|
【米大統領選2020】ジョージア州選管幹部、脅迫をやめさせるようトランプ氏に要求
(出典：2020年12月2日 BBC）
11月3日のアメリカ大統領選挙の投票日翌日に起きたクーデターは、バイデン陣営の失敗によって逮捕や起訴、そして「国家反逆罪」にまで至ることがわかってきました。
11月25日、ペンシルベニア州フィラデルフィア市で開催された州議会の公聴会では、不正選挙の証拠が次々と暴かれ、ネット上で視聴していたアメリカ人の多くが真相を確認したように思います。
結局、この日を境にCNNなどのマスメディアの論調に変化が現れ、アメリカ全体の雰囲気が変わったと現地の人々が証言するようになりました。世界で最もコロナの感染者が多いアメリカですが、トランプ再選の情報も広がっているようです。
今回、情報リテラシーを高めるには、英語力の向上が必要であることが確認できましたが、集団感情や雰囲気を見極めることだけではなく、宗教や歴史を振り返ることで未来を予測することもできるわけです。
アメリカだけでなく、日本でも日本人の感情や雰囲気を感じ取って空気感がどこでどのように変化したのかを探り当てることでコロナによる経済恐慌や自然災害から逃れることができるはずです。そのための知識や知恵を持っていることが、これからのリーダーに必要です。
「CNNがトランプ大統領再選の可能性を報じた」はミスリード。“パニック放送”と拡散したが…
(出典：2020年12月2日 Yahooニュース）
実際に、12月に入ってからは事態が一気にトランプ陣営に味方するようになり、再選は確実となっています。反トランプのCNNでさえ、「トランプ再選」と記事を書いたジャーナリストや放送したデイレクターが出始めています。
さらには、News MaxやOANNなどの保守派メディアでは、バイデン親子が不正選挙の恩赦を求めて共和党上院議員のミッチー・マコーネルに助けを求めていることが報道されています。
今、ネオコンや新興宗教団体の幹部たち、そして世界で最も規模が大きい秘密結社に所属している者が慌てています。また、シンクタンクの研究員や学者たちがアメリカ国外に逃亡し始めています。
その中には、すでに観念して自ら出頭し、自白・自供を始めている者もいるということです。彼らは、司法取引で自分だけは軽い罪で済むように考えています。そして、GAFAを筆頭に巨大IT企業の経営者たちも焦っていると報道されています。
軍事国家のアメリカで、国家反逆罪という政治犯罪で訴追された後、証拠が出てくると有罪となり、最低でも終身刑（無期懲役）、最高で死刑の判決が出る可能性があります。今回、アメリカで起きた不正選挙という重大犯罪を契機に、ディープステートによるベトナム戦争以降の戦争犯罪も全て暴かれるものと思われます。
コソボ紛争やアメリカ同時多発テロ事件（911）、アフガニスタン・イラク戦争、そして2011年3月11日に起きた東日本大震災の関係者は逮捕されて裁判にかけられなければなりません。
ドミニオン社の違法な集計ソフトと同様、不正選挙用に導入された日本のムサシ社と富士ソフト社の関与も疑われることになりそうです。トランプ陣営が訴えている票の移し替えなど、コンピューター・ソフトを製造しているのは「グローリー社」です。
-->「トランプ米大統領再選支持」デモ in Tokyo
(出典：2020年11月29日 Youtube:大紀元 エポックタイムズ ジャパン//この動画はYoutubeにより削除されました）
100人以下の抗議デモを報道するマスメディアが、これだけ多数の全国から集まったデモをテレビや新聞では全く報道していません。
自民党は、これまで選挙が実施されるたびにこの違法な集計ソフトが使用されてきました。選挙結果を操作し、当選者と落選者を勝手に選んでいたことは20年前の小泉政権から始まっているのは明らかです。
実は、このソフトはCIAから持ち込まれたものであり、2009年に政権を奪った民主党政権時にも小沢一郎議員を総理大臣にさせないために菅直人、野田佳彦首相が党の代表選挙でわざわざアメリカ製の違法集計ソフトを導入したいと言われています。
これが”ムサシ”を使った不正選挙のテクニック～投票用紙改ざんの手法～①
(出典：2018年9月9日 るいネット）
今年7月には信じられない大差をつけて再選された、小池ゆりこ都知事の選挙の時もそのような話が聞こえています。そして、その周囲を固めているテレビ局や新聞社、週刊誌の出版社もこのことをよく知っていると思います。
いずれにしても、トランプ政権に対してクーデター（転覆を狙った犯罪）の失敗から大量に出てくる、多くの不正選挙やそれに伴う数々の犯罪の証拠が日本国内でも暴かれてくるのは確実と言えます。
60代以上の日本人の多くは、「政治には不正が付きもの…」などと平気で言っていますが、本当にそう思っているのだとすれば、いよいよ彼らは淘汰されることになります。私たちは、政治家や官僚、公務員など腐敗した人間たちを処分し、令和維新に取りかからなければなりません。
| 
2020年12月8日
