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アメリカのトランプ大統領は、日本に防衛思想を再び回復するように仕向けていることが明らかになりつつあります。
これまでアメリカは、徹底的に日本人の民族意識を抑制することに成功してきました。ところが、悪化するアメリカの国内財政のためにまずは在日米軍を撤退するにあたり、180度方向転換する必要性に至っているように思います。
そこで、まずはわざと日本の同盟国である韓国と問題を起こすことから始め、中国と北朝鮮という敵対勢力を浮かび上がらせようとしているわけです。
いわゆる新ヤルタ体制（新世界秩序）に移行するにあたり、1ヵ月ほど前、米軍は人工衛星から見えた北朝鮮漁船の保護と石油の違法貿易の護衛をしている韓国の駆逐艦について日本の自衛隊に調査させ、そこで慌てた韓国軍が自衛隊機にレーダー照射を行ったというわけです。
案の定、韓国は北朝鮮との違法取引を発見されたことを恐れたことで、同盟国である日本に対して牙をむき、実際にはすでに敵国になっているという現実を見せつけてきました。
要するに、74年間も戦争がないまま安全職業として選んできた自衛隊員が、突然本来の自衛のために戦う軍人に戻った瞬間であるということです。
これを演出したのは、明らかにアメリカの諜報機関であるCIAと在日米軍であり、いわば共同作戦であることは明らかです。本来ならこの事案は日米安保で決めることですが、それでは冷戦構造での安保体制を崩す行為になる可能性があり、アメリカは表に出てこれなくなっているものと考えられます。
そのような状況の中、今回の韓国による自衛隊機へのレーダー照射事件での流れによっておおよその察しがつくはずです。つまり、いよいよアメリカも本気で東アジアから撤退するつもりであることを察知した韓国は、核保有国の地位を持つ北朝鮮側に入ったことで、すでに日本とは敵国であることが認識されたわけです。
結局、アメリカは日本を本気で守ろうとするわけでもなく、ロシアは日本に侵攻することはないとは思いますが、北方領土を返還する気など微塵もないということになりました。
今後、中国共産党と韓国は、自国民が国内で感じる社会矛盾の憂さ晴らしに政治的に日本バッシングを多用することになるため、アメリカは両国とは経済的に距離を持つようになります。最終的に、中国と韓国は経済危機に陥ることになるでしょう。
いずれにしても、中国と統一朝鮮は日本との間に敵対関係の強化をさせられることになるということです。しかし、最も便利な方法として考えられるのは、大人しい日本を最大限利用することです。
そこで2月末の第2回米朝首脳会議後、まずは日本海辺りで北朝鮮とアメリカとの弾道ミサイルの打ち合いをし、何かしらの船舶の撃沈事故か航空機の撃墜事故を起こすシナリオがあるものと考えられます。
普通に考えても、韓国のレーダー照射事件のようなことが再び起きれば、普通の国ならミサイルの打ち合いになるわけですが、その時はいくら大人しい日本であっても普通の国に戻る可能性があります。
現在、米軍に抑制されている指揮系統から、すべて日本の自主的な防衛に変えるにはその方法が最も手っ取り早く、今ならミサイル一発で済む話ではあります。しかし、経済不況に陥るとされる2020年以降では、大きな戦争に発展してしまう可能性もあるわけです。
その時、私たち日本人のメンタリティーは、1853年に浦賀沖に現れた黒船と大砲から上がる黒い煙を見るようなことになりそうです。火縄銃と日本刀しかなく、ほぼ無防備だった幕末と同じ状態にいるのが今の日本人であることは誰の目にも明らかです。
当時、結果的に開国を受け入れた幕府の対応に不満をもった武士たちの間では攘夷思想が広まり、やがて日本は激動の幕末へと突き進んでいくことになったということです。
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