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2020年までの日本の動きが明らかになりつつある

キャッシュレス化と個人財産の取り上げのイメージ画像

私が2020年以降の話をここに書く目的は、そこに意識を合わせ反発するためではなく、マスメディアが報道する背後の動きを的確に知ることで、私たち日本人のひとり一人がその動きを見破ることができるようになるということです。

 

まず、今後の大きな流れとなるのが、仮想通貨やキャッシュレス化、つまり現金をなくす動きです。これから株価や不動産などの資産バブルを起こし、それを崩壊させる上でさらに支配を強める手段として利用し、個人の財産を取り上げることが目的であると考えられます。

 

未だに振り込め詐欺も似たような手段として利用されており、これにより銀行振り込みが1日10万円まで制限され、初期の目的を達成したのでは、と私は考えていましたが、まだ報道されていることからもそれとは違う目的があるものと思われます。

 

具体的に言えば、今現在、日本各地の銀行には貸出金額の三分の一しか現金がないことが明らかになっており、そのことを隠すためということです。

 

また、ファイスブックやアマゾン、グーグルなど巨大ITテクノロジー企業に関する報道をみても、インターネットがこれから2年以内に使えなくなる可能性が高くなりつつあります。より民主的と思わされているインターネット選挙で不正が起き、その後、一般人はネット接続ができなくなるというわけです。

 

元々インターネットというのは、米軍が開発した軍事技術でしたが、使い古された軍事技術がプロバイダー料と通信料だけで使用できるようになったために、世界中で一気に普及しました。昔から言われる「タダほど高いものはない」という例え話通りの展開になっているのは明らかです。

 

さらに、自動運転の普及についても毎日のように報道されています。世界中の自動車メーカーがAI(人工知能)を開発しているITテクノロジー企業と組んで急ピッチで普及に向けた取り組みが進んでおりますが、これは2020年以降になるものと考えられます。

 

そして普及した後は、何度もハッキングによる原因不明の事故が多発するようになる可能性があり、私たちは怖くて車に乗って移動しなくなります。これは移動の手段を無くすことが目的であり、同様に飛行機の事故も多発するようになると思われます。つまり、私たちは今のように外国に気軽に行けなくなるというわけです。

 

マイクロチップのインプラントも2年以内に加速していくもの見られています。しかし、現在は世論の反発が強いため、ニュースでも報道されているように刑務所から脱走した犯罪者をわざと逃がし、自由に放浪させているものと考えられます。

 

この手法は、国際政治や金融市場で何度も演出されてきたパターンです。これにより囚人に対する体内へのマイクロチップ埋め込みを可能にする世論を作っていくというわけです。囚人にマイクロチップを入れてしまえば、一般人まではあと一歩です。

 

最後に、私たちが日々使っている日本円を印刷している日銀の国債引き受け停止というのは、日本のデフォルト(国家債務不履行)、つまり国家破産を意味しますが、日銀は単なる民間銀行であり、株式の半分は個人というだけで一般的にはよく知られていません。

 

実際、3人のイギリス人が日銀の株式を大量に保有していることが明らかになっています。そして、この3人が反対するだけで、日本の国債の買い手はいなくなり、一斉に売りが止まらなくなり、金利が高騰するためにハイパー・インフレーションに陥ることになります。

 

そして、日本経済はあえなく全てをリセットさせられ、その後は国際金融資本の欧米人たちが日本に大挙して押し寄せ、彼らにとって必要な改造を加えた上で、日本は外国人によって世界の覇権国として復活するというわけです。

 

こうしてみると、計画のほとんどの青写真は欧米の国際金融資本が作成したもの、と言えそうです。対する日本人側の作戦というのは、再び本土決戦です。まずは敵を受け入れ、耐えるしかありません。

 

この世はフラクタル構造で成り立っています。つまり、何度も同じことが起きているということです。縄文時代に彼らがとった作戦と逆の立場で迎え撃ちます。これは第二次世界大戦で起きたことの再現です。最初は敵を受け入れ耐えますが、最後には日本が彼らをも全て日本人として呑み込んでしまうしまうという作戦とです。

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