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早期リタイア｢FIRE｣を目指して結局後悔する理由
(出典：2022年7月13日 東洋経済ONLINE）
2020年にコロナ騒ぎが起きた後、日本でもFIRE（Financial Independence, Retire Early）、つまり「経済的自由と早期退職」を目指す人たちが増え始めています。
現在でも、株式や為替、仮想通貨などへの投資で大儲けし、会社を辞めたいと浮ついた人間が存在していますが、これまでのように犠牲者はさらに増えていくものと思います。なぜかと言えば、日本人というのは世界のことを何も知らないからです。
投資信託などのブルベアや日経平均株価をETFでレバレッジをかけさせたり、仮想通貨に投資させることは証券会社や銀行の詐欺行為です。金融経済の情報リテラシー力が足りない人たちが多い日本では、これからさらに資金が奪われていきます。
特に、多くの若い人たちは騙されていくことになるはずです。そして、金（ゴールド）の積み立てや不動産投資をしている人たちにも危機はやってきます。だからこそ、信頼できるパートナーと顧客を相手にする事業を継続することが必要となります。
また、ロシアにウクライナに侵攻させた西側諸国は、全てをロシアのせいにして経済制裁を実施したことで、石油や天然ガスなどの資源類、そして穀物や肥料の価格を高騰させました。
欧米諸国では、10％近いインフレ率が下がらず、各国中央銀行は積極的な利上げを行っています。さらに、中国はゼロコロナ政策と不動産バブルの崩壊で、ついに経済成長が止まり始めています。
Calendar for September 2022 (Israel)
(出典：time and date）
今後、さらに世界経済は悪化の一途をたどることになり、さらに景気後退が進んでいくのは明らかです。ニューヨークのウォール街には、世界の金融を支配するユダヤ人たちが集まっています。
しかし、2022年9月25日に向けて株式市場の大暴落を恐れています。なぜかと言えば、「ユダヤ歴」では今年2022年は7年に1度のシュミータ年だからです。また、9月はエルルの月として認識されています。
つまり、トレーダーやアナリストたちは、株価が上昇するというよりも下落すると考えているわけです。
いよいよ、来週から始まる大混乱を心配している日本人は皆無です。しかし、安倍の国葬（27日）や増え続ける怪しい地震で何が起きるか分からない状態です。
世界株式市場の暴落はまたもユダヤの７年周期(シュミータ)で起きるのか
(出典：2019年11月23日 BRICsプラス11）
7年ごとに身構える秋のメランコリーは、果たして本当にやってくるのでしょうか？素人が、このような危険なタイミングで投資を始めるのはあまりにも無知すぎます。7年前の2015年には、中国が人民元を切り下げしたことで世界同時株が起きています。
また、2008年にはサブプライム・ローンをきっかけに世界金融恐慌（リーマン・ショック）が起きました。2001年は、9月11日にワールドトレードセンターに飛行機が突っ込むなど、アメリカ同時多発テロ事件が起きました。
コロナ騒ぎからもわかるように、世界で起きたことが日本にも大きな影響を与えるのは間違いありません。日本でも、1990年から日本のバブル崩壊が始まり、2006年にはライブドア・ショック、さらに現在は1ドル＝140円台まで円安が進んでいます。
投資家を絶望させた「歴史的下落相場」8選（とこの先の展望）
(出典：2022年6月25日 Yahooニュース）
しかし、実物経済で思ったよりも稼げないとしても、金融経済に手を出す必要はないわけです。例えば、1929年に起きたウォール街大暴落から第二次世界大戦が終わるまで、25年間も株式相場は上昇することがなかったこともありました。
しかも、1945年以降も金融市場が活気で満たされていたわけではなく、1953年のスターリン・ショックで株式相場は再び大暴落し、1963年のケネディ・ショックでも大暴落が起きて多くの投資家が破産してきました。
その後、ベトナム戦争で財政が悪化したアメリカは、1971年にニクソン・ショックを起こして株式相場は大暴落しています。ようやく1980年代に入って活気を取り戻しましたが、1987年にはブラック・マンデーが起こり、史上最大の株価暴落を記録しました。
株価はたった数日で25％も暴落しましたが、特に株価が暴落する理由は未だに説明されていません。それは人為的に計画されており、一部のインサイダーにしか知らされていないからです。7年越しの大イベントは、本当にやってくるのでしょうか？
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2022年9月14日
