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政府やメディアが推奨した大規模なワクチン接種は、人類史上最大の薬害事件に

更新日 2021年12月11日

 

ワクチン接種後の体調不良 国への救済制度申請は宮城県で47件 接種後に死亡した例も
2021年12月8日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2021年12月8日 Yahooニュース)

 

ドイツ語圏のオーストリアでは、少なくとも2022年2月以降は全国民のワクチン接種を義務化すると発表しました。このような強制によって、多くの人の人生に悪影響を与えることになるわけです。

 

実際に、日本でも接種後に体調不良が起きているという情報が増えています。接種して副作用が出ない人は、運がいいとしか言いようがありません。政治家や芸能人には、生理食塩水(プラシーボ)が使われているといった情報もあります。

 

当然、一般人には害があるワクチンが接種されますが、日本だけで約7兆円を稼いだファイザーやモデルナ社のことを考えると、決して不思議なことではありません。また、偽造されたワクチン接種証明書が大量に売却されており、当局でも本物かどうか判断できないようです。

 

結局、ワクチン接種の義務化に反対しない人々は、80年前に多くの人々を殺害したナチス党の独裁政治から何も学んでいないことになります。オーストリア政府は、当時のナチス・ドイツが行った悪質で自由を奪う強制的な方法を人々に適用しています。

 

つまり、自由を奪う強制的な手段に服従しない人々が罰せられることになります。実は、アドルフ・ヒットラーもオーストリア出身で、ドイツで政権を握った後は退廃的な行動や言動で、第2次世界大戦へと導いていきました。

 

オランダの若者、ワクチン接種を強要する政府をナチスに例えてヒトラーとナチスの衣装で抗議・炎上・謝罪
2021年9月21日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2021年9月21日 Yahooニュース)

 

当時、自分の頭で考える20%の人々を無視し、80%のドイツやオーストリア国民がヒットラーに従いました。現在、当時のナチス党支持者のように未接種者を告発しようとする人たちがおり、スイスでも始まっています。

 

オーストリア政府は、世界で最初に実行しようとしていますが、実は1756年にハプスブルク家がオーストリア継承戦争で失った穀倉地帯ををプロイセン(後のドイツ)から奪回しようとしたことで「7年戦争」という世界規模の戦争が起きて数百万人が犠牲となりました。

 

その後、1914年にオーストリア=ハンガリー帝国の王子が暗殺され、瞬く間に第1次世界大戦へと発展しました。そして、それまでの数十年間に構築されていたヨーロッパ各国間の同盟関係が一気に発動され、数週間で主要な欧州列強が全て参戦することとなったわけです。

 

そして、1939年にドイツ軍とソ連軍がポーランドに侵攻したことが発端となり、イギリスやフランスによるドイツへの宣戦布告によってヨーロッパ全土が戦場と化し、ドイツ軍は数百万のユダヤ人を虐殺しました。

 

薬害エイズ 厚相が患者に謝罪
NHK アーカイブスへのリンク画像です。

(出典:NHK アーカイブス)

 

当時のナチス・ドイツの手法は、現在の強制的なワクチン接種と似ています。ワクチンの開発期間は短く、十分な治験が行われていないため、大勢の命を奪うだけでなく、長期的、あるいは生涯にわたる健康上の被害が残るリスクがあります。

 

もしワクチンが長期的の治験によって作られていたら、人々のワクチン接種への意欲も今とは違ったものであり、肯定的な結果になっていたと思います。接種を拒否する人は少なく、分断も起きなかったはずです。

 

なぜかと言えば、ワクチン接種によって自分の命が危険に晒されたり、副作用で残りの人生を苦しむことなく過ごせることが確実であると判断していたからです。

 

ところが、ファイザーとモデルナ社は検証されないまま市場に投入され、日本では無償(税金)で接種されたわけです。薬害事件となったミドリ十字(現在の田辺三菱製薬)の薬害エイズ事件では、帝京大学の安部副学長の隠ぺいが行われていました。

 

ワクチン接種後の心筋炎などを「重大な副反応」に(2021年12月3日)
2021年12月3日 Youtube@ANNnewsCHへのリンク画像です。

(出典:2021年12月3日 Youtube@ANNnewsCH)

 

今回のワクチン接種でも、分科会の尾身会長や厚労省は心筋炎などの副作用を認めず、さすがに隠ぺいできなくなって少しずつ認めてきました。最終的に、全面的に認めることになりますが、その時すでに大勢の日本国民が亡くなっていると思います。

 

いよいよ、接種者の体調不良や死亡原因の追及が始まり、ワクチンが原因と判明次第、政府とマスメディアへの反発や不信が起こることになります。また、ワクチンの広告塔となったNHKへ受信料を払う人はいなくなるものと思います。

 

要するに、史上最大の薬害訴訟となり、菅や河野太郎の責任は逃れられません。さらに、病院や製薬会社に対する不信感が強まり、日本では暴動にはならない分だけ訴訟件数が増えます。政府は、この混乱を収束させることはできません。

 

その後、現代医学や製薬会社の信用が失墜し、漢方や自然療法など代替医療が注目されるようになると思います。そして、英語力や情報リテラシー力の有無も見直されることになります。

 

ワクチン関連死者数1万4500人以上 史上最悪の薬害事件:その動かぬ証拠
2021年9月21日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2021年9月21日 Massie IKEDA: 内科医:池田正行)

 

いずれにしても、ワクチンが有害であることが判明し、接種してしまった人はすぐにでも解毒する必要があります。結局、思考力のある人々は接種への抵抗感を持ち、これまで差別に遭いながらも我慢してきたことが報われました。

 

ちなみに、日本よりも接種が速かった欧米諸国では相当数の死亡者が出ています。自分の家族を、政府や報道機関、そして大手製薬会社に殺された人たちは、これから暴力的な行動に出ることになります。

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