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China’s lab for studying SARS and Ebola is in Wuhan, the outbreak’s center
(出典：Sound Health and Lasting Wealth）
SARSとエボラウイルスを研究する中国の研究室は、新型コロナウイルスの発生源である湖北省武漢市にあると報じられています。
中国政府は、エボラやSARSウイルスを含む最もリスクの高い病原体を研究する目的で、2017年に武漢市に最大の安全性を目指して計画された7つのうちのバイオラボ（BSL4）を最初に設置したということです。
つまり、中国人民解放軍のウイルス（生物化学）兵器の開発拠点が武漢であるということです。私自身、アメリカ国防総省（ペンタゴン）に勤める元同僚から、中国には人民解放軍のウイルス兵器開発拠点が存在することを聞いていました。
武漢市は、中国本土のハブ地点となっており新幹線の主要ターミナル駅でもあります。また、国際空港もあるため世界各国から直行便が出入りしているグローバル都市であることは明らかです。
この世界の工場がある1000万人都市で、バイオハザードが発生することになれば世界中で感染が広がるのは時間の問題です。では、一体どのようなルートで感染が広がったのかを考えていきたいと思います。
爆発ニュース：武漢コロナウイルスが中国政府の武漢P4ラボから来ているという複数の証拠
(出典：2020年1月25日 新高地）
武漢の人々がスマートフォンで様々な場所から動画をアップしていますが、その動画から明らかになったことは、まず指定の病院に感染者が殺到し、そこでウイルス感染を広げたということです。つまり、パンデミックになった時こそ、決して病院には行ってはならないことがわかりました。
また、一体誰がどのようにコロナウイルスをもらしたかですが、私は地元武漢の海鮮市場のヘビやハクビシンが感染源である可能性は低いと見ています。当然、アメリカやイスラエル、イギリスのような外国の諜報機関であるようには全く見えません。
あらゆる可能性を疑って消去法で考えてみると、中国人民解放軍によるバイオハザードの可能性が最も高いということです。17年前のSARSウイルスの時も、実は武漢の研究施設では何度もウイルスが漏れた事件が起きたとの証言があったとされています。
新型ウイルスが発生した中国武漢は「世界で最も危険な病原体（バイオセーフティーレベル４）」を研究する施設がある場所だった。そこで沸き起こる「兵器化された病原体が流出したのではないか」という懸念
(出典：2020年1月24日 In Deep）
昨年6月頃から本格的に香港で抗議運動が始まったタイミングで、今度は立て続けにパンデミックが発生していること自体、明らかに人為的な操作が必要であるように思うわけです。
さらに、国連の専門機関である世界保健機関（WHO）が先週25日の段階で「緊急事態宣言」を出さなかった理由として考えられるのは、中国共産党が「台湾」に対して新型ウィルス情報を与えないようにしてパニックを引き起こそうとすることしか他に選択肢がないのが現状です。
要するに、習近平主席が自らコロナウイルスをばら撒いたということになります。そして、中国がこのような状況になることで政治的に得をする人物こそ、アメリカのトランプ大統領であるということです。
11月にアメリカ大統領選挙を控えたトランプ大統領は、次の米中貿易交渉で中国に対して圧力をかけなくても、大規模なウイルス感染が中国全土に広がっているという状況から、習近平主席がトランプ大統領に助けを求めるというわけです。
日本のマスメディアが新型コロナウイルスの細胞写真を掲載していますが、これらは全てアメリカのCDC（疾病予防管理センター）のものです。結局、世界中で蔓延している何らかのウイルスを24時間365日分析・把握し、対応策がとれるのは世界で唯一CDCだけであるということです。
新型ウイルス感染拡大防止で製薬会社が奔走、既存薬転用も模索
(出典：2020年1月28日 Bloomberg）
アメリカ陸軍のFort Detrick（伝染病医学研究所）も、CDCに引けを取らない研究所を持っていますが、中国発のウイルスを封じ込めにはアメリカの支援が必要となります。つまり、このコロナウイルスは元々アメリカの研究所が培養に成功したものであることがわかるはずです。
今後、トランプ大統領は中国が困っている様子を見ながら、貿易交渉のカードを切ることができるようになります。もはや中国は、国際社会で大きく発言できなくなります。実は、いくつかの中国の民間企業が米ドル不足のために次々と倒産し始めており、世界中に迷惑をかけています。
その上、世界的にウイルス感染を広げる迷惑な国というイメージが付き始めています。中国共産党は、次に何とか台湾を支配しようと試みていますが、まずは自分の心配をする必要があるということです。
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2020年1月28日
