drain the swamp(沼の水を抜け)
(出典:Google 画像検索)
大統領就任式の1月20日を前に、トランプ陣営は2ヵ月以上も我慢に我慢を強いられ、バイデン陣営の不正とその背後にいるディープステート(影の政府)を炙り出す「おとり捜査」と「WWEプロレス」を行ってきました。
トランプ大統領が演説で使っている「drain the swamp(沼の水を抜け)」の表現が上記のイラストからイメージが伝わってきます。悪魔とその手下たちが汚れて腐った沼の底から、這いずり出てくるのを待ち構えているわけです。
(出典:2021年1月10日 Twitter@lawangenkharn007)
1月10日、バチカン全域で停電が発生しましたが、ドイツのフランクフルトにあったドミニオン社のサーバーから選挙データは全て「ローマ・カトリック教会」に集められていたことが明らかになりました。
トランプ大統領を支持する米(陸)軍の情報機関は、1月5日に実施されたジョージア州の上院議員の補選を監視していたところ、イタリアのローマで得票を増やしたり減らしたりする動きを確認し、それがバチカンの命令であったことも突き止めました。
Press Release: Votes Switched throughout U.S. Presidential Race ? Institute for Good Governance
(出典:2021年1月6日 Nations in Action)
手口としては、アルゴリズムにコンピューターウイルスを忍び込ませるものであったということです。現地では、ハッカー本人の自白があったことからナポリの裁判所が発表しています。つまり、ディープステートの本拠地はローマ・カトリック教会であることがわかりました。
実は、もう一つの本拠地が「イギリス王室とイギリス聖公会」という宗教団体にあります。思った通り、宗教団体が絡んでいたわけですが、日本にディープステートの本拠地が誰もが知っている新興宗教団体にあります。
トランプ陣営のおとり捜査では、すでに多くの関係者の名前や住所がリストに載っており、これからその悪魔崇拝者たちが逮捕・起訴されることになります。当然、このことを日本のテレビ局や新聞各社は全く報道していません。
なぜかと言えば、日本の政治家や官僚、大企業幹部、財団法人、そしてマスメディアに所属する記者たちもディープステート(中国共産党)の手先だからです。
ペンス氏、修正25条発動でのトランプ氏免職に反対米紙報道
(出典:2021年1月8日 AFP BB NEWS)
1月7日、国家情報局(DNI)のラトクリフ長官は議会上院に対して、バイデン陣営が行った不正選挙の証拠が記載されている報告書を提出しました。そして、外国の干渉によるアメリカの選挙への干渉、介入が証明されたことになります。
昨年9月、トランプ大統領が出していた大統領令の要件がこれで認められ、大統領選挙の勝利が確定したか、選挙そのものが無効になる可能性があります。また、トランプ大統領には「戒厳令(マーシャル・ロー)」という最強カードを切ろうとしています。
戒厳令が発令されると、一時的に人権保護などの権利が停止されることになります。その間、バイデン陣営の民主党議員や元大統領、元長官、地方公務員などを逮捕して刑事裁判ではなく、軍事裁判にかけられることになるわけです。
その数は数十万人とも言われていますが、米軍の特殊部隊が出動するような前代未聞の事態が起きる可能性さえあります。一方、民衆はCNNやNYタイムズなどのマスメディアを強襲し、内部を占拠するようなことも起きると思います。
トランプ氏のアカウント停止 表現の自由に反しない?
(出典:2021年1月11日 朝日新聞)
他方、SNSのTwitterやFacebook、そしてGoogle(YouTube)は、トランプ大統領の個人アカウントを永久に凍結することを発表しました。しかし、民衆はGAFAなどのIT企業もディープステートの仲間であることを理解しています。
トランプ大統領や陣営の弁護団は、ParlerやGabなどのSNSから情報を発信していますが、圧力をかけてアカウントを停止させても手に負えなくなっているのが現状です。なぜなら、世界中の人々が大企業の横暴について知っているからです。
トランプ陣営が優位になった途端、朝日新聞などは手の平を返していますが、知らないのは日本人だけであり、トランプ陣営は民主的なSNSやメディアを立ち上げる話をしています。
今後、真実や真相が現れた時、自分で考えられない日本人のほとんどが右往左往することになりそうです。菅政権が緊急事態宣言を発出した理由は、アメリカ大統領選挙と関係があるように思います。
日本の病床数は人口密度で世界一ですが、看護師数が明らかに不足しています。軽症者をホテルに案内したり、書類上で管理するスタッフ(オペレーターなど)が不足しているのも確かなようです。
最後に、もしアメリカで戒厳令が発令されると、日本にも大きな影響が及ぶことから菅政権は緊急事態宣言を発動させていることは間違いありません。ディープステートと関係が深い中国共産党員が多数日本にもいることで、テロ防止のためにも監視が必要ということです。
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