How Secret Service Failed Trump and Why Responsibility Could Lie With Top Dems
 (出典:2024年7月14日 SPUTNIK)
7月13日のトランプ銃撃事件は、民主党と共和党のRINO(反トランプ議員)が、実行犯のトーマス・クルックス(20歳)に洗脳実験のコードネーム「MK-ULTRA」で動かした可能性があります。
Trump Gunman Reported To Be Thomas Matthew Crooks
 (出典:2024年7月15日 ZeroHedge)
クルックスは、堂々と演説していたトランプから140メートル離れている建物の屋根に上がり、ライフル(自動小銃)で銃撃しました。ところが、半径1キロ範囲はシークレットサービスや地元警察官が配備されており、高性能ドローンでも監視するのが普通です。
不審な動きを察知・抑止する態勢が取られているはずでしたが、いとも簡単にクルックスは梯子で屋上に上がって銃を構える時間までありました。プロのスナイパーなら簡単に仕留めたと思いますが、意図的に狙いを外させたものと考えられます。
2024 Republican National Convention kicks off: What you need to know
 (出典:2024年7月15日 RT)
右耳を負傷したトランプでしたが、翌日の共産党全国大会に出席するためにウイスコンシン州ミルウォーキーに自家用機で移動し、ついに自身の副大統領候補(バンス上院議員)を正式に指名しました。
ポピュリズム思想を貫いてきたトランプは、バンス副大統領候補とも思想や考え方を共有しており、これから多くのアメリカ国民が自発的に反連邦政府(反DS)運動を仕掛け、反撃されて命を落とす者も出てくるものと思われます。
「社会変革」というのは犠牲が伴うことであり、支配層であるDSと手下たちは躊躇なく銃撃戦を勃発させてきます。大統領選挙で民主党は勝つ見込みがなくなったことから、最終手段として内戦を引き起こして自滅の道を選ぶというわけです。
There's another culprit in the Trump murder attempt
 (出典:2024年7月15日 RT)
今後のシナリオとして考えられるのは、11月5日の大統領選挙を中止にするために大規模な銃撃戦を演出し、ワシントンD.C.に立て籠もって応戦するという計画です。首都は戦場と化し、州兵だけでなく、陸海空宇軍も出動する戦争になるかもしれません。
その時、米軍兵士たちは民衆とDSのどちらにつくのか、つまり本当に民衆に向けて発砲するのかが問われます。当然、民衆側も米軍に向かって銃を発砲するのでお互いに撃ち合いになり、多数の死傷者が出るのは明らかです。
問題は、銃を持たずに抗議運動に参加した丸腰の人たちが撃たれ、アメリカの世界的な信用が失われることです。アメリカの世界的な信用とは、基軸通貨「米ドル」のことであり、世界中に駐留している「米軍」のことです。
トランプ米大統領、3州に州兵配備 マスクなど医療用具を送付(CNN)
 (出典:2020年3月23日 CNN)
いよいよ暴動が起こって緊急事態連邦管理庁 (FEMA)が出動する場面も出てくる可能性があり、備蓄しないほとんどの日本人は最終的には餓死者続出になると思います。
実は、コロナ騒動が始まった2020年3月22日にトランプ大統領は、ニューヨーク州とカリフォルニア州、そしてワシントン州に州兵の配備を要請しています。さらに、FEMAに対して医療機関に大量のベッドを供給するよう指示し、医療品の増産に向けて大統領令に次々と署名しています。
アメリカ大統領には、災害や戦争が予想される場合、FEMAに対して国家的対応を指示することができるという専権事項が与えられています。バイデンと徹底的に違うことは、トランプが大胆な経済対策を打ち出して経済が活性化しいたことです。
はっきり言って、岸田文雄や河野太郎など自民党の政治家とは比べ物にならないほど優れているのがトランプであり、そのことを知っている若いアメリカ人が自国を守るためと最前線で犠牲になり、これから大量のボディバッグ(遺体袋)を目にすることになるかもしれません。
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