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猛暑続く 8月最終週は全国的高温 早期天候情報
(出典：2020年8月17日 Yahooニュース)
6月、7月はなかなか梅雨明けせず、北海道以外は長雨が続いていました。それだけで気が滅入ったわけですが、8月に入ってからは一転、毎日のように猛暑が続いています。
ところが、コロナ騒ぎによるストレスとお盆が重なり、日本各地の親たちは子どもを連れて川や海、山、そして観光地に出ているのでどこも窒息しそうなマスク姿の人で溢れているのが現状です。
私は、科学的な専門性はありませんが、新型コロナウイルスが体内に侵入して増殖したとしても、人の体は免疫が働くことで熱を出したりしてウイルスに打ち勝とうとすること知っています。
特に、子育て中の方は我が子が麻疹やオタフクかぜ、そしてインフルエンザで高熱を出すたびに不安に思いつつも、子どもたちが苦しみながらもウイルスと闘っているのをいつも見守っていると思います。
もっと小さなお子さんがいるご家族は、数時間ごとの授乳やオムツ替え、汗やよだれ、着替えや洗濯、そして泣く赤ん坊のために寝不足になっており、子育ては苦しい毎日を過ごしているものと思われます。
医療機関の受診控え深刻 患者2割減、小児科はほぼ半減
(出典：2020年8月18日 朝日新聞)
平時であっても、日々不安と寝不足を抱えながら頑張っている子育て中の方にとって、今回のコロナ騒動のストレスは私の想像以上かもしれません。今年に入ってからは、公共施設など利用が中止されたことで巨額の税金で運営されている公共の場が無人の状態です。
また、失業したことで住宅ローンや家賃が払えない方や、貯金を取り崩しての不安な生活を余儀なくされている方、さらに家庭内DVと様々な形で息苦しさが蔓延し始めていることが報じられています。
実際に、メディアによるコロナ騒ぎによって直接的な原因である自殺者や精神疾患による「自殺予備軍」のほうが、新型コロナウイルスの死亡者数（約1,000人）よりはるかに多いのは明らかです。
トランプ氏再選を予想､ハリス氏「カリスマ的過ぎる」-ガンドラック氏
(出典：2020年8月12日 Bloomberg)
さて、アメリカ民主党のジョー・バイデン大統領候補は、黒人女性のカマラ・ハリス上院議員（カリフォルニア州）を副大統領候補に選んだことで、11月3日実施予定のアメリカ大統領選挙はトランプ大統領の再選がほぼ決まったも同然となったことをお伝えしておきます。
今回の大統領選挙で、天王山となる予定であったテキサス州やフロリダ州は、トランプ大統領と共和党が民主党よりも得票数を増やすことになりそうです。
もし、ミッシェル・オバマ（前ファーストレディー）やスーザン・ライス（元国連大使）が副大統領候補に指名されていれば、トランプ大統領は苦戦することになっていました。なぜかと言えば、ミッシェルやライスはずば抜けた戦略家だからです。
政権の最終年である2024年に、自分がもし副大統領であった時のことを的確に考えることができるのがこの2人です。カマラ・ハリス候補は、少なくても4年後のことを予測することはできないようです。
2024年は私が予測する限り、米ドルは世界の基軸通貨ではなくなり、アメリカ経済はドン底に落ちるというわけです。当然、今よりも抗議デモが激しくなるため、全米各地で争いが絶えなくなるものと考えられます。
トランプ大統領はこのことを良く知っていますが、バイデン候補とハリス候補は先読みできないほど能力が低いのかもしれません。結局、「ディープ・ステート（軍産複合体・ウォール街）」の代弁者しか候補として選ばれないということです。
トランプ氏、郵政公社支援含む経済対策に反対－郵便投票「不正」主張
(出典：2020年8月14日 Bloomberg)
そのディープ・ステートは、今回の大統領選挙に郵便投票を導入しようとしています。しかし、今回も大規模な不正投票の仕掛けをトランプ大統領の支持層（国防総省・米軍）が阻止する動きに出ると思います。
もし郵便投票が導入されることになれば、トランプ大統領の支持層であるUSPS（アメリカ郵政公社）の監査官たちは、不正選挙について厳しく追及し、全米各地で犯罪者の摘発を行うはずです。今や、トランプ大統領の岩盤支持層こそ「警察署長」や「軍人」などの公務員になりつつあります。
今後、警察官や軍人など保守派がディープ・ステートを崩壊に導こうとする動きに変わっていくと思われます。これこそ、アメリカという国の民主主義の底力であり、何も考えられない日本の有権者とは大きく異なる思考回路です。
トランプ大統領は、科学リテラシーに欠けた発言をすることがあり、アメリカ人の知識層からの評判はすこぶる悪いですが、田舎に住む多くのアメリカ人にとってはそんなことは関係ありません。要するに、数の論理で再選されるわけです。
アメリカの知識層は、企業の研究部門や大学、省庁の傘下にある国立研究所に籍を置いている場合が多いですが、研究機関が設置されている州のデータは収集できても、彼らが知らない「本当のアメリカ」があるということです。
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2020年8月19日
