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ZeroHedge - On a long enough timeline, the survival rate for everyone drops to zero.
(出典：ZeroHedge）
日本を含めた西側メディアは、ウクライナ軍の反転攻勢が成功しており、視聴者や読者に対してロシアに占領されていた領土が次々と奪還されているという印象を与えています。
実際に、ウクライナ政府はドネツク州やザポリージャ州にある複数の集落を奪還したと発表し、ゼレンスキー大統領もその成果について自信を示しています。
一方、ロシア政府はウクライナ軍の反転攻勢が失敗していることを公表し、プーチン大統領もウクライナ軍の死傷者が多いことを強調しています。また、ウクライナ軍の戦車や装甲車は破壊され、多大な兵力の損失が出ていることも主張しています。
1年半にも及ぶウクライナ戦争は、開戦当初からウクライナ側とロシア側で全く異なる情報が報道され続ており、日本に住んでいる私たちには本当に何が起きているのかを日本語だけで理解することはできなくなっています。
嘘の情報をまき散らす日本のメディアは、地球温暖化から始まってパンデミックやワクチン、LGBT、インフレ問題、そしてウクライナ戦争で起きている逆のことを伝える役割を演じています。もはや英語力は必須であり、情報によって大きなダメージを受けているのが現状です。
RT - Breaking News, Russia News, World News and Video
(出典：RT）
あらゆる分野の情報分析に欠かせないのが、アメリカのオルタナティブ・メディア「zerohedge（ゼロヘッジ）」であり、ロシアの国名メディア「RT（ロシア・トゥデイ）」です。また、独立系ジャーナリストの情報を含め、日本語では報道されていない情報を得ることができます。
例えば、ウクライナ軍が奪還した複数の集落は、ロシア軍が数百キロにも及ぶ防衛線を張っている外側にある地域であり、占領地域とは分けて考える必要があります。つまり、ウクライナ軍ではロシア軍の防衛線を突破することができないということです。
基本的に、ウクライナ軍が防衛線を突破してロシア軍が占領している地域にまで進攻し、領土を奪還することは不可能であるように思います。意図的に無謀な攻撃を仕掛けるウクライナ軍では、兵士が犠牲になるように仕組まれているのは明らかです。
だから、プーチンが主張しているように、「ウクライナ軍兵士の死傷者数はロシア軍の10倍…」というのは現実的であるように思います。型落ちした戦車や装甲車しかウクライナに輸送しない西側諸国（日本を含む）は、最初から最先端の軍事力を持つロシアに勝とうとは思っていません。
ポーランドがウクライナへ地上軍派遣を検討？：NATO内で強硬派が優勢に
(出典：2023年6月17日 アゴラ）
そのような状況の中、どうしても戦争を継続させたいアメリカとNATOは、ポーランド軍とルーマニア軍を主軸にした有志連合軍をウクライナに派兵する可能性があります。地上部隊の派遣は、ラスムセン前事務総長が以前から提案されていました。
ウクライナへの軍事支援に取り組んでいるポーランドは、ウクライナ西部を自国の支配地域にしたいと考えています。また、ロシアと国境を接するバルト諸国も地上部隊を派遣する可能性があるとのことです。
ウクライナの隣国であるポーランドは、ロシアの脅威について再三NATOに警告してきましたが、いよいよ危機が迫っていると感じているようです。そして、NATOの主要国であるドイツでは、最大規模の軍事演習（エアディフェンダー）が23日まで行われる予定です。
NATO、ドイツで最大規模の空軍演習 日本も参加、ロシア牽制か
(出典：2023年6月13日 朝日新聞）
NATO加盟国24カ国の空軍と日本の航空自衛隊が参加していますが、ルーマニアやチェコ、バルト三国の動きに注目する必要があります。つまり、第三次世界大戦のトリガーが引かれそうな動きがあるということです。
米軍の大規模演習「ジェイド・ヘルム15」、噴き上がる陰謀論
(出典：2015年7月20日 AFP BB News）
2015年には、アメリカで大規模軍事演習「ジェイド・ヘルム15（Jade Helm 15）」が実施され、アメリカでは食料を奪い合う暴動が発生し、戒厳令が敷かれるといった噂が流れました。最近、アメリカ国内では各地で多くの戦車や装甲車の姿を見るようになった、とSNS上では大騒ぎになっています。
ＦＲＢ、米デフォルトに備えた緊急対策用意か 市場介入も
(出典：2015年5月12日 Reuters）
当時、軍事演習が実行されるということは、経済崩壊が差し迫っているという明らかにシグナルであると思われていました。今回、政府債務の上限を引き上げたバイデン政権は、金融危機を理由に食料供給がストップする機会を利用して富の再分配を行うかもしれません。
要するに、「グレートリセット」でアメリカを共産主義国家に転換するということです。アメリカには、「フードスタンプ」という政府から支給される食料品引換券制度があります。当然、アメリカ食糧庁が管理する大手スーパーのウォルマートが拠点となっているわけです。
そして、食料品引換券で得られる食品は遺伝子組み換え食品であり、ワクチン接種者を中心に平均寿命がコントロールされます。それに対して、日本でもマイナンバー制度で管理・監視される可能性が出てきました。
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2023年6月20日
