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「シャンパンタワー」料金表示なし…歌舞伎町ホストクラブ75％が「違反」 警視庁の一斉立ち入り調査結果
(出典：2023年12月19日 東京新聞）
近年、歌舞伎町のホストクラブなどで高額な料金を請求された女性客が、ホストが立て替える売掛金（ツケ）支払いのために売春をするなどの事例が相次ぎ、社会問題化していると報道されるようになりました。
「長期的に少しずつぼったくる」オタクに優しくなくなった秋葉原の今。コンカフェで“年収2000万円”稼ぐキャストも
(出典：2024年1月25日 日刊SPA!）
また、「オタクの街」秋葉原でもコンカフェがキャバクラ化して競争が激化し、歌舞伎町のようにシャンパンタワーやコールが流行り出しているようです。その結果、「売り上げ至上主義」がはびこり、黒服同士が客の取り合いをしているわけです。
これと同じことをやっているのがアメリカの金融マフィア（国際金融資本）であり、その手先が岸田政権です。無税になる新NISA導入についてメディアに煽る報道をさせ、素人に株式や投資信託を買わせるように仕向けています。
1980年代、バブル景気はどう生まれ、どう弾けたのか 猫も杓子も「財テク」、NTT株が318万円だった時代の実像
(出典：2023年7月1日 マネーポストWEB）
現在、日本国民の金融資産は約2100兆円であり、アメリカの大手投資銀行はどうにかして奪おうと罠を仕掛けています。このような動きはバブル末期の1989年代後半にも起きており、当時の日本電信電話公社が民営化（NTT）したことで、投資ブームを巻き起こしました。
当然、仕掛けたのは今と変わらず、日本政府とメディア、そして自称・金融評論家でした。結局、1991年に株バブルが崩壊し、乗せられた人たちは全員大損したわけです。このようなことは世界中で起きており、2000年にITバブルが崩壊したアメリカでも似たようなことが起きていました。
私は現在51歳であり、バブル世代ではなく、個人的にはアメリカで教育を受けた団塊ジュニア世代です。ただし、ITバブル崩壊という現象を自分の目で見ており、サンフランシスコ在住の普通のアメリカ人が何人も家を失ったのを見ていました。
目の前にいる人間が善人なのか、あるいは悪人なのかを判断するには直感ではなく、ある程度の調査や熟考する必要があります。例えば、岸田文雄などの国会議員は人相から判断するのではなく、これまでの言動を振り返ってみることです。
日本株は｢日銀の買い｣がないといくらなのか ｢官製相場｣に乗ってハシゴを外される危険性
(出典：2016年8月9日 東洋経済ONLINE）
彼らの手口としては、知識や経験値がないいわゆる情報リテラシー力を持たない人たちを一時的に儲けさせてぬか喜びさせ、最高値まで到達した時に梯子を外して降りられないようにするのが得意です。
そして、無理やり飛び降りようとして地面に激突して死ぬことになります。カネよりも大事な健康どころか、自分の家族や命まで失くすというほど悲惨な人生はないわけです。そのことを本当に自覚しているのかと言えば、そうではないのが現状です。
実際に、日経平均株価は順調に上昇していますが、大量に買い付けているのは日銀であり、外国人投資家たちです。日銀はETFや日経225、TOPIXを買い支えており、中国顔負けの完全な「官製相場」であることは明らかです。
つまり、1月1日から金融市場という賭博場に参加した素人投資家というのは「カモがネギ背負っている」だけのことです。詐欺師である自民・公明党や財務省、金融庁、日銀は、合法的に日本国民を殺害しようとしています。
後はいつ資金を引き上げ、「カモ」を大量捕縛するかのタイミングの問題です。投資信託に群がった大量の「イナゴ」たちは餌であり、食われる運命にあります。要するに、日本政府は敵であり、彼らが喜ぶことを一切しないことが正しい生き方であるということです。
Elon Musk @elonmusk
(出典:X@elonmusk）
ワクチン接種済みが約8割の日本では、誰と相談しても有益な答えを持っていません。地元の政治家や医者、教師、外国人と話したところで、「陰謀論者（conspiracy theorists）」と思われてさらに疎外感を強めるだけです。
今から24年前にAtlasマンツーマン英会話を設立した私ですが、当時から周囲にいる日本人や外国人に違和感を感じていました。しかし、生きていく限り、彼らと関わらなくてはならず、仕方なく24年もスクール運営をしてきました。
ここまで分断した以上、もはや強い違和感を感じながら生きていく必要はなく、これから多くの人間が死んでいくのを横目で見ることになりそうです。影ながら応援してくれた読者の皆さんには感謝しかありませんが、そうも言ってられないほど余裕がなくなってきました。
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2024年2月1日
