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GHQに君臨した"マッカーサー"の愚将ぶり アメリカ陸軍史上最大の敗走
(出典：2017年8月27日 PRESIDENT Online）
「ウクライナ戦争が、プロレスと同じエンターテインメントである」以上、ウクライナ（赤十字）に寄付したり、応援することに意味はありません。
私がウクライナ情勢についてコラムにしている理由は、8000キロも離れたウクライナでの戦争と日本の未来が関係していることを知ってもらいたいからです。しかし、それには世界経済や政治、歴史などの基本的な知識が必要です。
大統領制であるアメリカやロシア、ウクライナでは、国家体制上、大統領が軍の最高司令官となっています。例えば、戦後の日本に進駐してきた連合国側の最高司令官はダグラス・マッカーサー元帥でしたが、アメリカ国内では極東陸軍（US Army Forces Far East）の司令官でした。
第二次世界大戦中、ヨーロッパ戦域連合国軍の最高司令官はアイゼンハウワー元帥でしたが、極東陸軍（フィリピンが本拠地）ではマッカーサーの部下として活躍しました。その後、アイゼンハウワーはアメリカ大統領になりました。
その5年後、トルーマン政権時に朝鮮戦争が始まり、国連軍総司令官に任命されたマッカーサーはトルーマンと対立して退任させられています。対立のきっかけは、マッカーサーが「中国（東北部）に原爆を投下する…」、と発言したことです。
第三次世界大戦に発展するのを避けるため、トルーマン大統領は国連軍のトップであるマッカーサー総司令官を排除したわけです。つまり、いつの時代でも政治家のほうが軍人よりも権力を持っているということです。
ロシアのワグネル、増す存在感 「反エリート」掲げ、政権内に緊張も
(出典：2023年1月21日 朝日新聞）
だから、ロシアのプーチン大統領は参謀総長のゲラシモフ（ロシア軍の最高司令官）とショイグ国防大臣ではなく、民間軍事会社ワグネルの創設者プリゴジン兵士に勲章を与えています。要するに、バフムト占領はプリゴジンとワグネルの功績だとクレムリン（ロシア大統領府）が認めたことになります。
近い将来、ショイグは国防大臣を退任させられ、プリゴジンのワグネルがロシアの正規軍として認定される可能性が出てきました。ところが、ワグネルはあくまで民間軍事会社であるため、ウクライナで核兵器を使用しても「ロシアは使っていない」と言い張ることができるようになります。
もはや核兵器は国家やテロリストの専売特許ではなくなり、民間軍事会社が使う時代になりました。もしロシア領であるクリミア半島がウクライナに奪還された場合、ワグネルはウクライナに核ミサイルを発射する可能性があります。
だから私は、「ワグネルが北海道を侵略する可能性がある」、と書いたわけです。しかし、18歳の自衛隊候補生が銃で教官を殺害したり、パワハラやセクハラのブラック職場である日本の警察が道民を守れるとは到底思えません。
戦争の実践経験がない自衛官や警察官たちは、ウクライナの「ネオナチ」アゾフ連隊や犯罪者組織ワグネルの軍人たちの残虐さを動画で見ていると思います。今後、彼らに殺される前に退職（退官）する自衛官は、予想以上に増えると思います。
いずれにしても、ウクライナ軍の反転攻勢ではロシア軍に勝てる見込みはなく、無謀にも地雷原の中を突撃する戦車部隊と歩兵部隊は全滅させられるしかありません。そして、その後方には榴弾砲部隊が突破したウクライナ兵士を狙い撃ちしています。
佐藤優「アメリカにウクライナを勝たせるつもりはない」巨額の資金をはたいて支援を続ける"真の目的"
(出典：2023年6月11日 Yahooニュース）
元外務省主任分析官で作家の佐藤優と、外交ジャーナリストの手嶋龍一（札幌市のアドバイザー）は、アメリカのバイデン政権は最初からウクライナ軍に勝たせるつもりがないことを対談で話しています。
バイデン政権がウクライナに軍事支援を続ける理由は、賞味期限切れ（型落ち）のアメリカ製兵器を岸田政権に買わせるためです。だから、戦争が長引けば長引くほど「戦争経済」で大儲けすることができるわけです。
独ビオンテック社を悩ます、「新型コロナワクチン後遺症」に対する訴訟の嵐
(出典：2023年6月15日 COURIER）
実は、誰も感染していないのにコロナ騒ぎを引きこし、ワクチンで大儲けした大手製薬会社のファイザーやモデルナも全く同じ「戦争経済」の手法を使っています。ドイツのワクチン製造メーカー「ビオンテック社」が告訴され、これからファイザーも訴訟の嵐に巻き込まれていきます。
史上最大の薬害訴訟が起こる前、世界中の要人の訃報や引退が増えてきますが、それらは役目を終えたことを意味しています。世界支配層から重要なミッションを与えられ、忠実に守ってきた人たちの終わりが始まりました。
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2023年6月17日
