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Ukraine to probe after videos show alleged Russian POWs shot, abused
(出典：2022年3月28日 NEW YORK POST）
ディープステート（DS）は、アメリカのバイデンやイギリスのジョンソンに命令して、ほとんど同じスラブ民族であるロシア人とウクライナ人同士で戦わせる作戦を実行しています。
ウクライナ人のルーツは、1200年前にバイキングが移住してきた頃にあり、キエフ人＝赤、モスクワ人＝黒、そしてベラルーシ人＝白などと色で分けられていました。つまり、赤と黒を混ぜると茶（ブラウン）となり、ナチスドイツの制服カラーになるわけです。
アメリカで最も歴史が古いニューヨークポスト紙は、ロシア兵の捕虜を車から降ろして射殺する動画付きの報道記事を流しました。映像には、「ネオナチ」と呼ばれるウクライナ軍のアゾフ連隊の兵士の姿が写っています。
ただし、残虐な映像ですので視聴には十分注意してください。人によっては映像を見ただけで気分が悪くなり、寝込んでしまうこともあります。また、眉一つ動かさずに冷静に見る人もいますが、もしそうならまともな神経の持ち主ではないと思います。
これまで、ロシア軍とプーチン大統領の悪態をつき続けてきたテレビ局ですが、多くのウクライナ人たちがSNSで証言をしているようにネオナチの残虐行為が、ついに主要メディアの動画で出てきました。
似たような動画はネット上に溢れていますが、もうすぐユーチューブやツイッターでは見れなくなると思います。動画は、有志によってランブルやニコニコ動画に保管されますが早く見ておいたほうがいいと思います。
3月まで西側メディアは、ロシア軍やプーチンを悪者扱いし、ウクライナ軍のネオナチを擁護する報道が多く、をテレビの視聴者や新聞の読者を怖がらせる内容で溢れていました。日本のテレビ局も、NHKを筆頭に現地で起きている本当のことを何も伝えずに報道していました。
日本で最も有名なウクライナ人「ボグダンさん」が流暢な日本語でキエフからレポートを続ける理由
(出典：2022年3月3日 Yahooニュース）
テレビ朝日の報道ステーションに出演しているウクライナ人は、当初、幼少の頃に日本に住んでいたと紹介されていたが、アゾフ連隊（ネオナチ）の日本向けエージェントであることがわかってきました。
しかし、コロナ騒ぎで騙されて危険なワクチンを接種させられた日本人の多くに反省がなく、「そんなはずはない…」などと見事な奴隷ぶりを発揮しています。統合失調症を患っているような多くの日本人の寿命は長くはないでしょう。
結局、米軍やNATO軍の兵士は一人もウクライナへ派兵されず、各国の元軍人（日本の自衛隊を含む）や傭兵、テロリスト集団などがお互いに殺し合いをしているのが現状です。ウクライナ側には、対戦車ロケットと対戦闘ヘリ用（高度5000メートルまで撃墜可能）の携帯できる最新兵器が手渡されています。
また、高度が1万メートルを超えるロシア軍の戦闘機や輸送機に対しても、イギリスやアメリカ製の最新兵器がポーランド経由で送られています。「死の商人」であるDSの支配下にある軍需産業は、兵器を売ることで大儲けしています。
ロシア軍によるチェルノブイリ原発占拠で報じられない「本当の危険性」
(出典：2022年3月14日 JB press）
さて、1986年にメルトダウンしたチェルノブイリ原子力発電所をロシア軍が制圧した時、驚いたことに発電所が安全に稼働されていたことが報道されました。事故から7年後の1993年から再稼働が始まり、炉心が爆発した建屋は石棺ドームで覆ってあるだけです。
つまり、2011年に東日本大震災でメルトダウンした福島原子力発電所も、再稼働できる状況にあると思われます。東京電力は、わざと時間をかけて解体工事を長引かし、処理水を少しずつ太平洋に放出しています。
日本のメディアは何も報道しないのですが、2月24日のウクライナ侵攻でロシア軍が最初に実施した作戦はチェルノブイリ原発を占領することで、危険な核物質のプルトニウムを確保したということです。
ロシア、フェイクニュースと見なせば禁錮刑に 欧米メディア取材停止
(出典：2022年3月5日 朝日新聞）
現在、ロシア軍はウクライナ人職員の配備や交替、そして休養で安全に管理していることを考えると、「ロシア軍が原発に砲撃して危険な核物質が拡散する…」などと、日本のテレビ局や新聞社は真相とは全く逆のことを報道していたわけです。
さらに、ウクライナ政府はロシア向けの生物化学兵器と小型核兵器の開発を行っていたことも明らかになり、日本政府や報道機関の「誤情報」を出した責任を問う必要があります。この2年間、いや2001年からの約20年間の責任は重いと思います。
ロシアの法律では、日本のテレビ局や新聞社、出版会社、ネットニュースなどのほとんどは禁固刑に処されることになります。「日本にいれば安全…」と考えているようですが、現地には行けないのでもう本当のことを知ることはできなくなります。
プロパガンダで間違った情報を広めてきた自民党政権やメディアだけでなく、それでカネを貰っていた自称・専門家や学者、記者、教師、あるいは信じたがっていた人間たちにとっても都合の悪い展開になってきました。
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2022年4月2日
