Atlasマンツーマン英会話

次の日銀総裁と、世界金融危機を怖がる個人投資家とファンドマネージャーたち|Atlasマンツーマン英会話

札幌エリアのマンツーマン英会話

Atlasの特徴レッスンコース・授業料一覧スクールを探す無料体験レッスン子供英会話Atlas KID'Sオンライン英会話

ホーム > すべての「人」へ、今、起きている本当のことをあなたに

次の日銀総裁と、世界金融危機を怖がる個人投資家とファンドマネージャーたち

更新日2023年1月28日

 

「トップシークレット」の次期日銀総裁は「驚くべき人事」の可能性が高い 前日本銀行政策委員会審議委員が指摘
2023年1月26日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2023年1月26日 Yahooニュース)

 

それぞれ「アベノミクス」の再評価が行われていますが、暗殺された安倍晋三を2012年に総理大臣として再登板させたのはアメリカであり、その目的は日本を衰退させるためであったのは明らかです。

 

結局、アベノミクスというのは一億総活躍や女性の登用、働き方改革、観光立国などテーマを適当に掲げ、首相官邸と霞が関でそれぞれ担当部門が設けられ、「やってる感」を出しながら予算から皆で「中抜き」することでした。

 

その結果が、森友・加計学園問題であり、桜を見る会、そして東京オリンピックの談合・汚職事件ででした。要するに、腐敗した政治家が、腐敗した官僚と腐敗した大企業幹部と結託し、強盗を働いて犯罪行為を行っただけのことです。

 

山上容疑者、拘置所で事件報道を熟読…伯父は英検1級の取得勧める
2023年1月11日 読売新聞へのリンク画像です。

(出典:2023年1月11日 読売新聞)

 

奈良県で街頭演説していた安倍を殺害したのは山上容疑者ではなく、おそらく諜報機関CIAに依頼された数人いた中のSPの一人です。安倍は、隠れて核兵器で使用される燃料を開発したことを日本担当のジャパンハンドラーズに注意されていましたが、やめようとしないので暗殺されました。

 

属国である日本の総理大臣がアメリカと肩を並べる立場には立てないため、言うことを聞かなければ殺害されるのは当たり前のことです。そもそも、自民党や統一教会を設立したのはCIAであり、日本の行く先を決めているのも在日米軍です。

 

ただし、命令を出すのはワシントンD.C.のディープステート(DS)であり、CIAや在日米軍は実働部隊でしかありません。だから、日本の総理大臣や日銀総裁もDSが指名します。現職の黒田総裁は財務省(旧大蔵省)の出身ですが、次の総裁も財務省出身者から選ばれると思います。

 

黒田は、財務省を退官後に「アジア開発銀行(ADB)」の総裁に就任し、2013年に衆・参両院で採決が行われ賛成多数で日銀総裁に選ばれました。正直者であった白川方明・前総裁が、任期途中でDSに辞任を促され、任期を引き継いだのが黒田東彦です。

 

当然、アメリカDSの言いなりとなって黒田は動くはずでしたが、中国の金融当局関係者など世界中の財務担当者と関係を持っていたことから、海外とのバランスを考えながら日本の金融政策を行っていたように思います。

 

クルーグマン教授・独白「日本経済は、世界の良きモデルになる」【1】
2015年1月2日 PRESIDENT Onlineへのリンク画像です。

(出典:2015年1月2日 PRESIDENT Online)

 

経済学者(ノーベル賞受賞)のポール・クルーグマンは、「黒田はインフレ率2%を目標としているが、実際に2%を達成させるためには4%を目標にしなければならない。」と述べていました。しかし、昨年12月にインフレ率が4%になったことで目標は達しています。

 

しかし、日銀総裁の役目はアメリカ経済を支えることであり、国債を発行して大量の米国債を購入させられました。最近、米国債を売却できるようになりましたが、その他の社債などは売却できないままいつか価値がゼロになると思います。

 

すでに1ドル=120円台の円高が進んだことで、昨年9月の1ドル=150円台にはもう二度と戻らないように思います。このまま1ドル=100円台、70円台、50円台…と超円高に進み、米国債や米ドルの価値は完全に失われるわけです。

 

これは「終わりの始まり」なのか?国債金利の上昇、暴落で日本経済は破綻する
2023年1月17日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2023年1月17日 Yahooニュース)

 

黒田が、アメリカ経済を支えるために、年間30兆円程度の米国債や米ドルを購入していた情報はまだ出てきていません。ただし、財務省と協力して裏金を蓄財していたことは、総裁退任後に発覚するかもしれません。

 

夫に黙って、「ヘソクリ」をタンスやベッドの下に隠している主婦と同じように、国民のために働いているはずの日銀や財務省官僚は帳簿上にはないカネを独自で管理しており、家計がピンチの時に使わざるを得ないわけです。

 

そんなことは知らなくても、日本経済新聞やロイター、ブルームバーグなどの報道記事を読んで、日本国債や株式、そして米ドルが昨年末のイギリスのように暴落(トリプル安)するのを恐怖に駆られている個人投資家たちが大勢います。

 

他にも、銀行や証券会社のファンドマネージャーたちは巨額の投資資金を預かっており、大暴落していつ仕事を失うかビクビクして暮らしています。2001年、2008年とバブルは何度も崩壊していますが、愚かな人類は何度も同じことを繰り返しています。

 

次の金融恐慌では、間違いなく北海道では北洋銀行と北海道銀行のどちらかが吸収合併します。証券会社も、軒並みサービスを停止せざるを得なくなり、外資系銀行は日本から撤退するかもしれません。

すべての「人」へ、今、起こっている
2023年に起こり得る「グレートリセット=金融恐慌と自然災害」
from 情報リテラシー教育スクール atlasl.net

生徒さんの声レッスン体験談
入会までの流れはこちら
無料体験申込はこちらから
ページのトップへ

Copyright Atlas Corp.All right reserved.