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【完全版】予測プログラミングの歴史
(出典：2018年9月8日 Youtube@Eden Media）
アメリカ大統領選挙の不正投票や、新型コロナウイルスのパンデミック、そしてウクライナ侵攻は、アメリカCIAやイギリスMI6などの諜報機関が実働部隊として仕掛けたのは明らかです。
また、ウクライナを軍事支援しないNATO（北大西洋条約機構）や、一方的に西側諸国の論理しか報道しない欧米メディアも協力し、世界政府（ワン・ワールド）樹立のためにマネー＆ハニートラップで政治家や学者、判事などを丸め込んで、自分たちに都合のいい展開にしているわけです。
日本でも、NHKを筆頭に各テレビ・ラジオ局や新聞社、出版社の上層部を恐喝し、フェイクニュースを流し続けるように指示されているのが現状です。さらに、映画やドラマ制作、そしてプロモーションにも関与しているので、私たち消費者はどこにも逃げられなくなっています。
特に、ハリウッド映画や海外ドラマは世界的規模で人々が真相に気づかないようにするために集団洗脳を仕掛けており、人々の思想や行動をコントロールする手口として「予測プログラミング」が散りばめられています。
私たちは、日々スマホをチェックするようになり、その時々のトレンドや流行に踊らされ、ロボット人間のようなニュースキャスターやアナウンサーの言いなりにされてしまっていることを、全く自覚がないまま仕事をこなし、それぞれの配役を演じているわけです。
トゥルーマン・ショー（字幕版）
(出典：2012年9月15日 Youtube@You Tubeの映画とテレビ番組）
その配役について最もわかりやすく説明されているのが、1998年に公開されたジム・キャリー主演のコメディ映画「トゥルーマン・ショー」です。世界人口約80億人のうちの79億人が、無意識のうちにディープステートに協力しています。
例えば、危険な遺伝子組み換えワクチンを世界中の人々に接種させて人口削減を行い、暴動やテロ事件を起こして戦争に誘導され、株価を暴落させて金融恐慌を起こされたり、地震や津波、台風、食料不足などで苦しんでいる人の姿は、テレビで見ることがあるはずです。
今回のウクライナ紛争では、多くのクライシス・アクターに仕事が与えられて不自然な画像や映像が撮影されました。また、本当に家族や兄弟、友人を失って泣き崩れるシーンもカメラに撮られ、ひとり一人の人生ストーリーが監視・管理されていることに気づいたと思います。
職場や家庭での争いや貧困問題など、何とか必死になって生きている私たち大衆の現実は、正にハリウッド映画のトゥルーマン・ショーそのものです。欧米メディアは、しきりにロシアの「偽旗作戦」を警戒していますが、偽旗作戦を実施しているのは欧米側です。
「日本の方もウクライナ支援を」 渋谷の反戦デモに4000人参加
(出典：2022年3月6日 Youtube@朝日新聞社）
結局、ロシアがウクライナへ侵攻したのも、東部に住むロシア系住民を大量に虐殺する行為に出てからです。ロシア軍は、ウクライナでマネーロンダリングや生物化学兵器開発などを行うネオナチを攻撃しているだけです。
また、都市部に住む民間人を殺害しているのは、ウクライナ軍の別動隊「アゾフ大隊」のネオナチです。日本のメディアは全く逆のことを報道していますが、その情報を信じ込んでいる人間とは話が通じなくなっています。
またもや騙されてウクライナ政府や赤十字、ユニセフなどに寄付をした人もいますが、そんな日本人を見てディープステートの日本担当者は笑いが止まらなくなっています。
さらに、グーグルやユーチューブ、フェイスブックなどのIT企業や、CIA、FBI、NSAの三大諜報機関も含め、情報操作で大量の日本人を洗脳することに成功し、泥沼の中で溺れているのを見てほくそ笑んでいると思います。
しかし、偽の情報の中で溺れている人間がいる中、トランプ大統領やスノーデン、アサンジなどがフェイクニュースの実態を暴いてくれたおかげで、少なくともアメリカ人の5割、ヨーロッパ人の4割はしっかりと目覚めているようです。
5000円の給付金などいらない！年金生活者から見ても空疎なバラマキ
(出典：2022年3月22日 JB press）
日本は、少し前まで1割しか目覚めていませんでしたが、徐々に気づき始めています。自民党や公明党、そして維新の会が実は犯罪組織であり、国民が犯罪者たちを税金で食わせている実態は聞きたくないかもしれません。
しかし、このままでは私たち国民のほうが彼らより先に殺されてしまいます。現在の政治家というのはビジネスマンであり、その証拠に国債の発行が禁止されれば給与が支給されなくなるので、彼らは選挙への出馬を一斉に取り止めます。
要するに、政治家や役人、そして多くのサラリーマンのように「今だけ、カネだけ、自分だけ」で生きている人間が多いのは国家が衰退している理由です。明治維新後に始まった「官僚制度」は、いよいよ153年ぶりに崩壊を迎えることになりました。
そのきっかけがロシアのウクライナ侵攻であり、トランプの政界復帰です。オバマやヒラリー・クリントン、ゼレンスキー、そしてバイデンの悪事が白日の下に晒され、日本の政治家の犯罪も明らかになってくる日が近づいてきています。
まず、アメリカ経済が破綻し、米ドルが使用不能になるす時間の問題となりました。激しいインフレで内戦や飢餓が起き、人々がパニックに陥ればさすがにバイデン支持者や自民・公明党の支持者たちも、自分たちが奴隷であることに気づくと思います。
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2022年3月23日
