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Goldman Warns 'Quant Quake' Marks The End Of Momentum Rally, Not A Buying Opportunity
いよいよ株式市場が実体経済だけではなく、金融経済からも離れようとしています。これまでAI（人工知能）を使った株式取引で、世界各国の金融市場をリードしてきた欧米の投資銀行やヘッジファンドが株を買うことすらできなくなっているようです。
ゼロヘッジの記事によりますと、ゴールドマン・サックスは「AI取引システムのクォンタム・クエイクについて警告し、株価の回復を終わらせる」、などと発言しています。なぜかと言えば、リーマンショックと同じことが起こっていても株価が下落しないからです。
要するに、トランプ政権が政治力だけで株価を操作しているということです。これによって、株をアメリカ国民に買わせ、日銀にも買わせることで権力を維持してきたのが安倍政権であり、トランプ政権であることが明らかになりました。
株は、もはや社会保障だけではなく、国家の原資となってしまったことで、意地でも株価を暴落させるわけにはいかないようです。その結果、株式市場だけが他の金融市場から完全に分離してしまったわけです。
今や、株価だけが政治権力の基盤となっており、軍事兵器と同じように武装解除するわけにはいきません。つまり、株価操作を解除するわけにはいかないということです。特に、トランプ大統領にとっては、「経済は落ち込んでも戦争はしたくない、失業者を減らしたくない…」と思っています。
ところが、平均株価を高値で維持しなければ株が社会保障になっているアメリカ国民からの支持は得られないばかりでなく、議会制民主主義そのものが崩壊しかねません。結局、矛盾だらけのアメリカ経済では実体経済と株価を分離してしまうことで覇権を維持しているということです。
このままでは、実体経済にはもはや逃げ場がなく、戦争経済をせずに何とかデフォルト（国家債務不履行）するまではこのまま進んでいくしかありません。今度こそ信用経済システムが終焉を迎え、食糧危機になる可能性が出てきました。
私たち人類は、そこまで愚かではないはずですが、先進国の経済はエンドゲームの瀬戸際まで来ています。こんな時に限って自然災害が発生することがありますが、それは明日かもしれないし、10年後であるかもしれません。
今回、ゼロヘッジの記事によってAI（自動株式取引）による暴落防止装置を導入した結果、こういう奇妙なことになってしまったわけです。今後、AIによる核戦争防止装置を導入すればさらに奇妙なことになるでしょう。
早くからAIを導入した医療分野では、すでに奇妙なことが起こり始めており、日本では世界で最も優れた国民皆保険制のおかげで、長生きすることだけにコントロールされた老人が実質、医療費無料状態が続いてきたため、死ぬに死ねない状況になっています。
それと同じように、死ぬに死ねないゾンビのような銀行や企業、そして米ドルや日本円などは、あらゆる手段で自然循環を妨害してきた結果、地球上のメモリーやインターネットが貸借関係を含んだまま全てのデータが消滅することになるのでしょうか？
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