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習近平が“自爆”へ…中国vsアメリカ連合の「軍事衝突」で、中国は大打撃を受ける！
(出典：2021年3月24日 Yahooニュース）
アメリカと中国は、これから「超限戦」の一つであるミサイル戦争に突入する可能性が高まりつつあります。日本列島上空では、毎日のように米軍機の演習が続いています。
また、アメリカ海軍を筆頭にイギリス海軍やフランス海軍、ドイツ海軍、そして日本の海上自衛隊が東シナ海に集結しており、中国への総攻撃が準備されているわけです。しかし、米軍情報部の調査では、世界最強の米軍が中国人民解放軍に苦戦するというシナリオがあります。
戦争を行うには、ハリウッド映画のように脚本家がシナリオを書き、両国が納得した上で攻撃が始まります。つまり、アメリカと中国は勝敗をつけないまま、お互いにダメージを演出することに集中することになります。
今回、アメリカは不正選挙で民主党候補のバイデンが勝利し、連邦政府が機能不全に陥っているのは明らかです。世界支配層は、バイデンを大統領に就任させましたが、実はトランプ政権の2期目が水面下で動いているわけです。
罵倒されても、ミサイルを発射されようが、「我慢の子」の文在寅大統領が「キレる日」
(出典：2021年3月29日 Yahooニュース）
今後、アメリカは韓国は支援することはなく、北朝鮮は穏便に韓国を統合させてくるものと考えられます。例えば、韓国企業のネイバー社が運営する「LINE」の個人情報流出問題は、韓国と日本の国交が断絶する前兆であることがわかります。
実際に、水面下で朝鮮半島は南北統一に向かっていますが、今年2021年は「米中戦争」が始まり、お互いの空母を撃沈させるだけで戦死者を出さず、勝敗はつかないように演出すると思われます。
しかし、地上波で戦闘場面の生中継を放送される中、両軍ともに多くの犠牲者が出ているように見えるため、1970年代のベトナム戦争のようにアメリカ国内や世界各国では「反戦運動」が始まることになります。その結果、外交交渉によって講和条約が結ばれることになります。
そして、米中戦争で中国は貢献を受け入れる形で、ついに共産党支配が解体される条件が整います。その後、弾圧されてきた香港やウイグル自治区、そしてチベットなどは台湾が主導権を握り、中国本土は分割統治に移行していきます。
アメリカがどうしても中国共産党を破滅に追い込みたい「本当のワケ」
(出典：2019年6月28日 現代ビジネス）
また、漢民族とは異なる多民族が住む地域でも独立運動が始まり、複数の国家が形成されるものと考えられます。イギリスは、大英帝国時代のように再び中国支配に乗り出そうとしますが、欧米諸国の目的はあくまで「共産党解体」であるわけです。
中国本土を資本主義化するためには、台湾人や香港人を中心とした国づくりが必要となります。そのためには、孫文の「三民主義」を新たな国づくりに採用し、積極的に優秀な人材を登用してゆったり暮らしていけるようにするべきです。
さて、アメリカや中国は「EMP電子パルス兵器」を保有しており、空から電磁波を送信して敵国の通信網や電力網を破壊するという効果的な戦術があります。
EMP攻撃の恐怖と日米共同対処について
(出典：2019年6月10日 WEDGE Infinity）
もし中国軍が日本列島近くで送信された場合、米軍と自衛隊基地の通信網は麻痺し、日本国内に設置されているサーバーも回路が破壊されます。その時、銀行の預金データがバックアップと一緒に消えることもあるかもしれません。
当然、スマホやパソコンに必要なWiFiやクラウドサービスなど、私たちが依存しているインターネット・インフラが使えなくなります。リカバリーどころか、電子媒体全てが修理もできずに捨てるしかなくなります。
電子制御を失うと、コンピューターで制御されている最新の戦闘機やイージス艦は機能しなくなり、電車や自動車、航空機でさえ走行・飛行不能になります。それほどEMPパルス爆弾は強力で、私たちの暮らしを大きく変えるほどの威力を持っているということです。
その後、状態によっては電化製品のほとんどが使用できなくなり、停電が1週間、もしかしたら1ヵ月以上も続く可能性もあります。その間、私たちは一体どのように生活していけばいいのでしょうか？だからこそ、食糧備蓄や自家発電を構築する必要があるわけです。
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2021年3月30日
