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トランプ大統領が再選される日は近い⑨ 「近づく10万人を超える犯罪者の逮捕と起訴」

更新日 2020年12月12日

 

米大統領選やり直しを-保守派組織がWT紙に意見広告
2020年12月5日 Viewpointのリンク画像です。

(出典:2020年12月5日 Viewpoint)

 

トランプ陣営の「ウィー・ザ・ピープル・コンベンション(WTPC)が、リン・ウッド弁護士やマイケル・フリン中将を筆頭に米軍兵士たちが「トランプ大統領は戒厳令を発令すべき…」と、ワシントンタイムズ紙に意見広告を掲載しました。

 

今回のバイデン陣営による不正選挙クーデターが、本当に「第2次アメリカ独立戦争&南北戦争」に発展するのであれば、アメリカ国内に住んでいる日本人の身に危険が迫っているのは明らかです。

 

今、アメリカで起きている大混乱は世界秩序の転換であり、世界革命であるということです。アメリカ大統領選挙で集計機を担当したドミニオン社は、ドイツから遠隔操作で数千万票をトランプ票からバイデン票に移し替えたことが証拠が押さえられ、発表されようとしています。

 

また、中国国内の印刷所で刷られた投票用紙を、何者かが数千万票をバイデン票に入れたことも明らかになってきました。さらに、トラックでトランプ票を運び出し、山の中に捨てたり、シュレッダーにかけたりした数千万票も確認中です。

 

これらの違法行為に関わった者たちは、どこの国籍であろうとトランプ陣営の弁護団と米軍チームによって全員逮捕されることになります。そして、不正選挙を計画し、指令を出した実行犯には「国家反逆罪」に問われ、軍事裁判を受けることになるということです。

 

元米軍情報官が証言「外国勢力による投票システムへの操作が意図的に許可された」
2020年12月4日 大紀元 EPOCH TIMESのリンク画像です。

(出典:2020年12月4日 大紀元 EPOCH TIMES)

 

当然、軍事法廷にはシドニー・パウエル弁護士が中心となって、軍事法務官として国家犯罪者たちを次々と無期懲役か、極刑の判決を出していきます。現在、すでにCIAの幹部たちが拘束されているかどうかは分かっていません。

 

ネットメディアの報道では、ドイツのフランクフルトにあるCIAの拠点に米軍の特殊部隊が襲撃し、サーバーを押収したと書かれています。しかも、ジーナ・ハスペルCIA長官もいて拘束したとされています。

 

その後、キューバのグアンタナモ米軍基地に移送され、厳しい尋問を受けて自白させられたというわけです。これが事実であれば、トランプ陣営のミラー国防長官はCIAの動きを通信傍受しているということです。

 

一方、FBIのクリストファー・レイ長官が行方不明となっていますが、国家反逆罪の罪ですでに米軍の特殊部隊が拘束しているものと思われます。さらに、オバマ元大統領やクリントン夫妻もメディアに登場しなくなっています。

 

Vice-President Elect Joe Biden Shows Off His Injured Foot

(出典:2020年12月1日 Youtube:Inside Edition)

 

他方、敗北が確定的なバイデン氏は、ズボンを履いている右足が膨らんでおり、逃亡防止のためにGPS搭載の装置を付けられて監視されているように思います。その間、盗聴されにくいゴルフ場でトランプ大統領は米軍チームと話し合いを行っていたわけです。

 

トランプ大統領の傍らには、いつも核ミサイルの遠隔ボタンが入っているケースと、ホットライン用の通信機を携行している軍人が同行しています。彼らから離れるために、ホワイトハウスから出てゴルフをするフリをしていたということです。

 

そして、司法省長官など検察官たちもバイデン陣営に買収されていることが明らかになってきました。各州の検察官も買収されており、トランプ陣営が提訴した不正選挙の案件は棄却されるものと考えられます。

 

だからこそ、トランプ大統領は「戒厳令(マーシャル・ロー)」を発動するしか選択肢がないわけです。不正選挙という重大犯罪に加担した者たちは、高官であろうが議員であろうが数十万人が調べ上げられて米軍に拘束され、裁判を受けて刑務所送りになる運命が待っています。

 

在日米海兵隊、関東や関西、北海道、沖縄など全国各地を「立ち入り禁止」――新型コロナ感染対策を強化
2020年12月10日 Yahooニュースのリンク画像です。

(出典:2020年12月10日 Yahooニュース)

 

Tokyo Radar
2020年12月10日 Yahooニュースのリンク画像です。

(出典:Twitter@japan_radar)

 

実は、日本でもバイデン陣営の不正に関わっている犯罪者が数万人いる可能性があります。トランプ大統領は、世界各地にいるディープステートの残党を全て拘束するのか、世界各地に駐屯する米軍兵士が実行部隊として命じられるかもしれません。

 

日本に住んでいても、怪しい仕事を担当している日本人や外国人と出会うことがあります。彼らの多くは、日本人女性と結婚して子供もいますが、これまで秘密主義を守り通してきました。職業としては、裁判官や弁護士、報道・金融関係、そして巨大IT企業の従業員です。

 

トランプ大統領は、これら全ての関係者を芋づる式に逮捕、そして起訴しようとしています。具体的な逮捕理由は、トランプ陣営のリン・ウッド弁護士が担当しています。弁護団では、すでに大量の証拠を揃えているとジュリアーニ弁護士が説明しています。

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