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【第45代トランプ大統領圧倒的支持82%】／有権者の78%が選挙IDの義務化に賛成、2/3がMLBは取引している「中国」をボイコットすべき／マクラフリン調査
(出典：2021年4月18日 Total News World）
1月20以降、バイデン政権が不正選挙で誕生し、ドナルド・トランプについての報道がほとんどなくなった今でも、多くの日本人はトランプのことを「ただの変わり者」と思っています。
テレビしか観ない日本人というのは、「ワクチンは危険…」と主張したところで全く聞く耳を持たず、本当のことを話すと不愉快に感じています。一方、テレビに洗脳されていない人たちは家庭や職場などでますます孤立していきます。
それと同じように、トランプについてあれだけ悪い印象を与えるような報道を繰り返せば、誰でも洗脳されるのかもしれません。しかし、公平な目を持っている人からすれば、トランプははっきり意見をいう人であり、その言動や行動は計算されていることを知っています。
当然、SNSのツイートを自分で行う時間などないわけで、優秀な陣営スタッフが戦略的に誘導してきたのは明らかです。つまり、トランプは本質的に平和主義者であるということです。
トランプ氏、9月11日までのアフガニスタン撤退計画を批判
(出典：2021年4月19日 SPUTNIK）
実際に、4年間使って来たキャッチコピーの「アメリカ・ファースト」は、疲弊した国内経済を立て直すために米中関係を見直し、諸外国との貿易を活性化するため米軍を最大限に活用し、何とか立て直すところまで来ていました。
一部の民主党支持者やハリウッドスター、そしてマスメディアに嫌われながらも、アメリカ国民の自尊心を高め、オバマ政権時まで対立していたイランや北朝鮮、ロシア、そして中国でさえ抑え込み、アメリカの国益を増やすことに成功したわけです。
このことをマスメディアが何も報道しないため、教養のない普通の人々はトランプが成功に導いたことを理解できないでいます。だから、このような大部分の人々は自分から「危険なワクチン」を接種しようとしています。
トランプの政治手法というのは、「ディール（交渉）」によって両国の利益になるようにするものでした。決して「Win-Win」のような騙す方法ではなく、イスラエルとUAE（アラブ首長国連邦）、サウジアラビアを国交正常化させたことは、ノーベル平和賞以上の功績であるように思います。
犬猿の仲だったユダヤ教とイスラム教の聖地を持つUAEとサウジアラビアを仲直りさせ、その交換条件としてイスラエルの希望する「首都エルサレム」を認可したことは、人類史上始まって以来のことです。
これによって、アメリカと対立している国はイランと中国を残すだけになりました。北朝鮮が核ミサイルを再び発射させたのは、あくまでバイデン政権のアメリカに対してです。2018年の米朝首脳会議以降の金正恩（キム・ジョンウン）は、トランプ陣営とは友好な関係にあります。
また、ロシアのプーチン大統領もトランプ陣営についており、逆にバイデン陣営（世界支配層）に対して諸外国にも注意するよう警告しています。バイデン大統領は、日本の菅首相と最も最初に対面式の会談を行いました。
日米首脳ハンバーガー会談舞台裏…台湾明記で対中戦略は？バイデン政権内に不満も
(出典：2021年4月17日 Yahooニュース）
本物のバイデンが存在しているのかはわかりませんが、ホワイトハウスは閉鎖中であり、菅首相が果たして誰に会いにいくのか見当がつきません。そもそも、バイデンがトランプ外交のように交渉できる能力を持っているとは思えないわけです。
つまり、外交というのは話を全く聞かない相手の思考を変えるために、忍耐と知恵が必要であるということです。また、トランプのように口頭だけで挑発しても、会えば仲良くなれるような柔軟さや、国益を守るために勇気を持つためのリーダーシップも必要です。
そういう意味で考えると、認知症を抱えているバイデンがイランや中国、ロシアのプーチン大統領に交渉で勝てるわけがありません。私は、トランプが4年間やってきたような、現在のアメリカにとって理にかなった方法などバイデンには不可能であるように考えています。
ところが、不思議なことにバイデン政権でも中国に対して強硬な姿勢を見せているように、まるでトランプ政権時の政策を踏襲しているかのような外交政策が維持されています。しかし、問題はイランと中国、北朝鮮までバイデン政権が「弱腰」であることを知っていることです。
バイデン氏、ロシアに追加制裁警告 夏の首脳会談も提唱
(出典：2021年4月16日 日本経済新聞）
トランプのように、米軍を使って脅しをかけ、相手国が怯んだ時に交渉のテーブルにつかすような交渉術は、誰にでもできることではありません。しかも、バイデン政権は国防総省から認可されていないため、米軍を活用することができないのが現状です。
だから、諜報機関CIAの実動部隊を活用することになりますが、CIAはすでに議会から予算を削減されており、工作活動のほとんどは「サイバーテロ攻撃」ではなく、「経済制裁」しかオプションが残っていません。
要するに、中国や北朝鮮に対してEUや日本に協力してもらい、輸出入を減らす貿易上の制裁を課すということです。しかし、中国はアジアやアフリカなどの同盟国と友好関係にあるため、その効果があるとは思いません。
しかし、中国はその工業生産の根底を担う半導体の製造を、欧米企業や日本企業から得られなくなっており、軍事兵器から電化製品までの生産力が低下しています。バイデン政権に追い詰められる日々の中、どこかで米中が紛争状態に突入するタイミングが来るものと考えられます。
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2021年4月20日
