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Carrier Strike Group 21: HMS Queen Elizabeth Prepares To Set Sail On Maiden Deployment
(出典：2021年5月1日 Forces）
イギリスの巨大空母「クイーン・エリザベス」が日本に到着する8月までに、アメリカ海兵隊が台湾軍と合同演習を実施しています。
2014年のソチオリンピックが閉幕した直後、クリミヤ半島でロシアとウクライナの紛争が始まったように、東京オリンピックが閉幕する8月8日以降、中国との戦争が始まる可能性があります。そもそも、アメリカ代表団が、東京オリンピックに参加するかどうかはわかっていません。
世界各国の首脳は、これから台湾や尖閣諸島で戦争が始まることを知っています。数年前、アメリカ国防総省（ペンタゴン）は、中国人民解放軍が台湾を攻撃して占領する兆候が出ていることを、いち早く察知していました。
台湾軍は、陸海空全てが貧弱で、中国軍が侵攻すると数日で占領されてしまうのは明らかです。だから、米軍の中で最も能力が高く、トランプ前大統領に忠実な「アメリカ海兵隊」と「アメリカ宇宙軍」を軸に、全軍を動かそうとしています。
私が知る限り、世界で最も過酷な訓練を耐え抜き、選び抜かれた軍人エリートこそ海兵隊（Marines）の特殊部隊です。中国軍が台湾に侵入した際、特殊部隊はプラン通りに様々な作戦を仕掛けていきます。
台湾統一中国は本気 だから日本よ、目を覚ませ！
(出典：2021年5月31日 WEDGE Infinity）
問題は、事態がここまで深刻な状態にあるにもかかわらず、日本のメディアが新型コロナとワクチン、そして東京オリンピックのことしか報道しないことです。日本国民のほとんどは、自分たちの仕事についてしか関心がないようです。
企業経営者はビジネスの動向にしか目がいかず、若い人たちは恋愛にしか興味がないのが現状です。残念ですが、日本を含む世界はすでに第三次世界大戦に突入しており、東アジアと中東が戦場となります。
若い人が夢中になっているビットコインや仮想通貨が50％近く下落した理由は、中国の金融当局が「仮想通貨は通貨でなく、金融機関が取り扱ってはならない…」と通知を出したからです。中国は、2013年時点で「仮想通貨は通貨でない…」と発表していました。
Bitcoin Tops $40,000; "$10k Off The Lows" After Musk's "Diamond Hands" Tweet, Wood Optimism
(出典：2021年5月19日 ZeroHedge）
当時、取引とマイニング（採掘）の規制が行われていましたが、SNS上で嘘のツイートが投稿されたたため、世界中の投資家の間で投売り、総売り、そしてパニック売りが起きました。また、EV大手テスラ社の創業者イーロン・マスクのツイートもそれに拍車をかけました。
マスクは、テスラのEVをビットコインで購入できる枠を停止し、今年2月に15億ドル分のビットコインを購入していましたが、全額かその一部を売却した可能性があるというツイートが多数投稿されました。
しかし、この情報は正確ではなく、マスクはまだ売却していないということになっています。これからさらに仮想通貨が上昇する可能性は高いですが、「4Chan」や「8Chan」、「Reddit」などの掲示板（英語）を読まない（読めない）のであれば、無駄な損失を出すだけのことです。
株や仮想通貨を購入している暇があるのなら、在日米軍基地や自衛隊基地、そして原子力発電所近くから遠く離れた場所に移住するために動くことが求められていると思います。
中国最新ステルス戦闘機、インド軍機レーダーに検出される
(出典：2018年5月24日 Reuters）
一方、中国軍の動きですが、インド軍機が搭載しているレーダーが、チベット上空を飛行中の中国のステルス戦闘機を探知し、追跡された事件が起きています。台湾空軍が保有するF35戦闘機は、開戦直後の空中戦だけに使用されることになります。
例えば、中国軍が大量のステルス戦闘機で尖閣諸島の制空権を奪いに来た場合、実は航空自衛隊のF35は数発のミサイルを威嚇射撃して基地に戻るようなことしかできません。もし両機が鉢合わせした時、お互い撃墜される可能性があります。
この場合、どちらが有利ということではなく、次のF15戦闘機で性能の差を確認する必要があります。アメリカのロッキード・マーチン製の戦闘機は、中国の戦闘機よりも性能が高いと思われます。そのため、空中戦では圧倒的な差が出るものと考えられます。
他方、ロシアの戦闘機に対しても似たようなことが起きる可能性が高く、航空自衛隊のF35だけで制空権を奪うことができるわけです。今後しばらく、日本の領土に侵犯してくることはなくなると思います。
日本政府は、35機のF35を保有していると発表していますが、ライセンス契約を持つ三菱重工の製造ラインが大量生産を始めると、月に150機以上を生産することもできると報道されています。
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2021年6月2日
