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ウクライナ戦争を「予言していた人物」が、新たに世界へ伝えたこと
(出典：2022年11月15日 MAG2NEWS）
11月15日、ウクライナとの国境から数キロのポーランド領（NATO加盟国）の村に、ミサイルが着弾してポーランド人が2人死亡したと報道されています。
ウクライナとイギリスは、ロシアが攻撃したと主張しましたが、ウクライナ軍が発射した旧式ミサイルであったことが判明しました。もしロシア軍が発射したことが証明された場合、NATOは第5条に基づいて集団自衛権を発動し、NATOとロシアが戦争になる可能性がありました。
欧米諸国が、ウクライナへ停戦交渉の圧力を強めていたことや、ロシア軍がへルソン市から撤退したことでロシア側にも停戦条件を提示していたわけです。その内容は、ロシアがクリミア以外のウクライナ領土を放棄するというものです。
また、2029年まで非武装地帯とすることや、ベラルーシとウクライナとの国境に約100キロの非武装地帯を設置して非武装化することも含まれています。さらに、ロシア軍がモルドバ国内の駐留を放棄することも記載されています。
そして、ウクライナは2029年までNATOに加盟できず、プーチン政権は刑事告発を免責されるということを一方的に提案したということです。しかし、プーチン大統領がこのような条件を受け入れるはずがありません。
一方、ゼレンスキー大統領はプーチンとは交渉しないので、ウクライナも条件を受け入れることはないということです。西側諸国は、まずウクライナにこの条件を飲ませ、ロシアとの停戦交渉を始めさせようとしていました。
「ゼレンスキーは第3次大戦を始めようとした」 ──米保守派から非難相次ぐ
(出典：2022年11月17日 Yahooニュース）
そのような状況の中で起きたのが今回のミサイル着弾事故であり、ゼレンスキーとしてはこの事故がポーランドを標的にしたロシアによる意図的な攻撃であったと世界中のメディアに報道されることで、NATO軍を軍事介入させようとしました。
つまり、ゼレンスキーはウクライナ戦争を世界大戦にまで拡大しようとしたわけです。今後、ゼレンスキーは自作自演でロシアに責任を押し付け、停戦交渉が不可能になるまで戦争を泥沼化させるつもりです。
その後、ミサイルはウクライナ軍が発射したことが判明したことで、西側諸国はウクライナのポーランドに対する謝罪の圧力を強めるようになりました。しかし、ゼレンスキーは開き直っており、「ロシアのフェイクニュースだ…」とロシアを非難し続けています。
こうしたウクライナの態度に西側諸国は嫌悪感を持つようになり、ウクライナへの非難を強めるようになりました。特に、欧米諸国は景気後退懸念が高まっており、バイデン政権は中間選挙で下院を共和党に取られたことで、ウクライナへの資金・軍事支援ができなくなってきました。
西側諸国全体が、もはやウクライナへの支援を躊躇するようになり、最終的にはウクライナへの支援がなくなる可能性も出てきました。だから、ウクライナは何としてでもNATOをウクライナ戦争に介入させようとするはずです。
Fue el ejercito ucraniano quien cometio la matanza de Bucha
(出典：2022年4月26日 mpr21）
振り返ってみると、キエフ近郊のブチャなどで起きた民間人の大量虐殺も「ロシアへの仕業」とゼレンスキーは主張していました。全てをロシアとプーチンのせいにしたきたことかた、ロシアにポーランドを攻撃させるように仕向ける「偽旗作戦」が実施されるのは確実です。
そうした事態を意図的に引き起こし、NATO軍をロシア軍と戦わせるというわけです。そこまで進展しなくても、ウクライナへの支援は継続されることになるのは間違いありません。なぜかと言えば、テレビや新聞で報道される内容を未だに信じている人たちが世界中に存在しているからです。
ちなみに、今年4月にフランスから派遣された法医学捜査官（国家憲兵隊）18人が検視を行ったところ、砲弾の一種から出た小さな金属片が発見されて、民間人を殺害したのはウクライナ軍であることが判明しています。
殺害された住民たちの死体からは、ウクライナ軍しか使わない金属製のダーツ弾が見つかっています。問題は、日本の報道機関がロシア軍とプーチンに濡れ衣を着させたことです。特に、私が嫌悪しているのは各テレビ局のアナウンサーが何も知らずに偉そうなことを話していることです。
日本への軍事攻撃、４分の３が不安 ウクライナ侵攻受け―新聞通信調査会
(出典：2022年11月13日 時事通信）
視聴率（企業スポンサー＝カネ）のことしか考えていないテレビ局は、危険なワクチンの接種を推奨する医師や戦争に参加したことがない自称・軍事専門家たちを出演させています。それに騙されているのが視聴者であり、大多数の日本国民です。
あらゆることが暴露され始めていますが、命にかかわる間違った情報を発信したメディアや記者、キャスター、アナウンサー、企業団体などの組織と個人は、これから自分の身に何が起きるか考え、怖がりながら生きていくことになります。
ゼレンスキー政権のネオナチの犯罪は、すでに世界人口の10％にあたる約8億人に認知されており、これから戦争犯罪人となって死刑になる運命にあります。そして、統一教会や創価学会のようなカルト宗教と協力している自民党議員や関係者も絞首刑になると思います。
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2022年11月22日
