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日本もワクチン接種ペース遅く…100万回超も接種率1％未満
(出典：2021年4月1日 Yahooニュース）
ワクチンの危険性について、ほとんどの日本人はよくわからない状態が続いています。医療従事者たちの口は固く、仕事を失いたくないからなのか、なかなか情報が外に洩れてきません。
結局、政府や自治体は「その人次第」という形で、接種したい人は半分期待して待っていますが、接種したくない人は副反応を恐れており、特に資産が多い保守的な人ほど嫌がっているように思われます。
つまり、経済格差によって二極化しているというわけです。比較的裕福な人はワクチンに否定的ですが、貧困層の高齢者は接種自体が無料ということもあって、富裕層ほどの恐怖感はさほど持っていないということです。
富裕層というのは、これまで保守的に生きてきたからこそ金持ち（小金持ち）であるわけですが、注意深く情報を整理・精査している傾向が高いと思います。また、読んでいる雑誌やサイトも一般の人たちとは異なっています。
米医師連盟が「コロナの特効薬」 なぜ政府は「イベルメクチン」を規制するのか
(出典：2021年3月11日 デイリー新潮）
彼らの多くは、株式市場や国内外の政治動向などをチェックしているため、11月3日のアメリカ大統領選挙でディープステート（DS）が姿を現したことを知っている優位性があります。DSの仲間である大手製薬会社は、日本政府にワクチンを摂取するように強い圧力をかけています。
ところが、菅政権と閣僚たちの顔を見るとやる気がないようにも見えてきます。自民党議員にとって、ワクチンの副反応が出るたびに自身の支持率が落ちることを知っています。厚労省の官僚や医師たちも、そこまでリスクを負いたいとは考えていません。
日本人らしい話ではありますが、なるべくワクチンの話をしないように「牛歩戦術」で時間を稼いでいるだけです。ほとぼりが冷めるまで、DSからの圧力に耐え続けるしかないということです。しかし、正面切ってDSに反発できる度胸のある者はいないのが現状です。
米中アラスカ会談――露わになった習近平の対米戦略
(出典：2021年3月22日 Yahooニュース）
そのような状況の中、3月18日にアラスカ州で米中会談が開催されました。日本の大手新聞社の報道内容では、具体的に何が行われたのかを説明していません。取材をした新聞記者自身が混乱しているのかもしれません。
欧米メディアの報道記事を読んでみると、会談では終始中国のペースで進んだと書かれています。中国の外務大臣と高官たちは、世界中の人々に対して、アメリカよりも優れていることを主張するようになったということです。
アメリカの覇権主義が衰退する中、ついに中国が強く出てきた印象があり、日本も中国の政治的影響から逃れられなくなるのは時間の問題です。中国語が理解できる人は、そのニュアンスをSNSやブログなどでわかりやすく伝えてください。
私たち日本人は、これから中国語を本気で学ぶ必要があるのかもしれませんが、それよりも日本語で「今、中国で起きている本当のこと」を政治や経済の分野について読み慣れていくべきです。戦後、英語が話せる人がすぐに仕事を得たようにこれから中国語の需要が伸びてくるはずです。
中国に派遣されている各新聞記者たちの中国語が流暢であるとは思いませんが、政治学者で日本語と中国語のバイリンガルと話すと、本当の意味での米中関係や日中関係が理解できるようになります。
雅子さまが突然輝きを増した理由 16年ぶりの「衣装映え」が物語る変化
(出典：2019年6月28日 Yahooニュース）
私自身、アメリカでの生活があまりに長かったため、50代直前の今でも日本語と英語それぞれの文化の間で生きている感覚があります。皇后・雅子さまが、小さい頃からイギリスやアメリカで生活されたことで大人になっても自分のアイデンティティが見つけられないのと同じです。
皇后の苦しみは、エリート階級の両親の元で海外赴任が多く、日本で同年齢と楽しい時間を過ごしていないことが原因です。私自身、見た目は日本人に近いですが、どこの集まりに行っても強い違和感を感じるのは当たり前で、居場所がないまま日本で生活しています。
つまり、「自己同一障害」という日本文化の特殊性によって体調が優れないことが起きているわけです。日本社会は、とにかく集団心理によって雰囲気で全てが決められ、年寄りによる同調圧力で若い人たちが会社を転々としてしまっています。
いずれにしても、私が生まれた年である1972年にニクソン大統領が訪中した時、米中会談で両国が認識した「一つの中国」はいつの間にか消え去り、48年が経って中国が台湾を攻め込もうとしています。
私は、アメリカは中国との戦争に勝利できませんが、台湾を守りながら中国共産党を解体するところまでは進んでいくように考えています。なぜかと言えば、そうならなければ日本が本当に危うくなるからです。
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2021年4月2日
