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日本人を襲う「前代未聞の大災害」が与える「甚大なダメージ」の実態
(出典：2025年1月2日 現代新書）
なぜ自称プロの経済評論家の予想は当たらないのかと言えば、データや数字しか見ていないからです。感情のないAIと同様、人間らしさが足りない人たちは害悪そのものです。
だから、私は正月ぐらいはテレビや新聞、SNSから距離を置き、国内外情勢の分析を完全にストップしました。日本では正月に神社詣をする習慣がありますが、そのほとんどがほぼ1年ぶりに神仏にお願いするだけで終わっています。
つまり、日本には1年に1、2回（多分お盆）しか神や仏がいないということです。そんな人が偉そうに未来を予測することはできないし、当たるはずがないわけです。もはや日本語ソースで正解を探すことは不可能であり、どうしても英語ソースの情報が不可欠です。
とはいえ、私たちAtlasの会員制語学スクールは賞味期限が過ぎ、全く相手にされなくなってしまいました。この25年（四半世紀）ではっきりしたことは、本当に必要なモノは消費されず、必要のないモノに日本人はお金を払うという現状です。
必要のないモノの代表格こそ「仮想通貨」ですが、1月1日から再び価格が上昇し始めました。結局、仮想通貨が上昇するということは米ドルの価値が下落するということであり、2025年の西側諸国（日本を含む）は経済をますます悪化していくことが予想されます。
BRICS インドネシアの加盟を発表 東南アジアの国の加盟は初
(出典：2025年1月7日 NHK NEWS WEB）
一方、中国やロシアを中心としたBRICS諸国の経済は発展を続けており、いよいよ日本も加盟国入りの準備を進める必要が出てきました。つまり、アメリカの属国という立場から離れるということです。
アメリカの同盟国であるヨーロッパ諸国も衰退しており、このままロシアと敵対し続けていればEUや共通通貨ユーロが崩壊する可能性があります。そして、中央銀行デジタル通貨（CBDC）の登場で監視社会に移行するわけです。
他方、第2次トランプ政権のアメリカも大きな変化を求められており、2028年の大統領選挙前には必ず経済を上向きにする必要があります。ただし、株価を上げるだけの金融資本主義ではなく、モノの売買が増える産業資本主義の復興が期待されています。
また、トランプと手を組んだイーロン・マスクは、スペースX社が提供する人工衛星通信「スターリンク」とテスラ社が提供する「完全自動運転車」を連動させ、実践投入するつもりです。コロナワクチンが有害であったように、イーロンの最先端技術も弊害を引き起こすのは間違いありません。
なぜかと言えば、イーロンは「ニューラリンク」という人間の脳にデバイスをインプラントする臨床実験を行っているからです。要するに、スターリンクから送られるシグナルで人々の思考を管理・監視するというのが目的であるということです。
他方、トランプがウクライナ戦争の停戦に介入したとしても、ロシアがNATO諸国に対して攻撃の手を緩めることはありません。超音速の新型ミサイル「オレシュニク」は、ウクライナとポーランドの国境地帯に発射される可能性がまだ残っています。
さらに、イスラエルとアラブ諸国の紛争も終わることがなく、最終的にロシアを中心としたイランやトルコなどの連合軍がイスラエルと大戦争に突入することも考えられます。さらに、東アジアでも朝鮮半島有事が引き起こされようとしています。
ロサンゼルス山火事「過去最悪」 鎮圧見通せず、死者7人に
(出典：2025年1月10日 Yahooニュース）
日本人が好きな旅行先である韓国やハワイ、カリフォルニアなどはリスクが高い場所であり、なるべく避ける必要があると思います。ロサンゼルス郊外では、すでに大規模火災で甚大な被害が起きています。
私が学生の頃によく行っていたマリブやサンタモニカは焼け野原になっており、有名なハリウッドのサインまで火の手が回っている動画が投稿されています。LAには約7万人の日本人（籍）が住んでおり、これを機に日本に帰国して人生をやり直して貰いたいです。
今後、アメリカ西海岸では火災だけでなく、巨大地震が起きる可能性があります。そういう意味では日本もかなりのリスクを抱えていますが、東京など太平洋側に住まなければ大津波の影響は受けません。むしろ、シアトルやポートランド、そしてサンフランシスコのほうが危険であるように思います。
中国で呼吸器感染症が流行 「９０億人移動」で拡大懸念
(出典：2025年1月8日 時事通信）
最後に、中国で呼吸器感染症の一種である「ヒトメタニューモウイルス感染症」が流行しており、1月下旬に始まる春節（旧正月）の大型連休前後に、大量の中国人が日本を訪れることがわかっています。
2020年のコロナウイルス騒ぎを反省せず、ひたすら中国人観光客を受け入れる日本政府ですが、「ただの風邪」とは言え、日本国内での感染拡大が起きるかもしれません。同時に、「鳥インフルエンザ」も猛威が振るい始めました。
鳥インフル関連で米国初の死者、「一般市民へのリスクは依然低い」
(出典：2025年1月7日 Reuters）
アメリカ・ルイジアナ州では、高病原性鳥インフルエンザ（H5N1）に感染し、入院していたアメリカ人患者が死亡したと発表されています。もし次のパンデミックが起きるとすれば、毒性の強いH5N1であるように思います。
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2025年1月10日
