最近、インターネットやLCCの登場によって、世界が急激に狭くなり、領土が抽象化したことで現実世界そのもの全てが仮想空間のようになってしまった感があります。
世界中の金融市場も同様に、アメリカのトランプ大統領や安倍首相も株価だけが政権維持のための生命線となりつつあり、これまで株価を人工的に操作しながら上げたり、下げたりしてきたわけです。
要するに、日本とアメリカ共々、株式市場や選挙、地震や台風、火事などの自然災害と呼ばれるもの全てを「人工的に操作するもの」と考えてきたように思われます。一方、政治家や官僚ではない一般民間人ができることというのが、「その人工操作を逆利用して、儲ける」ということです。
2001年9月11日に起きた「アメリカ同時多発テロ」前までは戦争による経済操作利権という手法が用いられていましたが、それ以降はあからさまな戦争ではなく、金融市場での経済操作利権にシフトされたことは明らかです。
株式売買など金融はインターネット上での取引になり、抽象化された分だけ戦争で人が大勢死ぬようなことがなくなりました。これも人類の進歩の一つなのかもしれませんが、単なる戦争のスポーツ化であり、祭り化しただけのようにも思います。
いずれにしても、米ドルや円、ユーロなどの法定通貨そのものがビットコインのような「仮想通貨」程度の価値にまで落ちてしまっています。いつの時代でも、印刷しすぎた通貨というのはやがてゼロになる、というのがこれまでの歴史にはありました。
その歴史的な法則が、現在も通用するかと言えば、それは経済成長が止まった時に分かるはずです。なぜなら、経済成長をしている間というのは為替相場は安定し、株価も高いまま保たれるからです。実際に、むしろ為替相場は株式市場に従っているように見えます。
だからこそ、この為替市場と株式市場の因果関係を利用し、覇権国家アメリカの米ドル支配を続けるために必死になりながらも株価を上げ続けているわけです。
日本では、日銀が日本国民が汗水流して稼いだ税金や虎の子である年金を使って株価を上げていますが、アメリカでは巨大投資銀行などがあるウォール街が株価を上げています。つまり、日銀はアメリカの巨大投資銀行たちの命令によって株価を支えています。
そして、安倍政権以下の政治家は、その落ちてくる利権を貪っているというのが現状となっています。これは、いわゆる占領利権と呼ばれており、政治家というのは、戦後73年経っても同じ利権を得ていることが分かるはずです。
要するに、日本の株価を上げ、その配当をアメリカの巨大投資銀行たちと分配しているということです。だから、日本の富裕層と中間層以上が安倍政権を支持しているわけですが、安倍首相が辞任することで株価は現在の半分になるということでもあります。
このような状況というのは、1941年にアメリカによって真珠湾攻撃へ誘い込まれ、最終的には全て奪われた太平洋戦争とほとんど同じ道を歩んでいるように思います。欧米諸国はこの約500年間の間に、全て吸い取った後に全て捨ててきました。
その証拠に、12月にトランプ大統領はイスラエルを見捨てました。マティス国務長官を解任したため、アメリカ海兵隊内での反乱の危険があるということで初めてイラク視察に出かけました。ほとんどの軍人というのは、国家財政のことなど考えたことがありません。
一方、安倍首相は株価が暴落したため、求心力を得たいがためにわざわざ韓国軍によるレーダー照射事件として公表しました。ウクライナの大統領が選挙で大敗しそうになったことで、ロシアに対して戒厳令を引いたのと全く同じ手法ではあります。
いよいよ米軍が世界中から撤退することが明確になったことで、これまで米軍の軍事力に頼ってきた既得利権者たちが焦り出し、様々な事件の演出をマスメディアを通して行っていることから世界中に危機が伝播しつつあります。
あらゆる戦争の中でも最も難しいのが撤退、後退戦です。なぜなら、敵も味方も後から追ってこないように打ち返す必要があるからです。私自身は、再び北朝鮮のミサイル発射と米軍による空爆が行われるものと考えています。
どう考えても、朝鮮半島の問題が増長しているように見えるわけです。これに対して、日本は自民党や公明党の政治家たちがアメリカに見捨てられ、それによって困窮化する日本人がバラバラになりかけています。
だから、これまでなかったような天皇陛下の御退位や、皇太子さまと秋篠宮さまのご意見がマスメディアで取り上げられるなど、皇室自体が必死に守ろうとしているということがうかがえます。
特に、秋篠宮さまの必死さがわかわからない日本人というのは、現在の世界秩序の危うさが見えていないということです。
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