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モロッコ地震の死者2千人超す マグニチュードは過去120年で最大
(出典：2023年9月10日 朝日新聞）
今月8日、北アフリカのモロッコでマグニチュード6.8の地震が起こり、これまで死者2100人以上と報道されています。現地では救助活動が続けられていますが、食料などの救援物資が十分に届いていないとのことです。
今年2月にもトルコで巨大地震が起き、5万人以上が犠牲になりました。モロッコやトルコはBRICSに加盟申請しており、アメリカ支配から離脱する国で巨大地震が起こるというわかりやすい状況にあります。
巨大地震リスクを抱えながら｢東京一極集中｣を解消しない日本の思考停止 このままでは日本は沈没する
(出典：2021年3月18日 PRESIDENT Online）
南海トラフ巨大地震は、2011年に起きた東日本大震災の約20倍の被害を受けると試算されており、30万人以上の死者数と200万棟以上の建物が全壊するとされています。
被害額は20年間で1400兆円以上ということで、日本を崩壊させるには十分な威力を持っています。もし本当に日本の太平洋側沿岸が壊滅状態になった場合、数年間は混乱状態で地獄絵図になるのは間違いありません。
実は、このことを積極的に説明しているのは日本政府であり、国営メディアのNHKです。国土交通省は、「マグニチュード8～9クラスの地震が30年以内に発生する確率は70～80％」と、予測しています。
奄美・トカラ列島の地震が200回超 未明には最大震度4の強い揺れ
(出典：2023年9月9日 ウェザーニューズ）
また、「首都直下地震が30年以内の発生確率は70％程度」と予測しており、日本が壊滅することを示唆しています。現在、奄美地方・トカラ列島で群発地震が起きていますが、有感地震は200回を超え、最大震度4を観測する地震がありました。
SNS上では、トカラ近海で群発地震が起きた場合、本土で大地震が起きるという「トカラの法則」についての投稿が増えています。科学的根拠はないですが、ちょうど100年前の関東大震災で10万人の犠牲者が出たのも9月でした。
地震の歴史を振り返ってみると、巨大地震は戦争中や景気後退で経済危機の中で起きるという歩い時には悪いことが重なることがわかっています。コロナ騒動で景気が低迷する中、日本ではそろそろ震度7レベルの大地震が引き起こされようとしています。
例えば、1995年に起きた阪神淡路大震災の前の年は、自民党の羽田政権が内閣が総辞職し、社会党と新党さきがけと連立政権を組むことに合意し、社会党の村山富市が首相となって村山政権が誕生しています。
2011年に起きた東日本大震災の前々年には、15年ぶりに民主党が総選挙で自民党に圧勝し、民主党と社民党、国民新党の3党連立政権が誕生しています。つまり、政権交代が起きた1、2年後には巨大地震が起きているわけです。
果たして、これがただのジンクスなのか、それとも計画的に引き起こされた地震なのかはわかりませんが、南海トラフ巨大地震が起きれば今度こそ日本は復興できない可能性があります。だから、自民党はアメリカのディープステートや中国共産党の機嫌を損ねることをしたくないわけです。
6000万人以上の日本人は餓死する…台湾有事からの｢輸入途絶｣で起きる現代の大飢饉を警告する 米の生産量を減らし続けた農水省とJA農協の罪
(出典：2022年9月2日 PRESIDENT Online）
実は、2024年の食糧危機について数年前から指摘されており、日本は食料自給率が38％しかないため、これからさらに円安が進めば他国に買い負けて急激に輸入量を減らす可能性があります。
日本の経済安保について警鐘を鳴らしている専門家は多く、その原因は歴代自民党政権による愚策であるのは明らかです。政府も国民も精神的な病気にかかっている以上、様々な社会問題を解決しようとすることは不可能です。
政府機関や大企業などに所属している人間たちを相手にせず、とにかく自分と家族を守るために食糧とエネルギーの備蓄を進めるだけです。散々嫌な思いをしてきた人なら、このことを理解できると思います。
「自分は変人ではない…」ということを主張することで、これまで多くの人間が毎月の給与を受け取ってきました。しかし、彼らが変人であることを疑いのない事実であり、2024年に向けて時代が社会を大きく変えていくことになります。
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2023年9月12日
