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160年前のアメリカ「大統領選」決着後に起きた南北の亀裂
(出典：2021年1月14日 Yahooファイナンス）
結局、ナンシー・ペロシ下院議長の執務室にあった支給品のパソコンは、トランプ側の米軍特殊部隊に混乱の中で持ち去られています。そして、現在は国防総省（ペンタゴン）内で中身を解析していると言われています。
ペロシは、議事堂に乱入させるためにワシントンD.C.の市長と計画を話し合い、テロ集団「アンティファ」を侵入させた疑いがあります。もし押収されたパソコンに、証拠のメールが見つかれば「国家反逆罪」で逮捕されます。
バイデンやハリス、そしてペロシは、軍警察によってすでに逮捕されている可能性がありますが、マスメディアは何も報道していません。その他にも、不正選挙など様々な情報がSNS上で見つかるかもしれません。
1月20日以降、もしトランプ大統領がディープステート（DS）との政治的な攻防戦で敗れた場合、現在滞在中のテキサス州を本拠地にして、戒厳令を発動して内戦状態で戦うことになります。テキサス州は、「アメリカ連合国（1861～1865年）」に存在した未承認共和国の州です。
1861年に分離独立を宣言してから、南北戦争でアメリカ合衆国と戦いましたが、1865年に降伏して消滅しています。これまで、テキサス州がアメリカ合衆国から独立する話は出ていましたが、新しい連合国が誕生するのではないでしょうか？
当然、「第2次南北戦争」という内戦に持ち込むことで、映画「風と共に去りぬ」のように北部に位置する民主党を地盤とした州と争うことになるというわけです。実は、アメリカには退役軍人が10人に約1人の割合で存在しています。
それぞれの軍経験は少し異なりますが、自分の家族を守るにしても地域を守るにしても戦略や戦術、そして銃が必要になります。その日に備え、各自それなりの訓練や銃の点検を行っているものと思います。
米国のディープ・ステイトの闇を暴く （一）人間世界における悪魔の脈絡
(出典：2021年1月12日 看中國 VISION TIMES）
さて、今年2021年はキリスト教との間で神と悪魔の戦いが始まる年であると言われています。記事にある「共済会」とはフリーメイソンのことで、「光明会」はイルミナティのことであるように思われます。
結局、トランプ陣営が仕掛けた「おとり作戦（sting operation）」が功を奏し、DS側の人間たちは次々と罠に引っ掛かったわけです。つまり、戦略家として素晴らしい能力を発揮したトランプ大統領の勝利となりました。
米国の歴史を継承トランプ大統領「1776委員会」を設立
(出典：2020年9月20日 NTDTV）
私たちは、日本のマスメディアが何も報道しないため、日本人にも理解できるように日本語で書かれた反・中国共産党のメディアを参考にするしかありません。要するに、トランプ大統領は1月20日に第45代アメリカ合衆国大統領に就任させないということです。
3月4日に、第19代アメリカ合衆国大統領に就任されると言われています。アメリカが国ではなく、「法人」になる前の最後の大統領はグラント大統領です。1871年にアメリカが国ではなくなり、それ以降はイギリスの「シティ・オブ・ロンドン」の下で所有される企業（法人）であったということです。
当然、日本はアメリカの属国であることから、長い間、その影響を受けて体制側にいない民衆のほとんどは経済的に前進していないように感じていたと思います。
1月20日の就任式にジョー・バイデンが出席しない場合、アメリカ合衆国として思われていた法人は解散することになります。そして、トランプは議会によって勝者として認定されなかったので、大統領であり続けることができないわけです。
テレビやネット上でも、バイデンやハリス、ペロシ、そしてペンス副大統領の姿を見られるのは過去の映像だけとなっています。1月20日を待たずに、すでに軍警察に逮捕・起訴されている可能性があります。このことを、より詳しく解説しているブログもあります。
1776年とは何？アメリカは自由の国ではなかった
(出典：2020年12月9日 imaga114のブログ）
一方、日本にもDSの手先が正体を隠しながら存在しています。例えば、小池・東京都知事は明らかにDSの一員であり、ただの風邪やインフルエンザに感染した人々を新型コロナの陽性者に仕立て上げることで「恐怖キャンペーン」を続けています。
吉村・大阪府知事はDSというよりも、中国共産党（中共）の手先であるように思います。「DS＋中共」が手を組んだアメリカ大統領選挙では、次々と不正が発覚しています。また、日本人の半数程度が「マスメディアの嘘」に騙されなくなりました。
それでも、未だにバイデンが大統領に就任すると思い込んでおり、私たちの主張はそう簡単には受け入れてもらえない日々が続いています。大統領選挙から2ヵ月が過ぎた今、ゼロから説明するようなことはもうしません。
それよりも、怠惰で甘えている日本人に対してもはや伝えることは何もなくなりました。特に、大企業に勤めている社員や公務員、そして学校の先生のような体制側の人間たちの苦境が迫ってきています。
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2021年1月15日
