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「東日本大震災」よりはるかに多い…「南海トラフ巨大地震」で「衝撃的な数」になると予測される死因
(出典：2024年6月3日 Yahooニュース）
年初の1月1日に能登半島で震度7の巨大地震が発生した後、この半年で全国各地に震度4以下の地震が頻発するようになりました。
しかし、防災についてこれまで多くの助言を書いており、今年は政治や経済中心のコラムがほとんどだったように思います。ただし、2025年7月に向けて再び注意喚起をする必要が高まっており、少しだけ触れてみようと考えています。
日本で東日本大震災を超える南海トラフ巨大地震や富士山大噴火がいつ起きるのか、様々な角度であらゆる人々が予測・予言を行っています。世界には、未来に起きることを科学的に予測する研究機関やシンクタンクが存在しています。
また、自称・超能力者なども大胆に危機や災害について予想しており、それがユーチューブなどで拡散されているわけです。振り返ってみると、2011年や2020年は年初から不穏な雰囲気が漂っていましたが、半年後に始まる2025年はそれ以上の最悪の年になるかもしれません。
環太平洋火山帯で相次ぐ地震と火山の噴火：北朝鮮の白頭山と日本の富士山も要警戒！（前）
(出典：2024年1月29日 NetIB-NEWS by data-max）
環太平洋火山帯で相次ぐ地震と火山の噴火：北朝鮮の白頭山と日本の富士山も要警戒！（後）
(出典：2024年1月31日 NetIB-NEWS by data-max）
まず南海トラフ巨大地震は、太平洋沖の巨大断層（フィリピンプレートとユーラシアプレート）が崩れることで起きると言われていますが、日本以外の周辺国でも大きな被害を受けることになります。
さらに、富士山だけが噴火を引き起こすだけでなく、休眠中の活火山も活動し始める可能性があります。実は、日本人（日本籍）の多くがハワイ州やカリフォルニア州など太平洋側に住んでおり、今回は環太平洋火山帯（リングオブファイヤー）全体で同時に揺れると誰もが被災してしまいます。
具体的な被害とは、揺れによる建物の倒壊で圧し潰されたり、津波に流されて行方不明になるなどです。その後、何の対策もしない日本政府に期待した結果、震災関連で命を落とすことも増えると思います。
その他、天候不良や物流停止で食糧が不足して栄養失調になったり、タイミングが悪いことに台湾と中国の間で緊張が高まるなどの紛争も重なってくるかもしれません。例えば、中国人民解放軍によって台湾周辺の島々が占拠されるとさらに事態が広がっていきます。
「台湾有事なら沖縄離島12万人を本土へ」政府避難計画、本当に可能？ 九州地方知事会が了承、準備は進むけど…
(出典：2024年6月12日 東京新聞）
先日、政府が台湾有事を念頭に宮古島など先島諸島の住民約12万人を、福岡県や佐賀県、熊本県、長崎県、そして山口県などが分担して受け入れる避難計画を立てました。しかし、中国はロシアと軍事的に連携しており、北方領土から近い北海道東部が手薄となっています。
もし台湾有事が起きるなら、同時にロシア軍による北海道侵攻についても対策を立てる必要があるはずです。実際に、米軍による支援や自衛隊に期待できないことが多く、世帯レベルで対策を講じておくことが不可欠です。
だから、岸田政権では防衛予算を2倍にし、軍備増強で中国とロシアを抑え込もうという政策を実施しているわけです。要するに、2025年は大規模な災害と紛争が起きたとしても、ドナルド・トランプ再選をきっかけに経済の復興に準備しておくべきです。
日本人研究者に立ちはだかる英語の壁 ＡＩ導入で作業時間３割減でも「足りないこと」
(出典：2024年3月31日 産経新聞）
私は、トランプは大統領選挙の本選には出馬しないと予想していますが、そうなると日本人を含む全人類は苦難の道を歩むことになりそうです。なぜかと言えば、トランプと麻生太郎がニューヨークのトランプタワーで会談した内容が日本にとって有益な取引（ディール）だからです。
つまり、ディープステートから引き離された日本政府は、本当の意味で経済を改革する計画を立てられるようになるということです。おそらくAI（人工知能）を社会インフラとして積極的に導入し、少子高齢化に対応する労働環境を整備するものと考えられます。
すでに80％以上の日本人は有害なワクチンを接種していますが、AIによって排毒や食事療法などが提案されると思います。日本では高齢者の認知症が問題になっていますが、治療方法なども教えてくれるかもしれません。
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2024年6月15日
