|
日米安保条約破棄示唆：トランプ流「取引」か
先月、トランプ大統領が日本との安全保障条約を破棄する可能性についての考えを側近に示していたことがブルームバーグで報道されました。
そして先日、ジャニーズ事務所社長のジャニー喜多川氏が死去したことを、テレビ各局もテロップで一斉速報し、NHKやテレ東、日テレは特集を組んだほどです。単なる芸能事務所社長が死去しただけですが、大げさにマスメディアが反応しているのがわかります。
少し趣向を変えてスポーツ新聞の記事を転載しましたが、トランプ大統領の「日米安保条約破棄」とほぼ同じタイミングで、吉本興業の闇営業についての報道が出てきたことも決して偶然ではないわけです。以下が、ジャニー喜多川氏のプロフィールです。
今後、アメリカは米軍基地をはじめとして、これまで統治手段であったあらゆるヒトやモノを日本から撤退させる予定であることは明らかです。アメリカは、南北アメリカ大陸だけの支配を望んでおり、ブロック経済に移行しようとしています。
ところが、テレビや新聞を中心にしたマスメディアに出演しているアナウンサーやタレント、評論家たちは、世界情勢の本当の流れが理解できないため、未だにジャニーズ事務所に聞き従っているように思います。
いよいよ日本を統治してきたアメリカとその勢力の力が損なわれていることからも、テレビからの流行のような演出が一切なされなくなると思われます。これまで、安定していたと思われていた職業や立ち位置、永遠だと思われてきた思考が突然転換せざるを得なくなるわけです。
そのような状況の中、おカネや娯楽についてこれまでとは全く異なる価値観が前に出てくることになり、ジャニーズや吉本興業など見向きもされなくなり、その次はそれに関連した大企業が倒産し、大きな流れとしてドミニ倒しのような連鎖倒産にまで至る可能性があります。
いずれにしても、アメリカの統治手段として70年以上も使い古されてきた洗脳手段がまた一つ消滅したことになります。次は、ディズニーやハリウッド映画に関連した統治手段の撤退があるものと考えられます。そして、2020年東京オリンピック開催にも危機が迫っています。
この流れを見てもそう思えない方というのは、いよいよ「ゆでガエル」になるのは確実です。多くの日本人は、日本国内にこもりすぎて日本語でしか情報を得ていないのが現状です。
そうならないためにも、統治手段ではない「伝達手段としての英語力」を高める必要があるのは誰の目にも明らかです。
| 
