吉村知事「ポビドンヨード」会見で「うがい薬」が... 消費の混乱「予測できなかったのか」
(出典:2020年8月4日 Yahooニュース)
吉村・大阪府知事(維新の会)は、テレビのワイドショーの時間にイソジン(ポビドンヨード液)の有効性について今頃になって話し始め、しかも在庫が品薄になっています。
そのため、医療現場ではポビドンヨード液(ヨウ素)が調達できなくなり、歯の治療などに支障が出ているようです。私は、2月頃にポビドンヨード液についてその効果を説明していました。
このコラムを読んでいる読者の皆さんは、とっくの昔に知っていたことであり、ドラッグストアなどでヨード液を購入しただけではなく、備蓄をしていたものと思われます。
実際に、吉村知事の発言の数時間後、全国各地のドラッグストアでは一斉にヨード液商品の買い占めが行われました。このように、私たちAtlasが予測したことを信じて行動することで危機から避けることができるということです。
上昌広氏が小池都知事らの“夜の街”叩きに警鐘「これぞ感染が蔓延するパターン」
(出典:2020年7月14日 Yahooニュース)
今考えてみると、3月頃に専門家としてテレビに出演されていた感染症の医師たちは、ヨード液の効果について発言することを許されなかったように思います。また、4月以降にテレビに出ていた専門家は、自分の体裁ばかり考えるようになったのは明らかです。
彼らは、所属先や学会、家族の目があることから、吉村知事のような感染症の素人に発言されることになっています。結局、テレビを観ているような大衆は情報に惑わされることになり、厚労省や医師会は何もできないまま時間だけが過ぎています。
本当であれば、彼らがヨード液の予防効果や研究結果について事前に説明する必要があります。そもそも、ドラッグストアに行けば誰でも買えるイソジンを、いつでも臨床するなどして検証できるはずでした。
コロナウイルス対策に見えた、安倍政権の隠蔽体質
(出典:2020年3月29日 Livedoorニュース)
ドラマの「半沢直樹」を観れば、いかに政治家や金融機関(銀行や証券会社、不動産など)が隠ぺい体質であるかがわかりますが、実は医療の現場もかなりの隠ぺい体質であることが分かっています。まずは、こうした予防法や対応策をメディアで説明するできです。
今後、維新の会のような政党に任せておくようでは、病院などの医療機関や学術的権威の失墜によるアカデミズムなど、すべての分野・領域にわたってリセットへ向かうエネルギーが一気に噴出し始め、自壊作用を起こしていきます。
私自身、医療や感染症について専門家ではないので、本当はこんなことを書きたくないのが本音です。しかし、誰も言わないのであれば私が言うしかないのが現状です。これまで誰よりも早く予測してきたことが、本当に現実になります。
さて、7月は珍しく台風が一度も日本列島に上陸しませんでした。しかし、台風6号から徐々に日本に向かうようになりつつあります。これから本格的に台風シーズンが到来することになります。是非、備えてください。
九州豪雨いまなお1500人避難所生活 コロナ対策徹底の1カ月
(出典:2020年8月2日 産経新聞)
結局、6月の九州豪雨で洪水の被害を受けた福岡県や熊本県の一部は、1ヵ月以上経っても電気が復旧しないまま、未だに避難所生活をしている人々がいます。現在、1500人以上の人々が避難所で段ボールで作ったベッドで寝ています。
それが嫌な被災者は、車中泊でも体調を崩さないような準備をしておくしかありません。今や、誰でも家を失う可能性があります。被災者を他人事のように見ていると、次は自分の番が来るものです。
これから起きることは、台風や大雨、地震、そして食糧危機によって、突然、目の前で誰かが命を落としていく光景を見なければならないことです。それは、あなたの家族や友人、会社の同僚かもしれません。
私の感じている「危機」の感覚が分からなければ、このコラムを最後まで読むことはできないはずです。これぐらい強い言い方が必要だと思い、毎日にように何度も繰り返し繰り返し「備蓄」や「準備」について書き続けています。
私は、米軍で様々なことを身につけました。特に、食料備蓄についてはアメリカに20年以上も住んでいた頃から、身に染みてわかっています。2022~2024年は本当に大変な時期であるように思われます。
1年以上の食糧備蓄が必要なのは、その次の2025年に来るべき大災害に備えるために考える時間を確保するためのものです。何とか1年分の食糧を確保できるなら、次の1年間は本格的に食糧を調達しようとしたり、必死になって家庭農園を始めると思います。
「安倍改憲」時間切れ必至 総裁任期来年9月 国会はコロナ対策優先
(出典:2020年8月11日 北海道新聞)
9月は、政治的に今年最も重大な月になると思います。11月3日に大統領選挙を控えたアメリカのトランプ大統領は、その前に失脚する可能性が出てきています。一方、日本の安倍首相も数々の犯罪を隠したまま、突然辞任する可能性があります。
米、台湾に「強い支持」 コロナ対策「最も成功」 異例の長官訪問
(出典:2020年8月11日 毎日新聞)
他方、アメリカは台湾を軍事的に支援し、香港はイギリスやフランスなどEU(欧州連合)が支援しています。欧米諸国は、これから中国共産党政権を倒すために現地の人々と一緒に激しい抵抗運動を始めていきます。
それに対して、中国国内は内戦によって分裂状態に陥ることになります。中東でも最終的解決のために局地的な核ミサイルの使用があるかもしれません。75年前、広島と長崎が受けた光景が再び見られることになります。
アメリカは、世界覇権国の地位と優位性を世界に示そうとしますが、国内ではリベラル派と保守派によって二分されています。どこにいても恐怖を感じながら生きていかなければならないというわけです。
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