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本当は「コロンビア大院卒の超高学歴」なのに…小泉進次郎氏が「これだから低学歴は」とバカにされる根本原因
(出典：2024年8月22日 Yahooニュース）
存在自体が不自然な自民党政権ですが、支持率10％以下でも岸田文雄は首相で居続けられたのは、日本の主権者が日本国民ではなく、アメリカのディープステート（DS）だからです。
その岸田が退任を発表したことで、9月20日に自民党総裁選挙が実施されることになりました。当然、今回もDSに都合のいい売国奴を総裁（首相）に選んでいきます。前回、お伝えしましたように小泉進次郎か、石破茂、そして河野太郎が最有力候補であるように思います。
進次郎が首相になれば日本の国富が投げ売りされ、石破か河野が首相になれば台湾有事が引き起こされる展開が予想されます。どちらも私たちにとって辛い未来が待ち受けているわけですが、どちらかと言えば旧統一教会と関係のない石破のほうがまだマシかもしれません。
そもそも、日本がDSに支配されるようになったのは2001年の小泉純一郎政権（進次郎の父）からであり、2005年の郵政民営化で日本国民は600兆円をDSに奪われてしました。裏金問題で清和会（安倍派）は解散しましたが、進次郎が選ばれると旧統一教会は生き残ることになります。
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(出典：2023年12月6日 FRIDAY DIGITAL）
一方、石破政権が誕生しても旧安倍派の議員たちが入閣する可能性が高く、日本の政治はカルト宗教の影響下に置かれている状態は変わりません。今、はっきりしていることは、「自民党の上半身は統一教会にコントロールされており、自民党の下半身は中国共産党に握られている」ということです。
自民党は昔から日本の政党ではないことをまずは認識し、これから政治や経済、社会が大崩壊する前にしっかりと食糧やエネルギーを備蓄しておく必要があります。トランプも在日米軍も日本を救いませんので、自分自身でサバイバルを行っていく覚悟が求められています。
もし石破茂や河野太郎が首相になれば、安倍政権移譲に日本は迷走状態になり、日本を戦争に引きこもうとするのは確実です。つまり、二世、三世政治家が、遊び半分に自衛隊を使った戦争ゴッコを始めようとするわけです。
今のところ、台湾が日本と中国との間の防波堤の役目を果たしてくれていますが、11月のアメリカ大統領選でトランプが負けてハリス政権が誕生すれば、国防省省は台湾防衛に手を抜くことになるはずです。
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(出典：2024年8月22日 Yahooニュース）
河野太郎の父親である河野洋平・元外務大臣は、田中角栄と共に親中派の政治家でしたが、太郎は親中派でもあり、親米派という両建て主義で閣僚経験を積んできました。厚労大臣としてワクチン接種を推奨し、今はデジタル大臣としてマイナンバーカードを推奨する「殺し屋」です。
いずれにしても、日本人の多くは洗脳方法として「予測プログラミング」を仕込まれており、DSはあらかじめ隠し玉として温存しておいた河野太郎を次の首相にしたいと考えています。石破と河野のどちらかが首相となった時、「愛国者法の制定」を言い出したら、日本が国民完全監視社会になる準備が整ったと理解してください。
河野はアメリカのジョージワシントン大学を卒業し、幹事長の茂木敏充はハーバード大学卒でどちらも英語が流暢に話せます。要するに、DSの忠実な手先であり、優性思想もあるので日本国民殺しを兵器で行うことができる悪魔の憑依体です。
不思議なことに、日本人のほとんどは日本が貧困化しいていることを認めていますが、「自分だけは大丈夫…」という思考を持っています。世界一「平和ボケ」している日本人は、ポジティブ思考の研究対象になるほど外国では貴重な存在です。
また、自民党（統一教会）と公明党（創価学会）の支持者たちは、祖先のルーツが朝鮮半島か中国大陸にある可能性が高く、本当の意味での日本人ではないことを知っておく必要も出てきました。
2023年の日本の総人口 前年より60万人近く減少と推計 総務省
(出典：2024年4月12日 NHK NEWS WEB）
その結果、自民・公明与党が衆院・参院選挙で過半数を取り続けたことで、急激に日本は人口減少しています。日本では高齢者が多いですが、決して自然減ではなく、若い人たちも生命を維持することが難しくなりつつあります。
次の政権では、憲法（緊急事態条項の明文化）を改正（改悪）するためならどんな犯罪でもやる覚悟でいます。次の総選挙が今年中に実施されるかはわかりませんが、自民・公明党は不正投票の準備に余念がないはずです。これが本当の最後の選択になるということです。
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2024年8月24日
