|
日経平均株価は、12月25日の暴落で底値を記録した後、今度は3月まで暴騰しており、株式市場が仮想通貨市場のようになりつつあります。
その仮想通貨は、ビットコインにお金が集まらなくなったことで次の実験に入ったようです。スケーラビリティーを試すには実際に通貨を使わせる必要があるため、使わせるには米ドルや円、ユーロなどと結びつけておけばコストはかからず、実験終了時には騙しやすい日本人をおだてるだけで、巨額を儲けることができるというわけです。
結局、「暗号通貨の社会実験と儲けが同時に可能」というのが仮想通貨の現実であるということです。一方の株式は、表向きだけの民主主義では選挙のための票を繋ぎ止めるための重要なツールになっています。
つまり、マスメディアによる言論操作と金融市場操作、そして軍事力というのが、権力の本当の姿であるということです。ここには真実などはなく、単なるエネルギー開放がもたらした結果であって、人類の力の抽象化であるとも言えそうです。
安倍政権がエネルギー開放を行った結果、出現したことは自然の生産力から大きく離れることになり、まずは嘘から始まり、騙したり、奪うことがついに文明の基調になってしまいました。
2回目の米朝首脳会談が破談になり、最も明らかになったことは、嘘と騙し、そして脅ししかない現在の世界情勢では、決して解決することができない方向へ向かうということです。もし、嘘しか語らないアメリカに真実のことを言えば、彼らに殺し尽くされることになります。
例えば、イラクやリビアを見るまでもなく建国から150年余りの中、アメリカは諸外国に対し、常に嘘と騙し、奪ってきました。それ以前は、スペイン人とポルトガル人（バチカン）が南アメリカで原住民に対して殺戮の限りを尽くし、今度は北アメリカでイギリス人が飢えと寒さで死にそうになっていたところを助けてくれた原住民インディアンを殺し尽くしたわけです。
今も大都市郊外に住むインディアンの子孫の末路を考えると、そのひな形である縄文日本、つまり北海道に住むアイヌ人の子孫の末路がとても似ていることがわかるはずです。
2019年現在、平成の時代の終わりを待たずに、日本では文化を破壊され、財産を奪われ、今度はイギリス王室が天皇制を婚姻で消滅させようとしています。このようなことは、過去に何度も繰り返されてきました。
これまで一万年以上も続いてきた縄文文化というのは、基本的に嘘をつかないことであったように私は思ってきました。その嘘をつかない文明が、嘘と騙し、そして強奪の西洋文明に滅ぼされてきたのが世界の歴史の真実であるということです。
この際、本気で新しい文明を生みたいのであれば、この嘘と騙しと強奪の文明をまずは放棄する以外にないわけです。ところが、今現在でも開放したエネルギーを嘘と騙し、強奪に使っているわけで、このままでは人類は滅びるしかないように思うわけです。
今、私たち人類は、正に嘘と騙しと強奪ででき上がったゲーム理論の最終形態にはまり込んでいますが、おそらくこのまま抜け出ることはできないでしょう。できることと言えば、少なくても「人」と「人間」が二極化し、お互いに離れて生活していくしかないように思います。
自動車メーカー大手のスバルが国内外で過去最大規模の226万台のリコールと報道されています。ところが、この不具合が原因の事故はまだ起きていません。
スバルのリコール、国内外で２２６万台 過去最大規模か
誰かと接点を持つ者というのは、全てこういうリスクが付きまとうわけです。しかし、このような状況では使用者（消費者）の責任とも言えるはずです。果たして、企業側に責任を全て負わせるというのは正しいことなのでしょうか？使用者に責任を負わせていいのではないでしょうか？
例えば、キーボードにコーヒーをこぼしたことで、数字を押し間違えて株取引で数十億円も損したたからといって、キーボードを製造するメーカーを訴えるでしょうか？
あくまで、使う者と作る者の責任は折半というのが正しいはずですが、何でも消費者に責任がないという風潮は、そろそろやめるタイミングに来ているものと考えられます。これもアメリカが守ってくれるという「日米安保条約症候群」の一つなのかもしれません。
あるいは、日本国民の多くが最近の「SNSによる強迫行為」を恐れているのかもしれません。それとも、難癖つけてカネを奪っていくという安倍政権やアメリカに対して恐怖心を持っているのでしょうか？
おそらく、後者が最も適当だと私は思うわけです。ちなみに、日本のマスメディアはアメリカが怖くて大きく報道しませんでしたが、エアバッグ大手のタカタ社の経営者は、結局、逮捕・収監され、アメリカによる司法取引で潰されてしまいました。
しかし、トヨタ自動車が見つけた主婦による嘘の証言を公開したために、運転記録装置が証拠になりタカタは助かりましたが、約3兆円も徴収されてしまったわけです。つまり、アメリカ国内で儲けている外国企業は、有り金を全て没収するという策略ああるというわけです。
アメリカの支配する現代では正義などなく、アメリカでは全てダブルスタンダードで物事を進めており、北朝鮮の金正恩は核ミサイルを放棄することなどできるわけがありません。パキスタンと同じように核保有国として黙認してもらう前提でないと表向きの放棄はしないということです。
このダブルスタンダード、つまり二重基準というのは、中国共産党でもよく見られる手口ではあります。
| 
