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エコノミスト誌「The World Ahead 2025(世界はこうなる)」の概要

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エコノミスト誌「The World Ahead 2025(世界はこうなる)」の概要

更新日2024年11月23日

 

The World Ahead 2025
2024年11月18日 The Economistへのリンク画像です。

(出典:2024年11月18日 The Economist)

 

Tom Standage's ten trends to watch in 2025
2024年11月18日 The Economistへのリンク画像です。

(出典:2024年11月18日 The Economist)

 

毎年恒例の「The World Ahead 2025」が発売されましたが、同時にエコノミスト誌は2025年の世界予測を発表しました。

 

トム・スタンデージ編集長は、「ドナルド・トランプの圧倒的な勝利とホワイトハウスへの復帰によって、アメリカだけでなく、世界の防衛やエネルギー政策、国際貿易、政府の財政赤字削減の取り組みに大きな影響を与えるとコメントしています。

 

また、39年目を迎えるThe World Ahead特別号では2025年のトップ10のテーマにまとめられており、表紙を分析する前にまずは概要を日本に翻訳してみました。2015年から表紙を分析してきましたが、あまり参考にはならないので今年は省略するつもりです。

 

1. America’s choice.(アメリカの選択)

 

The three forces that will shape 2025
2024年11月18日 The Economistへのリンク画像です。

(出典:2024年11月18日 The Economist)

 

アメリカ大統領選挙でのトランプ圧勝の影響は、移民政策や防衛、経済、そして貿易まであらゆるものに影響を及ぼすのは間違いなく、「アメリカ・ファースト」は敵も味方も翻弄される可能性がある。

 

具体的には、NATO離脱や米軍撤退による緊張の高まりや核戦争につながる。

 

2. Voters expect change.(有権者は変化を期待している)

 

Where Donald Trump will be constrained?and where he will not
2024年11月19日 The Economistへのリンク画像です。

(出典:2024年11月19日 The Economist)

 

2024年は「選挙の年」であり、アメリカやイギリスでは政権交代が起きた。また、与党が負けた日本やインド、南アフリカでは連立を強いられたり、与党が僅差で勝ったフランスや台湾のように共存を強いられた国もあった。しかし、新しい政権が約束を果たせるとは限らない。

 

3. Broader disorder.(広範囲な混乱が起きる)

 

The gap between global threats and American power will grow in 2025
2024年11月18日 The Economistへのリンク画像です。

(出典:2024年11月18日 The Economist)

 

トランプは、ウクライナに対してロシアとの停戦交渉を迫り、イスラエルにパレスチナ支配の裁量を与える。しかし、イランや北朝鮮などには干渉せず、台湾有事について話し合うため、習近平と首脳会談を実施するかはわからない。

 

4. Tariffying prospects.(関税の見通し)

 

America and China's trade war will rock the world
2024年11月18日 The Economistへのリンク画像です。

(出典:2024年11月18日 The Economist)

 

米中対立は貿易面で激化することが予想され、トランプはヨーロッパ諸国や日本などの同盟国からの輸入品に対しても高い関税を課すと考えられる。その後、中国はアメリカ市場をあきらめ、南米や東南アジア、アフリカ諸国市場に進出する。中国企業は、メキシコやハンガリーにも工場を建設中であり、一帯一路政策は着実に拡大している。

 

5. Clean-tech boom.(クリーンテクノロジーの流行)

 

Have global emissions peaked?
2024年11月18日 The Economistへのリンク画像です。

(出典:2024年11月18日 The Economist)

 

中国政府は、不動産バブル崩壊で国内経済が停滞しており、クリーンエネルギー政策の太陽発電や電気自動車(EV)の輸出を推奨してきた。その結果、中国が世界をリードする形で世界の二酸化炭素排出量がピークに達したかどうかを知ることになる。

 

6. After inflation.(インフレ後の政策)

 

America's economy enters 2025 in great shape
2024年11月18日 The Economistへのリンク画像です。

(出典:2024年11月18日 The Economist)

 

先進国の中央銀行はインフレ退治に成功したように見えるが、次は増税や支出削減、成長促進による赤字削減が課題になる。また、防衛予算の増額も避けられず、経済的には苦しい状態が続く。アメリカでは、トランプ政権の関税政策が経済成長を妨げ、インフレを再燃させる可能性がある。

 

7. Age-old questions.(昔からの疑問)

 

World leaders are getting older?except in democracies
2024年11月18日 The Economistへのリンク画像です。

(出典:2024年11月18日 The Economist)

 

アメリカは、78歳になる史上最年長のドナルド・トランプを大統領に選出したように、世界各国の首相や大統領が高齢化している。だから、議員の年齢制限に関する議論がさらに増えると予想される。中国でも高齢化が進んでいるが、中東の一部では若年人口の急増と人手不足が問題になっている。

 

8. Crunch time for AI.(AI の正念場)

 

Will the bubble burst for AI in 2025, or will it start to deliver?
2024年11月18日 The Economistへのリンク画像です。

(出典:2024年11月18日 The Economist)

 

AI(人工知能)の活用は人類にとって史上最大の賭けだが、未だにほとんどの企業がAI の使い方を理解しておらず、導入率も低いのが現状。しかし、世界中のデータセンターにには巨額の投資が行われており、特に医薬品などでその価値を証明する必要がある。

 

9. Travel troubles.(旅行中のトラブル)

 

The skies are getting smaller?and more dangerous
2024年11月18日 The Economistへのリンク画像です。

(出典:2024年11月18日 The Economist)

 

コロナ後は、世界中の人々が旅行中のトラブルに巻き込まれるようになり、特にヨーロッパでは「シェンゲン協定」を無視した国境での検査が実施されている。また、スペインなどで起きている「オーバーツーリズム」に対する反発は収束する可能性があるが、大都市で導入された検査や制限は撤廃されない恐れがある。

 

10. Life of surprises.(驚きの人生が待っている)

 

Ten implausible-sounding scenarios for 2025
2024年11月18日 The Economistへのリンク画像です。

(出典:2024年11月18日 The Economist)

 

レバノンでのトランシーバー爆発事件やロシアによるICBM発射など、今年起きたことは人生の教訓にする必要がある。そして、来年2025年には一体どんなことが起きるのか?例えば、壊滅的な被害をもたらす太陽嵐や貴重な古代の文書の発見、さらに新たな感染拡大など、注目すべき出来事をいくつかご紹介する。

 

【翻訳引用終わり】

 

最後に、簡単に表紙の分析結果を説明すると、白と黒、そして赤を基調とした色使いで全体的に暗い印象を受けます。登場人物としてはトランプが真ん中に描かれており、習近平やプーチン、フォン・デア・ライエンEU委員長、そしてゼレンスキーさんが四方に散らばっています。

 

女性の肖像画はジェーン・オースティンの小説エマの主人公であり、左目はイーロン・マスクだと言われています。日本に関することは画像の¥(円)だけであり、実は中国も¥(人民元)が使用されています。

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