|
｢広告宣伝費｣が多いトップ300社ランキング 1000億円以上の広告費をかけた企業は6社
(出典：2022年2月6日 東洋経済ONLINE）
普通のサラリーマンが、貯金をしようとしてもそう簡単にお金が貯まることはありません。なぜかと言えば、インターネットを利用しているうちは広告宣伝に包囲されて暮らしているからです。
50代以上はテレビCMや新聞広告が効果的ですが、40代以下は動画やテキスト広告で心理的に動かされる場合が多く、プロのマーケッターに騙され続けています。無料で視聴できるYouTubeやウエブサイトには広告が貼られており、無意識な状態で商品やサービスが脳裏に刻み込まれているわけです。
その商品やサービスが本当に必要なのか、また自分が毎月貰っている給与額と貯金額を明確にし、よく検討した上で購入を考える必要があります。当然、消費者金融でカネを借りるのは論外です。
なぜ旧統一教会などのカルト宗教に騙される人が後を絶たないかと言えば、戦略・戦術的に洗脳されたからです。脳が遠隔操作された状態では、自分の意思を主張することが難しくなること、実は誰でも経験したことがあります。
【毒親育ちの特徴】「人に嫌われたくない」「人の目が気になる」という人の家族に共通する暗黙のルール
(出典：2023年11月26日 DIAMOND online）
いわゆる毒親（アダルトチルドレン）に育てられた人は、精神的に成長しにくくなっています。親は自分のことを毒親とは思ったことがないため、二度と分かり合うことはありません。自分の幸せは、成長を阻害する人間たちや組織とのつながりを絶って初めて、本当の自分がどんな人間か、考えられるようになれるということです。
だから、基本的に日本で生まれ育った人は大企業のテレビCMに騙されやすく、他社と比較検討することなく商品やサービスを買ってしまう傾向があります。その他、自宅の内装・外装工事なども数社の見積もりを出させることなく、ぼったくられています。
本人は気づいていませんが、私は誰かに脳を操作されているように見えます。その誰かとは広告主であり、マーケティングを仕掛ける部署やコンサルタントです。日本人は、一見自分で考えているように見えますが、話してみるとそうではない瞬間があります。
イスラエル政府は、ガザ北部にいたパレスチナ人を南部に避難するビラを配ったり、拡声器などで呼びかけましたが、国防軍が南部で待ち構えて避難民を攻撃したことがわかっています。それと同じで、日本政府は国民を誘導する戦略で騙しています。
例えば、テレビCMで有害なワクチンを接種させたり、マイナンバーと預金口座を紐づけされたりしているわけです。ワクチンやマイナンバーではいきなり死にませんが、ゆっくりと監視体制を強めていき、自民党は中国のような一党独裁を目論んでいました。
自民5派閥「裏金疑惑」特捜部ついに本腰！ “標的”は安倍派事務総長を歴代務めた3幹部
(出典：2023年12月5日 Yahooニュース）
ところが、自民党安倍派の裏金疑惑が発覚し、岸田が統一教会の関係者と写真に写っていたことが報道され、いよいよ戦後日本の政治体制が終わろうとしています。また、経団連会長の発言に国民が怒り始めています。
自民に毎年24億円献金「何が問題なのか」と経団連・十倉雅和会長 「社会貢献の1つ」
(出典：2023年12月4日 東京新聞）
国会議員や大企業トップの言動があまりにも不自然なことから、意図的に嫌われるような演出を行っている可能性があります。これまで、大企業は日本人の無知さを利用しながら消費を煽ってきました。
貯金させず、消費してもらうことで私腹を肥やしてきたのが一部の既得権益者の目的でしたが、コロナ後は買いたくても買えない消費者ばかりとなってしまいました。消費者金融でカネを借り、何とか生活を維持している世帯もあります。
貯金できない人たちにとって、投資などは夢のまた夢であり、ほとんどの人はチャンスが来ることなく一生を終えていきます。結局、いつまでも貯金できないのは給料が出たら全部使ってしまうからです。
それが財務省や国税庁の狙いであり、大企業が巨額の宣伝広告費を使う理由です。だから、所持金が足りなくてもクレジットカードでローンを組ませたり、分割払い、そしてリボ払いを使わせます。
｢富裕層の一般常識｣お金持ちが"現金一括払い"にこだわる本当の理由
(出典：2021年8月19日 PRESIDENT Online）
家や車をローンで支払い続けている人たちは、借金する代わりに自分の労働力（健康、命）が担保されており、自分の好きな人生を歩むことができません。自由だと勘違いするのが日本人の特徴ですが、その家と車は金融機関の所有物です。
つまり、もし返済ができなくなれば差し押さえられ、その間も金融機関は金利の利息でカネを儲けていたので二重、三重で利益を得るというわけです。一方、家や車を差し押さえられた人は、余分な支払いをさせられ続けるしかありません。
要するに、生きていること自体が戦争であり、政府やメディア、大企業などが仕掛ける罠を見破り、世界が大きく転換するまで情報リテラシー力で乗り切ることしかできないということになります。2024年は、家や車どころか、食べることでさえ事欠くようになるかもしれません。
| 
2023年12月6日
