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歴史を正しく振り返ってみると、74年前の戦前までの日本では「華族制度」というものが存在していました。
太平洋戦争の敗戦によって、アメリカGHQが華族制度を取り上げてしまいましたが、表向きには民主政治の現在であったとしても、皇室以外に華族（貴族）をつくってはならないことと、そして日本国民はより皇室を大事にしなければならないわけです。
日本の大企業は、創業者一族がまだ生き残ってりますが、創業者一族がいなくなれば社員の中から本当に能力のある者が選ばれ、社長や会長の地位に就いているのがわかります。しかし、大企業のトップになるには悪賢く、有能でなければなれません。
22歳で上場企業に入社して30年以上も上司や部下、そして同僚たちがお互いに監視する中で評価は想像以上に厳しいものであり、そこでトップになることは至難の業です。
また、中小企業であっても、苦労しながら現場で働く中で本当に有能でなければ、経営者にはなれないものです。さらに、起業家であってもゼロから何かを始めるには厳しい試練がたくさんあります。
そのような状況の中、会社経営者の2世、3世は会社に追放されるか、自分で身のほどを知って出ていくしかありません。それでも、祖父や父が残してくれた不動産と株式だけは自分のモノであると主張してくるのが現状です。
小泉進次郎衆議院議員については、自民党内で出世していくように思われますが、どこかのタイミングによってアメリカの諜報機関の罠に嵌められることになります。滝川クリステルにも同じことが言えますが、遅かれ早かれ、捨てられる運命が待っているように思います。
小泉議員の背後関係を調べていくと分かることは、まず安倍晋三首相と同様に3流大学を卒業していることです。そして、アメリカ・ニューヨークの大学に留学し、その時に政治学者で対日本の安全保障を研究しているマイケル・グリーン氏のカバン持ちをしていたようです。
その後、首都ワシントンDCのジョージタウン大学の大学院を卒業したことになっているようです。不思議なのは、小泉議員は日本語の論文もろくに書いたことがないのに、英語で論文を書いたとされていることです。
CIAの別組織とも言われるCSISと関係の深い小泉進次郎衆院議員、総理官邸・婚約会見の裏で「有志連合」への自衛隊参加要請に暗躍する米国高官の姿が!?
安倍晋三首相もそうですが、日本の総理大臣は地頭の悪い人物が、最終的にアメリカ大統領に選ばれることになっているようです。特に、2001年からの小泉純一郎元首相（父親）から始まっているように、これを何としても阻止していく必要があると思います。
要するに、日本は皇室以外に王子や王女がいてはならない国であって、菅官房長官を中心に皇室と政治家との争いが戦略的に進められているように思います。そして、最終的に皇室が勝利することは歴史が物語っているわけです。
いよいよ2020年に向けて、「失われた30年」が経とうとしています。世界でも類を見ない不景気が続く中、日本国民は生きるのがやっとであえいでいますが、日本各地で怒りの声が聞かれるようになりました。
結局、各都道府県や市町村の議員になるべき人物は、ゼロから自力で這い上がった会社経営者のような苦労を知っている者でなければならないようです。その周りにいる人たちの苦労も知っている実績のある苦労人が日本の総理大臣でなければならないということです。
そうしなければ、これまで苦労して生きてきた日本国民が浮かばれずに、来るべき世界経済の景気後退（不況）を迎え、そして恐慌に突入し、最終的にはデフォルト（国家債務不履行）へと進み、一生、貧乏で這いつくばって生きていくことになるかもしれません。
だからこそ、そんなことにはならないためにも、ひとり一人が意見を述べていく必要があります。今ではツイッターやフェイスブックなどのSNSアカウントを簡単に設定でき、誰でもツイートすることが可能となりました。
少しずつ「情報リテラシー」を磨きながら、今後の大きな揺れ動きに騙されずに前に進んでいくようにしたいものです。
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