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五輪開会式視聴率56.4％ リアルタイムで7千万人
(出典：2021年7月26日 産経新聞）
7月23日、東京オリンピック2020の開会式が行われました。日本国内の視聴率は50％を超えて7000万人が視聴したようです。
しかし、無観客なので観客席をなるべく映さないようにし、貴賓席の招待客だけをカメラワークで放映して何とか形にしたという巨額をかけた割には質素で、味気ないテレビ中継となりました。これで競技を一切観ない人も多いと思います。
日本国民にとって、日本でオリンピックが開催されたことを認識するだけで充分なのかもしれません。各国の選手団の入場行進はまるで葬式のようですが、盛り上げようとしても盛り上がらないケチのついた大会となりました。
東京五輪開会式の米国での視聴者数、ソウル五輪以降で最低とNBCが公表
(出典：2021年7月25日 東京新聞）
一方、放映権を持つアメリカの三大ネットワークの一つNBCは、視聴者数の減少について開会式に限った問題ではなく、SNSや動画配信サービスなどメディアの多様化で、大手放送局が独占放送するスポーツ中継などライブイベントの視聴率は低下していると説明しています。
今回、日本政府は当初の200億円の10倍にあたる2000億円もかけさせられ、IOC（国際オリンピック委員会）を手先とする世界支配層に馬鹿にされ、属国扱いされたわけです。そのことを知っている日本人は、この2週間を我慢してやり過ごすしかありません。
要するに、オリンピックで誰が金を取ったのか、給付金はいつまで申請できるのか、など狭い考えではいつまで経っても支配層の奴隷のままであということです。今、本当に起きていることを知らなければ、世界や日本で起きていることは理解できません。
哀れで惨めな日本がテレビやネットを通じ、世界中に晒されています。つまり、日本政府（自公民政権・清和会体制）は、コロナの感染拡大が酷くなっても「作り笑顔」で競技を実施し、できるだけのことをして世界支配層の命令に従うことで、何とか形だけでも成功したように見せかけるしかありません。
日本政府は、IOCトーマス・バッハ会長（ぼったくり男爵）とは何度も言い合いとなっており、お互い憎しみ合っているのが現状です。イギリス王室を中心としたヨーロッパ貴族の本性は、テレビの画面越しからでも丸見えです。
彼らは、頭ごなしに菅政権とJOC（日本オリンピック委員会）と日本政府を怒鳴りつけ、偉そうに命令を下しています。開会式にご出席された天皇陛下も、隣にいたバッハに違和感を感じられており、態度を硬化させておられました。
「今だけ、カネだけ、自分だけ」の強欲の塊であるIOC、ヨーロッパ貴族たちに対し、日本ができることは形だけでも無事にオリンピックを終わらせることです。選手やボランティア、企業スポンサーに迷惑をかけても、我慢して最後までやりきることです。
ようやく大会は4日目が終了し、このまま8月8日の閉会式まで続いていきます。その後、8月24日から9月5日まで今度はパラリンピックが開催される予定です。そして、青森県や福島県で震度4以上の地震が発生し、台風8号が関東に上陸しようとしています。
日本はメダルラッシュだそうですが、残り2週間のオリンピック競技は審判と選手たちだけで行い、ボランティアや国民に迷惑をかけずに無事に終わらせてほしいものです。結局、世界大会といってもスポーツは演劇やサーカスと同じ見世物でしかないように思います。
なぜかと言えば、オリンピックはノーベル賞やカンヌ映画祭と同様、ヨーロッパ王族や貴族たちによる「世界的な洗脳イベント」でしかないからです。緊急事態宣言中に強行開催し、いくつもの例外を作ってまで一部の人間を優遇させることは不愉快です。
【ブリスベン五輪】州首相の開会式出席を巡って〝はったり男爵〟のパワハラ疑惑が大波紋
(出典：2021年7月22日 Yahooニュース）
一方、大会前にホテル・オークラで開催されたIOC総会で2032年の開催地がオーストラリアのブリスベンに決定されました。3年後の2024年は金融危機が起こる予定があり、パリ大会は東京以上に味気ないテレビ中継になると思われます。
その次の2028年は、アメリカのロサンゼルスで3度目の開催となる予定です。すでにコロナが終息していたとしても、アナログのオリンピック大会は誰も観なくなり、eスポーツ（テレビゲーム）のようなデジタルに置き換われているものと考えられます。
昨年のアメリカ大統領選挙で不正選挙が行われ、世界支配層（ディープステート：DS）はトランプをホワイトハウスから追い出し、無理やりバイデンを大統領に据えました。今、世界を支配しているDSは内部分裂を起こしています。
ヨーロッパの王族とバチカン（ローマカトリック協会）は、なりふり構わずイベントを不正に開催することに対し、アメリカ国民のほとんどがオリンピック開催には反対で、GAFAではない大富豪たちも同じように考えています。
トランプ氏「アメリカ取り戻す」 中間選挙へ初の集会
(出典：2021年6月27日 朝日新聞）
彼らは、2024年のアメリカ大統領選挙でトランプを支持して当選させようとしています。大富豪たちは、決して表には出てきませんがDSの内部崩壊を静かに見守っており、世界恐慌に備えています。
実際に、アメリカの州によっては分裂が起きており、お互いの憎しみ合いがウイルス以上の蔓延しているのがわかります。昨年までは、アメリカの大富豪たちもDSに協力していましたが、そこから離れようとする動きが出てきました。
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2021年7月27日
