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巨大台風の次は､東京大震災に富士山大爆発か
いよいよ、2020年が残り1か月ほどと迫ってきました。昨年9月6日、北海道胆振地震が発生し、北海道全域がブラックアウト（停電）してから1年が過ぎています。
今年は、地震よりも台風の被害が関東や東北などで見受けられました。大地震というほどの規模の地震は2016年4月14日に発生した熊本地震以来、日本では起きていません。しかし、関東圏や東海地方に大地震が発生するという非公開情報が出てきています。
もし関東圏や東海地方の住宅、特に大都市を直撃することになれば、今度こそそのほとんどが崩壊することになります。そして、そう簡単には再起できないものと思われます。なぜかと言えば、保険金がおりても、再建築費用は最低でも半分しか出ないことは明らかだからです。
結局、残り半分の費用は自分が現金で支払うか、住宅ローンで購入した家に再度ローンを組んで支払うことになります。当然、壊れた家のローンは残ったまま、これまでの2倍の金額を残りの人生で返していくことになります。
20代～40代ならば住宅ローンは組めますが、50歳を超えた途端に銀行などの金融機関はローンを組ませてもらえなくなります。ということは、大型台風や大地震が来るたびに自動的に再建不可能な避難民が出てくるということです。
実際に、台風15号と19号で被災した人たちが、来夏に来る台風シーズン前までに再建して備えることはできないことがわかっています。
私自身、神奈川県内で起きている様々な不気味な現象が気になっています。まず、カルロス・ゴーンが逮捕された横浜本社の日産自動車が地盤沈下したことや、IR施設（カジノ）の誘致に横浜市長が急に賛成したことです。
そのような状況の中、川崎市で小学生が乗るバスを襲撃した殺人事件が起こり、私は直感的に「1940年と同様に東京オリンピックは開催されない」と強く感じました。今年12月から来年5月にかけて、神奈川県や横浜市を震源とする大地震が起きるのではないでしょうか？
日本を暗黒の時代に突き落とした関東大震災から96年
今から96年前、関東大震災も川崎市周辺が震源であったわけですが、神奈川県で地震が起きれば東京を含む関東圏が崩壊することになります。つまり、再び歴史が再来するということです。
もし、神奈川県沖で大地震が起きると、東京湾沿岸に位置するお台場やオリンピック会場、選手村などほとんどが液状化現象を起こし、突貫工事で手抜きされている施設はどれも使用不能になり、競技開催をすることができないでしょう。
東京オリンピックのメインスタジアムである国立競技場には、人骨が187人分も出土しています。この周辺は、江戸時代には墓地であったとされています。それだけでも縁起が悪いように思いますが、本当に墓場の上でお祭りを開催するつもりなのでしょうか？
北ヨーロッパのバイキングやモンゴル帝国のジンギス・カンといった民族も、戦争で勝利すると相手の兵士の死体の上に板を敷いて宴を開催したという話があります。いよいよ、東京オリンピックは狂気の中での祭典ということになりそうです。
2020年以降、気象変動はますます大きくなっていくことが明らかな中、未だに神奈川県にある武蔵小杉のタワーマンションなどにしがみつく人間たちが全国各地にいます。さらに、オリンピック村の跡地にできるマンションを買い漁ろうと狙っている人間もいます。
東日本大震災の津波で多くの人命が奪われたことを完全に忘れたのか、大地震に伴う30メートルを超える大津波が襲ってくることも分からず、カネになるということで沿岸にリゾート開発を行う人間やその関係者は、一体何を考えているのでしょうか？
いよいよ、安倍政権は「桜を見る会」ではなく、「桜が散るのを見る会」になるものと思われます。その時、日経平均株価が大暴落し、しばらくはそのまま浮き上がることなく、最終的にはデフォルト（国家債務不履行）が待っているということです。
安倍首相「桜を見る会」公選法違反で大ピンチ。避けられぬ電撃辞任で株価大暴落へ
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2019/11/28
