|
コロナ・ワクチンを忌避する人とロシア支持する人との相関が示唆される──カナダの調査
(出典：2022年4月5日 Newsweek）
朝日新聞（テレビ朝日）を中心とした日本のメディアは、まるでウクライナ人全員が反ロシアの信念を持つ愛国者で、命をかけてロシア軍と戦っていると間違った報道をしています。
しかし、実はウクライナにはロシア系も含めロシアの国籍を保有する人たちが約40％を占めています。首都キエフやハリコフ、そしてスムイなどの大都市にもロシア人が多く住んでいるわけです。
そして、東部のドネツク州やルガンクス州には約70％のロシア人が住んでおり、自治国として独立した後にロシアに併合されましたが、住民のほとんどがそれを望んだ結果となりました。
また、ロシア国籍を持つ人たちは、ウクライナ人よりも所得税と住民税を10％多く払っており、2014年に親ロシア派のヤヌコーヴィッチ政権がクーデターで崩壊した後も、何とか我慢しながらウクライナで暮らしてきました。
なるべく戦争を長引かせたいと考える世界支配層からの指示によって、欧米や日本のメディアは本当のことを報道していません。その情報を、ロシアの国営メディアから得ていたロシア系ウクライナ人たちは2月末までにキエフを離れ、ポーランドや親戚の家に疎開していました。
日本の公安調査庁は８日、公式ウェブサイト上の「国際テロリズム要覧２０２１」からウクライナの「アゾフ大隊」（現国家警護隊特命分遣隊アゾフ連隊）の記載を削除した。
(出典：2022年4月8日 ウクルインフォルム:ウクライナ国営通信社）
そのような状況の中、ゼレンスキー政権は「国民総動員令」を発令して、18歳から60歳までの成人男性全員に兵役の義務を課しました。召集令状が国内の疎開先にも届くようになり、軍に駆り出されています。
すでにロシアに避難しているウクライナ人たちは比較的裕福で、親戚がロシアに住んでいるケースが多いと思います。反対に、キエフ近郊に取り残された人たちは年寄りか、田舎に親戚がいない人たちであることがわかります。
また、キエフ市内の地下鉄のフォームに避難している貧しい女性と子どもたちは、刑務所から戦場に送られた犯罪者たちとアゾフ連隊のネオナチから狙われたり、人間の盾として移動させられています。
3月末までは、病院や学校、教会の建物の地下をネオナチたちが拠点にしているため、ロシア軍は軍事施設以外の建物を精密誘導ミサイルでピンポイントに狙って爆撃していました。だから、普通の高層アパートを爆撃する時は戦闘があったわけです。
その建物に狙撃兵（スナイパー）が潜んでいるので、ロシア軍はゲリラ戦で不利な立場に立たされ続けていました。結局、ゼレンスキーが隠れているキエフの陥落は断念し、ロシア軍は3月31日までに全軍を撤退させました。
キエフ中心部は、穏やかでスーパーなども開いていました。郊外でロシア軍が空襲する爆撃の音が聞こえるだけで、ロシア軍が民間人を狙って殺害しているといったことは現地からは聞こえていませんでした。
そもそも、ロシア人が40％も存在するウクライナで、国家主権を守りながらロシアと戦争すること自体が矛盾しているので、ユダヤ系ウクライナ人のゼレンスキーは自国を破壊している「悪魔崇拝者」であることは明らかです。
ウクライナ戦争の本質はユダヤ問題（セファルディム系とアシュケナジム系の争い）であって、ゼレンスキー政権を強い絆で結び付けているのがフリーメーソンです。
もし17万人のロシア軍が北海道に侵攻したら…音威子府村で第2師団は全滅、第2のノモンハン事件という現実
(出典：2022年3月15日 Yahooニュース）
先日、G7首脳会合が開催された際、日本の岸田首相はユダヤの国際金融資本に選ばれ、不正選挙で大統領や首相になった各国首脳に受け入れられました。つまり、第三次世界大戦が勃発した時、ロシアに北海道侵攻の口実を与えてしまったということです。
露、日本の制裁に報復検討 「長年築いた関係破壊」
(出典：2022年4月7日 産経新聞）
「カネのために仕事している」だけのほとんどの日本人は、今何が起きているのかを知りません。誰も本当のことを教えないので、「プーチンやロシアが悪い…」と洗脳されています。おそらく、このままではワクチンの後遺症で疲弊し、食料危機で餓死することになります。
話をヨーロッパに移しますが、バルト海に位置する3つの小国エストニア、ラトビア、リトアニアはEUとNATO加盟国で、反ロシア派政権が継続しています。ハンザ同盟以降、祖先の半分はドイツ系移民ですが、旧ソ連時代からロシア系住民も多く住んでいます。
西側諸国に守ってもらっていても、所詮国民の多くはロシア語を話すロシア系であり、ロシアの影響下にある以上は強く反発せずに中立の立場を取る必要があると思います。岸田政権のように、アメリカから言われた通りロシアや中国に反発すると、苦しむのは日本国民だけです。
日本のメディアも、反ロシアや反中国の政治イデオロギーだけではなく、世界で何が起きているのかを本質的に理解する語学力とリテラシー力が欠けているので、間違った情報で国民を殺すことになるかもしれません。
| 
2022年4月9日
