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一般的に、戦後から現在まで世界の覇権国はアメリカとされています。そして、敵対国として中国とロシアが控えているという構図がすでに出来上がっているものと思われています。
その中国とアメリカは、貿易問題やIT情報戦争によって険悪なムードが広がりつつあります。いつものようにテレビや新聞などマスメディアによる報道も、胡散臭さがにじみ出ていることは明らかです。この偽の対立構造には、すでに世界中の人々は気付いています。
特に、欧米諸国に住んでいる人々は、経済を回すために戦争が起こされていることを一族が身を持って知っているということです。ここで考えるべきは、「アメリカという国が一体誰のものか？」ということになりそうです。それには、世界で起きた本当の歴史を知っておく必要があります。
いよいよ世界は、重要な分岐点に差し掛かっており、私たちの身近な方たちも含め「人」と「人間」という二極化が起きているものと考えられます。その中でも「人間」の性質は極めて残酷で、共感という感情があるようにはどうしても思えない時があります。
一方、「人」の性質は落ち着いており、「人間」のような強引さはあまり感じられません。現代社会でも、この「人」と「人間」の仲は非常に悪いことから、この対立こそ世界の歴史と言えるかもしれません。
さて、歴史上、前回起きた転換期というのは、1840年に始まったアヘン戦争であると考えられます。イギリスが清国（現在の中国）に濡れ衣を着せて強引に侵略しようとしたわけですが、その背景は当時、世界の富の6割が東アジアに集まっていたからと言われています。
つまり、アヘン戦争というのは東アジアにある富を奪うための戦争であったということです。つまり、、日本と中国による三角貿易によってヨーロッパとは異なる比率で日本と中国にある金（ゴールド）や銀（シルバー）を交換したため、気づかない間にイギリスから富がどんどん流出してしまったことが要因だということです。
基本的に、欧米的な「国」という概念は縄張りという意味を持っているわけです。したがって、国旗や国章を見れば誰がその国を支配しているのか、つまり根源的な権力者が誰なのかがわかってきます。
これに対して、日本は弥生時代から江戸時代まで鎖国政策を行ってきたことから、縄張りである国を守ることができました。ところが、元来貿易国として栄えた清国は、イギリスにアヘン戦争を仕掛けられ、1842年に南京条約が締結されたことで香港を割譲権として奪われ、挙句の果てには不平等条約を締結させられてしまいました。
日本では1853年にアメリカから黒船来航でペリー提督が通商を求め、江戸幕府は1858年に欧米諸国と通商条約を締結し、ようやく開国を決定したというわけです。つまり、清国や日本に対する1850年前後以降の一連の歴史の動きは、富をアジアに奪われていた欧米が、一気に巻き返しを図ったということが言えそうです。
日本の皇室は、今からちょうど150年前の明治維新直前までは、中国の歴代の皇帝たちと協議を続けていました。このつながりの強さの由来は、要するに、日本の皇族と中国の歴代の皇帝たちは歴史的に見ても元々同族であるということです。事実として、孫文なども含め中国の皇帝たちは、長い歴史の中で中国国内で何かあると日本に逃避してきたことからも明らかになりつつあります。
清国が欧米列強に屈してから、不思議なことに日本は開国するまでに約17年もかかっており、この間に日本の皇室と中国の皇帝たちは欧米列強の金本位制に参加するか、それとも参加しないか、という相談に17年を要したということになります。こうなれば、NHKの大河ドラマなどで人気がある幕末の志士の話などスケールの小さなことでしかないわけです。
そして、日本の皇室と中国の皇帝たちが出した最終的な結論は、金本位制には参加せざるを得ないが、金（ゴールド）を全て預けることを避けるというものであったわけです。結局、保有する一部の金塊だけを預け、欧米列強の金本位制度に加わりました。
ここで注意すべきことは、現在の中国という国は紀元前に存在した「夏」という国から続く歴代の王朝のことであり、今の共産党政権ではないということです。実際に、1850年頃というのは中国も日本にも欧米文明が入っており、政治的にも欧米諸国に占拠されていたと考えられます。
結局、この金塊を巡って欧米諸国による捜索の手は止まず、第二次世界大戦まで突入していくことになりました。金塊が奪われることはありませんでしたが、昭和天皇の決裁権は奪われ、現金化ができない状況で戦後73年が経過したということになります。
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