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前代未聞のシリコンバレー銀行の破綻劇、原因はSNSだった？FRBの金融政策はどうなっていくのか
(出典：2023年3月22日 Yahooニュース）
2008年に起きた世界同時金融危機、通称「リーマンショック」と、今起こっているシリコンバレー銀行やクレディスイス銀行の破綻は少し状況が異なることがわかります。
最も大きな違いは、世界中の人々がスマートフォンを持っており、SNSで瞬時に情報を共有できることです。2008年当時もツイッターは存在していましたが、社会現象を引き超すほどのユーザー数ではありませんでした。
現在のツイート数は5億を超えており、当時の情報量とは比べ物にならないのが現状です。スマホが世界的に普及し始めたのは2010年頃で、北アフリカや中東でアラブの春などの社会運動が引き起こされたのもこの頃です。
また、2014年にはウクライナでマイダン革命が引き起こされ、2022年からのウクライナ戦争に発展しました。アメリカでも、「ブラック・ライブズ・マター（BLM）」という黒人に対する暴力や構造的な人種差別の撤廃を訴えた運動も起きています。
これらの全ての出来事にSNSが大きく貢献しており、特に2020年にコロナ騒ぎが始まってからは人々の不満が拡散させるようになり、発言が炎上して社会問題になることも少なくありません。実際に、たった数行のメッセージで社会運動に発展することもあります。
「今こそ立ち上がる時」“辞めツイッター”たちが作る新SNS
(出典：2023年3月9日 NHK NEWS WEB）
欧米諸国では、パンデミックで都市が封鎖されましたが、ロックダウン反対の抗議運動で多くのデモ参加者が集まりました。日本では抗議運動は起きませんでしたが、SNS上では「#岸田総理の辞任を求めます」は長らくトレンドの上位を占めています。
ツイッターを買収したイーロン・マスクは、SNSの自由で規制のない発言があらゆる問題を解決するためのカギになると信じているようです。つまり、ユーザーたちが情報を共有することで、アイデアを出し合いながら様々な社会問題を解決する糸口を見つけるということです。
特に、比較的、自由な発言ができるツイッターは、それぞれ異なった思想や宗教観を持つユーザーたちが意見を交わし、お互いの理解を深めることで対立を乗り越える、という世界を目指していると思います。
私たちAtlasも、規制されて投稿しにくくなったフェイスブックよりも、すぐに反応が得られるツイッターをいつも利用しています。しかし、実名を出さないユーザーが奇妙な反対意見を出してきたりすることもあり、井戸端会議にさせられることもあります。
結局、アカウントさえ作れば誰でも発言できるSNSは、ある意味でレベルの低い人間たちがストレスを発散する手段でしかないように思います。一昔前の、２ちゃんねるのようなネット掲示板でエネルギーを開放していた40代はもういません。
“情報戦”とフェイク SNS時代の戦争は
(出典：2023年1月23日 NHK サイカルjournal）
そして、20代や30代など若い世代のネガティブなエネルギーが、SNSで発散されるようになりました。こうなることを予想していたフェイスブック創立者のザッカーバーグなどは、プロパガンダ・ツールとして計画していたものと考えられます。
さて、SNSのツイートを見ると熱意は伝わってきても、わかりにくい日本語を書く人たちが多い気がします。東大卒であっても、政治家や官僚、役人になって甘やかされてきた人たちには誰にでも理解できるような表現ができなくなっています。
難しいことを簡単に表現することに価値がある以上、一部を除いて楽してカネを儲けてきた弁護士や税理士、行政書士、検察官、医師などの発言など理解できなくて当然です。私自身、アメリカの生活が長すぎて日本語が少しおかしいですが、できるだけわかりやすく書こうと気を使っています。
それよりも社会常識が失われた国家資格を持つ職業の人たちは、これから普通の生活を営むことができなくなるでしょう。なぜかと言えば、これから仕事がなくなり、家で過ごす時間が長くなるからです。
8301 日本銀行
(出典：2023年3月24日 Yahooファイナンス）
そのような状況の中、ジャスダック銘柄の「日本銀行」のチャートが17日頃から動かなくなっています。SNSでは、世界各国の中央銀行が破綻し、ベーシックインカムのような制度が導入されるとのツイートで溢れています。
SNSが引き起こした今回のシリコンバレー銀行の破綻は、最初に誰かが納得できるような説明をツイートしてから始まりました。その前に「The Diff」というメルマガの読者たちが騒ぎ立てたようですが、瞬く間に情報が拡散して取り付け騒ぎが起きるわけです。
誰もが自分の預金口座から現金を引き出そうとするので、資金を引き出された銀行は突然破綻することがあります。経営状態に関係なく銀行は破綻するため、「銀行の中の銀行」と呼ばれる日銀も例外ではありません。
そのカギを握っているのが私たちが日常的に利用しているSNSであり、投稿の拡散で世界的な金融危機を引き起こすこともできます。おそらく、7月頃に世界中で銀行破綻のニュースが報道されることになるかもしれません。
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2023年3月23日
