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NVIDIA続落2%安 利益確定の売り、時価20兆円消失
(出典：2024年3月12日 日本経済新聞）
一部主要メディアは、「AIバブル崩壊か？」という報道記事を書いていますが、日経平均株価とダウ平均株価はまだ高値圏を維持しています。
しかし、市場関係者の誰もが株価が暴落すると思っているわけです。問題は、「機会損失バイアス」にかかっている人たちがこれから新NISAで株取引を始めたり、ビットコインを購入しようと考えていることです。
バブル崩壊で借金「取り立て」におびえた夫の20年
(出典：2024年3月9日 Yahooニュース）
情報リテラシーが身についてないほとんどの日本人は、テレビや新聞、せいぜいネットニュースからの情報だけで生活しており、SNSの使い方もわからず、当然英語のニュースなど読めない（読まない）のが現状です。
プロの投資家たちは、日経平均株価が4万円を超えた時点ですでに手持ちの株をほぼ売却しており、様子をうかがっています。知識と経験値が圧倒的に少なく、日本から出たことがない視野の狭い日本人は勘違いをしながら周囲に迷惑をかけ続ける存在であることがわかります。
自分が外国人投資家の「カモ」であることに気づかず、日本政府の「エサ」であると思っていないため、これからそこら中にいる「イナゴ」と一緒にカネをむしり取られていきます。だから、日経新聞は暴騰と暴落の2つの報道記事を同時に出しているわけです。
ヘッジファンド、株式取引のレバレッジが過去最高付近
(出典：2024年3月12日 Yahooニュース）
アメリカのヘッジファンドは、すでに数十倍、数百倍のレバレッジをかけた空売りを仕込んでおり、暴落させることで大きな利益を得る準備を行っています。分かる人には分かる話ではありますが、普通の日本人には一生かかっても理解できません。
だから、居酒屋やカフェ、バーなどで隣に座っているだけの人間とは意思疎通を取ること自体が困難であり、孤立感をさらに深めていくことになります。しかし、どうでもいい人間と話をしたところで不安しか感じなくなれば、孤立こそ一つの避難方法であることがわかるはずです。
話の通じない20代、30代に教えることはないですが、今回も騙されてせいぜい人生の肥やしにでもすればいいと思います。しかし、40代、50代は子育て中であり、住宅ローンを毎月支払っている一家の大黒柱です。
このあたりで株や仮想通貨は売却し、地道に生きていくのが妥当であるように思います。そもそも、他人である私が言うことではありませんが、日本に住んでいるので「乗り掛かった舟」で仕方なく説得するだけです。
5月以降、私たちは北海道札幌市西区福井に「情報リテラシーのためのスクール」を開校します。つまり、英会話レッスンには力を入れないということです。何の目標や目的もなく、英会話だけを習いたいという人間とは一切関わらなくなります。
そういう人間がたくさんいる日本で25年も暮らしてきた私としては、ある意味孤立しながら生きていくことを選んだわけです。ところが、日本にはまだ捨てたものではない「人」がいることも知っています。要するに、そうした「人」にアドバイスするのが私の役目であるということです。
半導体銘柄に過熱警戒 米エヌビディア、最高値から1割安 東京エレクトロンなどに利益確定売り波及
(出典：2024年3月13日 日本経済新聞）
さて、AI＆半導体バブルを引っ張ってきた半導体最大手NVIDIA（エヌビディア）の株価が、いよいよ下落し始めました。同時に、日本の東京エレクトロンなどの半導体株も下落しており、いわゆる「値がさ株」はこれから軒並み「売り」が先行する可能性があります。
そのきっかけとなるのがアメリカの地方銀行の破綻であり、日銀による低金利政策の解除です。すでに、カリフォルニア州やニューヨーク州などの民主党支持者が多い自治体は債務不履行に陥っており、財政破綻した北海道夕張市と同じような状態にあります。
だから、どう考えても返済できないので借金（債務）を踏み倒す計画を練っています。一方、債券を保有する借金取り側も半分諦めており、完全に信用を失った米国債や米国株、そして米ドルが暴落することになります。
なぜここにきてドナルド・トランプの勢いが加速しているのかと言えば、全ての責任を民主党やバイデン政権に押しつける計画が成功したからです。ちなみに、米ドル資産を保有している日本企業や金融機関、個人投資家などは巻き込まれて勝手に死んでいきます。
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2024年3月14日
