首都直下地震の発生後、私たちの暮らしは?
先週、NHKは6日連続で「パラレル東京 地震ウィーク」と題して、最新VFX映像を駆使しながら東京・首都圏が壊滅する特番、家庭での防災方法について放送しました。
夜9時~11時までのゴールデンタイムに、毎日のようにスタジオ生中継にしたのは異例中の異例とも言えます。特に、土曜日は経済評論家の森永卓郎氏がゲストとして登場し、「東京オリンピックは中止になる」と発言していたことが印象的でした。
また、30年以内で70%の確率というのは、年換算で3%という確率になり、台風19号のような大型台風の災害確率とほぼ同じであることも語っていました。それに対して、司会の女性アナウンサーが慌てているようにも見えました。
そのような発言を繰り返すことで、女性アナウンサーは静止を試みましたが、森永氏はかなり際どい話をされていたように思います。迫りくる大地震に対して、実は約半数の日本人は何の備えをしていないことが明らかになっています。
首都直下地震 188万人が“住宅難民” 専門家分析
さすがに1年前に大停電(ブラックアウト)を経験した北海道民は、ある程度の準備をしていると思われますが、これから本州に住んでいる方は生き残るための準備が必要です。つまり、生き残りたければ、米軍や自衛隊並みの訓練と装備を持つべきということです。
私自身、20代前半から米軍で訓練を受けた経験があります。その中で感じたことは、日本の自衛隊基地よりも米軍基地のほうが強固な物流システムを備えているということです。実際に、在日米軍基地は自衛隊よりも科学技術に力を入れています。
しかし、私はどうせ準備をするのであれば、大地震や台風などの災害による長期的な展望を持つ必要があるように思うわけです。一般的に、長期とは1年以上を示していますが、もっと言えば死ぬまでということにもなります。
具体的な準備としては、食糧とエネルギーを全て自給自足することです。私は、2011年3月に起きた東日本大震災後、誰でも準備できるレベルで食糧の栽培や保存、再生エネルギーの構築について考えてきました。
そして、毎日そのことを考えることで実験と検証を繰り返し、使えそうな手段や方法をコラムにしてきました。その後、2018年9月の北海道胆振地震後は、電気をできるだけ北海道電力に頼らないようにする必要があるように思いました。
それには、ソーラーパネルとチャージコントローラー、自動車用バッテリー、そしてDC12VをAC100Vにできる1500Wのインバーターで構築できることがわかりました。電力会社が全電源喪失しても冷蔵庫や洗濯機、パソコン、ストーブが最低必要なだけでも回せるようにするというわけです。
ソーラーパネルは、100Wを10枚(1kWh)ほど購入し、USBで作動する電力消費が少ない家電を使うようにします。接続方法や端子、ケーブルの選び方などは、各自ネットの情報で勉強してほしいと思います。
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