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日本では報道されない新型コロナウイルスの情報①
 「中国での感染者数の低下と特効薬開発」

更新日 2020年3月5日

 

休校 世界で広がる 3億人近く学校に通えず 新型ウイルス
2020年3月5日 NHK NEWS WEBへのリンク画像です。

(出典:2020年3月5日 NHK NEWS WEB)

 

最近、新型コロナウイルスのニュースを聞かない日はありません。日本での本格的な感染爆発はこれから始まるとして、政府も地方自治体も感染を抑制すすために臨戦体制を取っています。

 

一斉に小・中学校の休校やイベントの中止や延期などが相次いでいます。また、国際オリンピック委員会(IOC)のパウンド委員は、AP通信のインタビューで東京オリンピックを開催するかどうかの判断の期限は5月24日になるとの見方を示しています。

 

日時延長や開催地変更は難しいとも指摘しており、パウンド委員は3ヵ月経っても新型コロナウイルス蔓延がもし収束していない場合、「おそらく中止を検討するだろう」と述べています。

 

今回の新型コロナウイルスの感染の拡大の責任の一端は、政府の初期対応の遅さにあると言われています。安倍政権は、中国で感染者が拡大していても、湖北省や浙江省など一部の地域からの入国を禁止しただけで、未だに中国には全面的な入国禁止処置は適用していません。

 

また、乗客が7000人以上も感染した横浜港に停泊している豪華客船「ダイアモンド・プリンセス」では、厚労省による感染者への管理が悪かったため、感染の拡大を招いてしまいました。

 

さらに、船内では14日間の待機期間を終え、陰性と判定された乗客から感染者が出ており、こうした人々は下船した後、電車などの公共交通機関を使って帰宅し、市中にウイルスを拡散してしまった可能性があります。

 

IOC会長、東京オリンピック成功へ尽力 橋本大臣は延期に言及
2020年3月4日 CNNへのリンク画像です。

(出典:2020年3月4日 CNN)

 

このように、安倍政権の対応の悪さが目立った状況で東京オリンピックが開催中止ということになれば、いよいよ安倍首相は責任を問われて辞任に追い込まれる可能性があります。東京オリンピックの開催中止は、日本経済をさらに失速させるのは明らかです。

 

このような状況の中、希望の持てる情報として中国国内の感染者数が低下していると報じられています。感染が世界中に拡大している一方、感染者数は鈍化し始め、回復率は急速に上昇しており、少なくとも新型コロナウイルスの拡散の勢いが衰える兆しも見えてきました。

 

新型コロナウイルス感染症の治療薬現時点での候補は?
2020年2月24日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2020年2月24日 Yahooニュース)

 

当然、注目されているのが特効薬と感染の検査に要する期間の短縮についてです。新型コロナウイルスの特効薬として調査されているものには、インフルエンザの治療薬「アビガン」とエボラ出血熱の抗ウイルス薬「レムデシビル」、そしてHIV感染症の治療薬「カレトラ」があります。

 

現在、これらの薬は感染者に投与され、効果を見るための調査が行われています。そこではっきりしてきたのは、感染初期のまだウイルス増殖の勢いがない初期に投与した場合、完治する可能性が高いということです。

 

コロナに効く?“ぜんそく薬”副作用少ないも注意が
2020年2月24日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2020年2月24日 Yahooニュース)

 

また、気管支喘息の治療薬として広く使われている、吸入タイプのぜんそく薬「シクレソニド」を投与し、症状が改善された例も報告されています。

 

他方、新型コロナウイルスの感染検査ですが、「PCR検査」と呼ばれる方法で行われています。検査結果が出るまでに6時間程度かかり、もし検査しなければならない感染者数が多ければ検査を受けられない人で溢れかえる可能性があります。

 

このため、効果が期待できる感染の初期段階で投薬することは難しくなり、十分な効果が得られなくなるのは間違いありません。

 

もし新しい検査方法によって、PCR検査の時間が大幅に短縮することができれば、新型コロナウイルスは感染の初期段階で投薬することで重症・重篤患者を出さないようにすることもできるようになると思われます。

 

報道などでは、10分程度の検査法が急ピッチで開発されていると報じられています。いつになるかは分かりませんが、比較的早く出てくるかもしれません。感染者の早期発見と投薬により、感染の拡大は抑止できる可能性が大きいと考えられます。

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