日本では「武田薬品工業」が危険なワクチンを薬事承認申請しています。2015年に売国奴の長谷川閑史（元東電の取締役）が会長職に退き、悪名高いグラクソ・スミスクラインのクリストフ・ウェバーが社長に就任しました。
2018年には、アイルランドの製薬大手シャイアーを買収し、売上高3.3兆円、世界7位となる日本初のメガファーマが誕生したわけです。つまり、企業名は武田でも中身は完全にDSの製薬部門であるということです。
日本企業である武田薬品は完全に乗っ取られており、日本国内にモデルナの工場が誘致されたり、CDC日本事務所やWHOの新組織が拠点にするということで、これから日本製のワクチンが世界中に拡散されることになります。
一方、大阪府と提携したアストラゼネカは日本の製薬会社「第一三共」を乗っ取ったことで、これからグラクソ・スミスクラインやイーライリリー、そして「中外製薬」を乗っ取ったギリアド・サイエンシズなども日本に本格参入することになりそうです。
日本の製薬会社で研究してきた学者やエンジニアたちは、これから危険なワクチンや薬の研究開発に協力するのかどうか、悩んだ上で残りの人生を決めることになります。
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2022年12月9日
