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南海トラフ「巨大地震」は必ずやってくる…いま、関西の地下で起きている「危ない異変」
(出典：2023年1月4日 Yahooニュース）
前回、このままでは日本が発展途上国の経済レベルまで陥落すると書きましたが、そのきっかけが2025年7月に起きると予想されている「南海トラフ巨大地震」です。
予言をする漫画家や占星術師だけではなく、地震学者や火山学者まで、2025年が転機になると指摘しているのは決して偶然ではありません。2023年の景気後退から2024年の金融恐慌、そして2025年の大災害が今度こそ日本にとどめを刺すかもしれません。
南海トラフ巨大地震が発生した場合、大きな被害を受けるのが東京や横浜、名古屋、大阪など太平洋側にある大都市です。一説には2030年という結論が出ていましたが、5年も前倒しなるとすると、もうあまり時間は残されていません。
日本政府は、数年前から「30年以内に地震が発生する確率は70～80％」とアナウンスしており、沿岸にお住みの方は内陸に移住したほうがいいかもしれません。ワクチン接種の影響で、2025年の日本はかなり人口が減少している可能性があります。
日本経済は、完全に活気を失っている可能性が高く、サラリーマンという概念は消滅しているかもしれません。問題は、何とかやりくりして生きていたとしても、大災害で発展途上国のような状態に陥ることです。
東日本大震災の10倍以上の破壊力を持つ南海トラフ巨大地震が起きれば、2年後の日本人が復興を目指すとは思えません。個人的に「もうダメだ…」と復旧することを断念する人がほとんどで、政府も東日本大震災の時のように資金と人材を投入する余裕がないように思います。
このレベルなら移住は見送りたい…中国人富裕層を幻滅させた｢日本のサービス業｣のすさまじい劣化ぶり
(出典：2022年12月16日 PRESIDENT Online）
この23年間、私は日本と日本人を観察してきましたが、2014年頃から人々の心が荒れ始め、2020年に本当の正体を現わしました。「今だけ、カネだけ、自分だけ」の日本社会に貢献したくても、むしろ憎まれることが多くなっています。
少なくても、日本と日本人が劣化するスピードが加速しており、2年後も平和に暮らしていけるとは私は思っていません。だから、2024年からは、半自給自足の生活を本格的にスタートさせる予定です。
現在、北海道の玄関口である札幌駅直結のオフィスビルで語学スクールを運営していますが、2024年1月1日からは大都市中心部や繁華街などに行くことはなくなります。当然、スーパーやコンビニに行くこともなくなるので、消費をすることもやめる予定です。
日本に住んでいても、政府や自治体、大企業とは無縁の生活をすることになります。そのためには、できるだけ日本円を使わないことです。米ドルやユーロも同じで、全ての中央銀行が発行する法定通貨は価値を大きく失っていくことが考えられます。
お金にも文明にも頼らず生きる 20万円で買った築100年超の古民家に住む男「自給自足」の現実
(出典：2022年12月17日 Yahooニュース）
雪が解けた3月には畑に種をまき、川で釣った魚を食べるようにします。さすがに米は生産でできないので、備蓄米で何とか凌げるようにするのが基本な食生活です。「正貨」である金（ゴールド）と固有種、そして農地こそ生活インフラの中心になるように思います。
そして、雪で周囲が閉ざされてしまう冬は家に閉じこもって、ひもじい思いをしても何とか薪ストーブと備蓄灯油やプロパンガスで体を冷やさないようにするだけです。つまり、私は日本経済を捨てることになるわけです。
私は、アメリカで20年以上暮らしていましたが、2000年に日本に帰国してから仕方なく暮らしてきました。毎日ががっかりすることの連続で、日本と日本人は劣化の一途を辿ってきたのを認識しながら2011年からコラムを書き続けてきました。
一部の若い人の間では、「日本から出てアメリカに行く…」という相談を持ちかけられるようになってきました。超富裕層（資産100億円以上）はすでに海外に移住していますが、富裕層（資産1億円以上）も海外移住の情報を集め始めています。
テレビや新聞は大きく報道していませんが、「気づいたら居なくなっていた…」と噂になるかもしれません。すでに一般的な日本人とは会話が成立することはないので、わざわざ日本に住み続ケル価値があるかどうか疑問を感じるようになってきました。
規模先行の防衛費増 遠のく「財政正常化」 負担は将来世代に・来年度予算案〔深層探訪〕
(出典：2022年12月31日 Yahooニュース）
参議院選挙で勝利した自民党の岸田政権は、財政正常化、つまり「増税」することをすでに見据えていました。しかし、自民・公明党や岸田だけが悪いのではなく、野党や自民党に投票した有権者にも責任の所在はあります。
結局、政治家というのは本当のことを言うと選挙で落選してしまうので、気づかないように国民に負担させるしかありません。政府の2023年度当初予算案は、防衛力の抜本的強化に向けた経費がかさんで過去最大の114兆円台となりました。
当然、税金だけでは足りないので国債を発行して、さらにインフレ率を上げて日本円の価値を減らしていくのが狙いです。インフレ率が上がるほど政府の借金は減りますが、金利が上がれば住宅ローンを持つ人は逆に借金が増えてきます。
昨年末、日銀の黒田総裁が事実上の「利上げ」を発表したことで、メガバンクが一斉に住宅ローンの固定金利を上げ始めています。もうローンで住宅は買えなくなるので、せめて食糧とエネルギーを備蓄するだけです。
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2023年1月7日
